サンデン

６ 【研究開発活動】当社グループは、自動車が急速にガソリン車から電気自動車（EV）を含む新エネルギー車へ移行する自動車業界の動向を踏まえ、環境製品分野へ資源を集中するとともに、積極的な他社及び大学との連携を進めており、次世代環境車対応の統合熱マネジメントシステム（ITMS）、電動コンプレッサー等の新製品の研究開発と、それらの基盤となる要素技術の研究開発を行っております。一方、グローバルで多様に変化する市場やお客さまの求める価値の変化を随時注視し分析する活動を続けており、これらの分析結果を効率的に安定して確実に製品に落とし込むために、日本本部にて先行研究開発、要素技術開発、及びベースモデル開発活動を主導し、その成果をお客様の近くにある世界の各開発拠点で製品開発を行なうようにグローバルで連携した体制と仕組みを構築しております。併せて、材料技術、信頼性技術及び生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開するグローバル一体開発により、更なるお客さま価値の向上に努めております。 当連結会計年度の研究開発費用の総額は7,501百万円であり、概要と成果は下記のとおりです。当社は、電気自動車（EV）向け統合熱マネジメントシステム（ITMS）及びコンポーネントの開発を加速させるため、日本、中国、米国、及び欧州に所在するテクニカルセンターとの連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。当社グループは、「統合熱マネジメントシステム（ITMS）」を軸に、環境自動車に不可欠なシステムパートナーとなるべく、今まで培ってきた技術を活用した小型冷媒ユニット（CRU）、小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、水加熱ヒーター、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステムなどの最先端の環境製品開発を進めております。 上記に加えて、ハイセンスグループから画像技術、センシング技術及び車両のインターネット接続や人工知能を活用した空調制御などに関連する技術のノウハウ、対応リソース等といったサポートを受けながら、個人の特性やシーンに合わせて快適な状態を自動で創造する空調システムの実現を目指しております。

６ 【研究開発活動】当社グループは、自動車が急速にガソリン車から電気自動車（EV）を含む新エネルギー車へ移行する自動車業界の動向を踏まえ、環境製品分野へ資源を集中するとともに、積極的な他社及び大学との連携を進めており、次世代環境車対応の統合熱マネジメントシステム（ITMS）、電動コンプレッサー等の新製品の研究開発と、それらの基盤となる要素技術の研究開発を行っております。一方、グローバルで多様に変化する市場やお客さまの求める価値の変化を随時注視し分析する活動を続けており、これらの分析結果を効率的に安定して確実に製品に落とし込むために、日本本部にて先行研究開発、要素技術開発、及びベースモデル開発活動を主導し、その成果をお客様の近くにある世界の各開発拠点で製品開発を行なうようにグローバルで連携した体制と仕組みを構築しております。併せて、材料技術、信頼性技術及び生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開するグローバル一体開発により、更なるお客さま価値の向上に努めております。 当連結会計年度の研究開発費用の総額は7,759百万円であり、概要と成果は下記のとおりです。当社は、電気自動車（ＥＶ）向け空調システム及びコンポーネントの開発を加速させるため、日本、中国、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。当社グループは、「統合熱マネジメントシステム」を軸に、環境自動車に不可欠なシステムパートナーとなるべく、今まで培ってきた技術を活用した小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、水加熱ヒーター、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステム、ヒートポンプシステムなどの最先端の環境製品開発を進めております。 上記に加えて、ハイセンスグループから画像技術、センシング技術及び車両のインターネット接続や人工知能を活用した空調制御などに関連する技術のノウハウ、対応リソース等といったサポートを受けながら、個人の特性やシーンに合わせて快適な状態を自動で創造する空調システムの実現を目指しております。

