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６【研究開発活動】 当社では、ＩｏＴに代表されるネットワーク時代のコンピューター環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステム、アプリケーションソフトウェアを含む全体のアーキテクチャの基礎研究や開発はもちろんのこと、システムの運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、ハードウェア型の事業形態からソフトウェア・サービス型の事業形態への転換を加速すべく、研究開発を行いました。 ネットワーク事業については、ネットワークに不可欠な各種ソフトウェアを搭載したネットワークアプライアンス「ＥａｓｙＢｌｏｃｋｓ」のハイエンドモデルの強化を図り５モデル発表しました。 Ｗｅｂ３事業については、ＲＷＡ（現実世界の資産）をブロックチェーン上に仮想化できるトークンシステムである「Ｔｈｉｎｇｓ Ｔｏｋｅｎ」の開発を継続し、これを活用して日本酒の品質管理と物流合理化を行う実証検証を行うとともに、Ｗｅｂ３時代の成長領域への参入を目指したグローバルな提携や研究を行いました。 当事業年度における研究開発費の総額は、93百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社では、ＩｏＴに代表されるネットワーク時代のコンピューター環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステム、アプリケーションソフトウエアを含む全体のアーキテクチャの基礎研究や開発はもちろんのこと、システムの運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、ハードウェア中心の事業形態からソフトウェア・サービスを中心とする事業形態への転換を加速すべく、研究開発を行いました。 ネットワーク事業については、強化したＩｏＴ用自社開発ソフトウェアを搭載したＩｏＴゲートウェイ「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴシリーズ」を２機種製品化するとともに、ネットワークに不可欠な各種ソフトウェアを搭載したネットワークアプライアンス「ＥａｓｙＢｌｏｃｋｓ」を４モデル発表しました。 Ｗｅｂ３事業については、「日本酒輸出増プラットフォーム実証推進協議会」に参画し、輸出における製品品質を把握するため、ブロックチェーンの技術を利用して日本酒を個品ごとに温度管理や位置情報の追跡ができる仕組みを構築し実証検証を行うなど、Ｗｅｂ３時代の成長領域への参入を目指した研究を行いました。 当事業年度における研究開発費の総額は、89百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社では、ＩｏＴに代表されるネットワーク時代のコンピューター環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステム、アプリケーションソフトウエアを含む全体のアーキテクチャの基礎研究や開発はもちろんのこと、システムの運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。 開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や、電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、半導体部品の供給不足に対応するため、比較的入手性の高い部材を使用する新製品の開発を加速させ、ＩｏＴ製品の次世代機「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴ ＦＸ１」及び「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ Ａ１６」を製品化しました。サービスその他については、ＷＥＢ３時代の成長領域への参入を目指し分散型台帳技術（いわゆるブロックチェーン）を応用した研究を行いました。 当事業年度における研究開発費の総額は、75百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社では、ＩｏＴに代表されるネットワーク時代のコンピューター環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステム、アプリケーションソフトウエアを含む全体のアーキテクチャの基礎研究や開発はもちろんのこと、システムの運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。 開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や、電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、ＩｏＴ市場に向けた製品及びサービスに関する研究開発活動を行いました。自社製品コンピューターについては、ＩｏＴゲートウェイ及び汎用マイクロサーバーの製品開発を継続的に行うとともに、サービスその他については、分散型台帳技術（いわゆるブロックチェーン）を応用した研究を行いＩｏＴデータ流通プロトコル及びそのサービスとして「ＰＴＰＦ」を発表しました。 当事業年度における研究開発費の総額は、73百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社では、ＩｏＴに代表されるネットワーク時代のコンピューター環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステム、アプリケーションソフトウエアを含む全体のアーキテクチャの基礎研究や開発はもちろんのこと、システムの運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。 開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や、電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、ＩｏＴ市場に向けた製品及びサービスに関する研究開発活動を行いました。自社製品コンピューターについては、ＩｏＴゲートウェイ及び汎用マイクロサーバーの製品開発を継続的に行うとともに、サービスその他については、分散型台帳技術を応用した研究を行いました。 当事業年度における研究開発費の総額は、81百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社では、現代のコンピューター環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステムを基盤とすることはもちろんのこと、運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。 