６ 【研究開発活動】当社グループは、自動車が急速にガソリン車から電気自動車（EV）を含む新エネルギー車へ移行する自動車業界の動向を踏まえ、環境製品分野へ資源を集中するとともに、積極的な他社及び大学との連携を進めており、次世代環境車対応の統合熱マネジメントシステム（ITMS）、電動コンプレッサー等の新製品の研究開発と、それらの基盤となる要素技術の研究開発を行っております。一方、近年グローバルで多様に変化する市場や、お客さまの求める価値をより確実に製品という形にするために、グローバル４極体制（日本・欧州・北米・アジア／中国）での開発活動を行い、中でも日本の開発部門が、お客さまへの新製品・新技術提案を軸とした、基本となる新技術開発を主体的かつ積極的に行っております。併せて、材料技術、信頼性技術及び生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開するグローバル一体開発により、更なるお客さま価値の向上に努めております。 当連結会計年度の研究開発費用の総額は6,782百万円であり、概要と成果は下記のとおりです。当社は、電気自動車（ＥＶ）向け空調システム及びコンポーネントの開発を加速させるため、日本、中国、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。当社グループは、「統合熱マネジメントシステム」を軸に、環境自動車に不可欠なシステムパートナーとなるべく、今まで培ってきた技術を活用した小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、水加熱ヒーター、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステム、ヒートポンプシステムなどの最先端の環境製品開発を進めております。 上記に加えて、ハイセンスグループから画像技術、センシング技術及び車両のインターネット接続や人工知能を活用した空調制御などに関連する技術のノウハウ、対応リソース等といったサポートを受けながら、個人の特性やシーンに合わせて快適な状態を自動で創造する空調システムの実現を目指しております。

５ 【研究開発活動】当社グループは、環境製品分野へ資源を集中するとともに、積極的な他社連携によるスピード化を進めております。先行開発においては、次世代環境車対応統合熱マネジメントシステム等の環境新製品の研究開発と、それらの基盤となる要素技術の研究開発を行っております。一方、近年グローバルで多様に変化する市場や、お客さまの求める価値をより確実に製品という形にするために、グローバル４極体制（日本・欧州・北米・アジア／中国）での開発活動を行い、中でも日本の開発部門が、お客さまへの新製品・新技術提案を軸とした、基本となる新技術開発を主体的かつ積極的に行っております。併せて、材料技術、信頼性技術及び生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開するグローバル一体開発により、更なるお客さま価値の向上に努めております。 当連結会計年度の研究開発費用の総額は5,522百万円であり、概要と成果は下記のとおりです。当社は、電気自動車（ＥＶ）向け空調システム及びコンポーネントの開発を加速させるため、日本、中国、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。当社グループは、「統合熱マネジメントシステム」を軸に、環境自動車に不可欠なシステムパートナーとなるべく、今まで培ってきた技術を活用した小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、水加熱ヒーター、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステム、ヒートポンプシステムなどの最先端の環境製品開発を進めております。 上記に加えて、ハイセンスグループから車両のインターネット接続や人工知能を活用した空調制御などに関連する技術のノウハウ、対応リソース等といったサポートを受けながら、技術的なシナジーを創出してまいります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、「環境と快適が調和する豊かな社会の実現のために、時代を切り拓き続け、全ての人々から信頼される企業になる」をビジョンに掲げております。「冷やす・あたためる」のキー・テクノロジーに、外部からのイノベーション技術を積極的に取り込むことによって新たな価値を創造し、「人の生活を豊かにする快適な空間」の実現に向けた研究開発活動を進めております。当社グループは、環境製品分野へ資源を集中するとともに、積極的な他社連携によるスピード化を進めております。先行開発においては、次世代環境車対応統合熱マネジメントシステム、環境対応衛生管理機器等の環境新製品の研究開発と、それらの基盤となる要素技術の研究開発を行っております。一方、近年グローバルで多様に変化する市場や、お客さまの求める価値をより確実に製品という形にするために、グローバル４極体制（日本・欧州・北米・アジア／中国）での開発活動、および事業会社の開発部門（日本）が、お客さまへの新製品・新技術提案を軸とした、基本となる新技術開発を主体的かつ積極的に行っております。併せて、材料技術、信頼性技術および生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開するグローバル一体開発により、さらなるお客さま価値の向上に努めております。 当連結会計年度の研究開発費用の総額は5,686百万円であり、概要と成果は下記のとおりです。自動車機器事業では、電気自動車（ＥＶ）向け空調システム及びコンポーネントの開発を加速させるため、日本、中国、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。当社グループは、「統合熱マネジメントシステム」を軸に、環境自動車に不可欠なシステムパートナーとなるべく、今まで培ってきた技術を活用した小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、水加熱ヒーター、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステム、ヒートポンプシステムなどの最先端の環境製品開発を進めております。なお、当社グループは、当連結会計年度より報告セグメントを「自動車機器事業」のみに変更したため、セグメント別の記載を省略しております。 当社は、2021年５月31日にハイセンス・ホーム・アプライアンス・グループが設立した特別目的会社である海信日本オートモーティブエアコンシステムズ合同会社に対する第三者割当の方法による普通株式の発行につき払込みを受けました。今回調達する資金の一部は、成長投資資金として「統合熱マネジメントシステム」に関する研究開発に充当する予定です。今後、電動車両向け統合熱マネジメント及び車両のインターネット接続や人工知能を活用した空調制御などに関連する技術のノウハウ、対応リソース等といった事業面での各種サポートを頂きながら、ハイセンスグループとの技術的なシナジーを創出してまいります。