開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や、電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、ＩｏＴ市場に向けた製品及びサービスに関する研究開発活動を行いました。自社製品コンピューターについては、ＩｏＴゲートウェイの製品開発を継続的に行うとともに、汎用マイクロサーバー「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩＸ９」を開発し販売を開始しました。また、サービスその他については、ＩｏＴデータ流通基盤「ＤＥＸＰＦ（デックスピーエフ）」を開発しサービスを開始するとともに、分散型台帳技術（いわゆるブロックチェーン）を応用した研究を行いました。 当事業年度における研究開発費の総額は、72百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社では、現代のコンピュータ環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステムを基盤とすることはもちろんのこと、運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。 開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や、電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、ＩｏＴ市場に向けた製品及びサービスに関する研究開発活動を行いました。自社製品コンピュータについては、ＩｏＴゲートウェイの製品開発を継続的に行うとともに、ソフトウェアの機能強化を行いました。また、サービスその他については、統合遠隔管理サービス「ＡｉｒＭａｎａｇｅ（エアマネージ）」をサブスクリプション化するとともに、新たなサービス基盤の開発を行いました。 当事業年度における研究開発費の総額は、85百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社では、現代のコンピュータ環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステムを基盤とすることはもちろんのこと、運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。 開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や、電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、自社製品コンピュータのうち、主にマイクロサーバーに関する研究開発活動を行い、ＩｏＴゲートウェイ製品の開発を行いました。ＬＴＥに加え、地域ＩｏＴの高速アクセス回線として注目されつつある地域ＢＷＡ（Ｂｒｏａｄｂａｎｄ Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ａｃｃｅｓｓ）通信に対応した「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴ ＢＸ５」や、ＩｏＴエッジコンピューティングの構築を強力にサポートする「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴ ＶＸ２」、ＷｉｎｄｏｗｓＯＳを搭載した「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴ ＶＸ２／Ｗ」を開発し、製品投入しました。 また、これらのＩｏＴゲートウェイ製品に搭載されるモジュールの開発やソフトウェアの機能向上を継続的に行いました。 当事業年度における研究開発費の総額は、98百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社では、現代のコンピュータ環境を構成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステムを基盤とすることはもちろんのこと、運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。 開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や、電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、自社製品コンピュータのうち、主にマイクロサーバーに関する研究開発活動を行い、ＩｏＴ市場に向けた製品及びソフトウェアの開発を行いました。 高速処理性能や耐環境性能を向上し、エッジコンピューティングに最適な新製品「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴ ＶＸ１」をはじめＩｏＴファミリの通信モジュールなどの製品開発や、ＳａａＳ型のＩｏＴゲートウェイの統合遠隔管理サービス「ＡｉｒＭａｎａｇｅ ｆｏｒ ＩｏＴ」のソフトウェア開発を行いました。 当事業年度における研究開発費の総額は、105百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社では、現代のコンピュータ環境を形成する、ハードウェア、オペレーティングシステム、ネットワークシステムを基盤とすることはもちろんのこと、運用環境までを考慮に入れた製品開発を行っております。 開発にあたっては、環境への取り組みの一環として、グリーン購入法や、電気・電子機器について有害な化学物質の使用を禁止するＲｏＨＳ指令への積極的な対応を行っております。 当事業年度は、自社製品コンピュータのうち、主にマイクロサーバーに関する研究開発活動を行い、ＩｏＴ市場に向けた製品及びソフトウェアの開発を行いました。 製品については、「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴファミリ」において、各種有線インターフェースを標準搭載しオプションによりＷｉ－ＳＵＮやＥｎＯｃｅａｎなどの新たな規格に対応したモデルである「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴ ＥＸ１」をはじめ、インターフェースや通信キャリア等の違いにより４機種を開発し発表しました。 ソフトウェアについては、ＩｏＴプラットフォームソフトウェア「Ｐｌａｔ’Ｄａｔａ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ」を開発し、ＩｏＴ基盤を効率よく構築するための製品ラインナップを強化しました。 「ＯｐｅｎＢｌｏｃｋｓ ＩｏＴファミリ」は、Ｉｎｔｅｒｏｐ Ｔｏｋｙｏ ２０１５で開催されたＢｅｓｔ ｏｆ Ｓｈｏｗ Ａｗａｒｄ のＩｏＴ部門において準グランプリを受賞しました。 当事業年度における研究開発費の総額は、89百万円となっております。