５ 【研究開発活動】当社グループは、「環境と快適が調和する豊かな社会の実現のために、時代を切り拓き続け、全ての人々から信頼される企業になる」を目指す姿に掲げ、従来のコアコンピタンスをベースに外部からのイノベーション技術を積極的に取り込むことによって、「人の生活を豊かにする快適な空間」の実現に向けた研究開発活動を進めております。当社グループは、環境製品分野へ資源を集中するとともに、積極的な他社連携によるスピード化を進めております。先行開発においては、次世代環境車対応統合熱マネジメントシステム、環境対応衛生管理機器等の環境新製品の研究開発と、それらの基盤となる要素技術の研究開発を行っております。一方、近年グローバルで多様に変化する市場や、お客さまの求める価値をより確実に製品という形にするために、グローバル４極体制（日本・欧州・北米・アジア／中国）での開発活動、および事業会社の開発部門（日本）が、お客さまへの新製品・新技術提案を軸とした、基本となる新技術開発を主体的かつ積極的に行っております。併せて、材料技術、信頼性技術および生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開するグローバル一体開発により、さらなるお客さま価値の向上に努めております。 当連結会計年度の研究開発の概要と成果は下記のとおりです。自動車機器事業では、電気自動車向け空調システム及びコンポーネントの開発を急務と捉え、日本、中国、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。また、環境対応のための次世代製品の開発や省エネ対応を自動車機器事業の最大の課題とし、小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステム、自動車空調用ヒートポンプシステム等、省動力・低燃費等、環境負荷低減のための開発を進めております。 なお、当連結会計年度の研究開発費用の総額は7,811百万円であり、セグメントで示すと次のとおりであります。セグメントの状況金額(百万円)自動車機器事業6,991流通システム事業818報告セグメント計7,810その他0合計7,811 (注) 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

５ 【研究開発活動】当社グループは、「環境から企業価値を創造する グローバル力と品質力を基礎に「環境」をコアにして次の成長を果たす」という経営方針を掲げております。具体的には、「環境」を第三次成長の柱とし、自社の強みである「冷やす・暖める・電子技術」をコア技術とし、そこに「省エネ技術」を盛り込み、「環境貢献新製品」をスピードを持って生み出すため、中期ビジョンに基づいた戦略的研究開発活動を進めております。その重点行動として、①No.１環境新製品の開発②将来の成長エンジン創出③開発投資効率の最大化 の３つを推進しております。 上記重点行動の領域として、主要５領域を定め新製品・新技術の開発を加速しております。①コンプレッサー競争力アップ②次世代自動車空調システム③次世代流通システム④IoTシステム⑤自然系冷媒システム なお、グローバルな市場・顧客に密着するために事業と開発部門が一体となり、４極開発体制（日本・欧州・北米・アジア／中国）のもと、顧客への新製品・新技術提案を軸とした新製品開発を積極的に展開し、併せて材料技術、信頼性技術及び生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開しております。これに加えて知財戦略の強化として、知財保証制度を推進し、開発初期段階での有効な特許網の形成を推進しております。また、産官学活動も積極的に展開し、国内外の大学や研究機関との協定を締結し、将来技術や先行技術の獲得を進めております。また国、県の多くの公募事業にも参画、経済産業省や(国研)新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）等の採択を受け研究開発活動を加速しております。新製品・新技術を生み出す開発拠点であるサンデン・グローバルセンター・オブ・テクノロジー（ＳＧＣＴ）では、各事業に分散していた研究開発機能を機能別（コアテクノロジー）に集約し、次世代の環境製品開発、要素技術開発を進めております。 当連結会計年度の各セグメントでの研究開発の概要と成果は下記のとおりです。Ａ．自動車機器事業自動車機器事業においては、ハイブリッド車からプラグインハイブリッド車へ、そして電気自動車の開発が加速しております。これらの車輌の変化に対応したコンプレッサーならびにカーエアコンシステムの開発を急務と捉え、日本、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。また、環境対応のための次世代製品の開発や省エネ対応を自動車機器事業の最大の課題とし、小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステム、自動車空調用ヒートポンプシステム等、省動力・低燃費等、環境負荷低減のための開発を進めております。Ｂ．流通システム事業流通システム事業においては、省エネ機器の高度化等、環境配慮型の製品やシステムの普及が加速しており、コンビニエンスストア業界からは環境配慮型製品・店舗への対応が強く要望されています。店舗システム事業においては、コンビニエンスストアを初めとする店舗向けのIoTを活用した店舗総合管理システムや省エネ効率向上の独自技術開発に取組んでおります。ベンディングシステム事業では、環境対応型製品を拡大すると共に、省エネの独自技術開発により、業界トップレベルの省エネ性能を実現しております。また、当社が得意とする冷凍技術を応用した新規事業領域の拡充を進めております。 なお、当連結会計年度の研究開発費用の総額は7,860百万円であり、セグメントで示すと次のとおりであります。セグメントの状況金額(百万円)自動車機器事業6,012流通システム事業1,464報告セグメント計7,476その他383合計7,860 (注) 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

６ 【研究開発活動】当社グループは、「環境から企業価値を創造する グローバル力と品質力を基礎に「環境」をコアにして次の成長を果たす」という経営方針を掲げております。具体的には、「環境」を第三次成長の柱とし、自社の強みである「冷やす・暖める・電子技術」をコア技術とし、そこに「省エネ技術」を盛り込み、「環境貢献新製品」をスピードを持って生み出すための研究開発活動を進めております。また、「技術でサンデンを飛躍させる」を中期のビジョンとし、自動車機器分野、流通システム機器分野及び先端技術分野において競争力のある新たな価値の創出に向けた研究開発活動を行っております。その重点行動として、①No.１環境新製品の開発②技術課題・品質課題の解決③高度専門技術者の育成 の３つを推進しております。 上記重点行動の領域として、主要５領域を定め新製品・新技術の開発を加速しております。①次世代自動車空調システム②コンプレッサー競争力アップ③自然冷媒ＣＯ2システム④次世代高効率流通冷凍システム⑤IoTシステム なお、グローバルな市場・顧客に密着するために事業と開発部門が一体となり、４極開発体制（日本・欧州・北米・アジア／中国）のもと、顧客への新製品・新技術提案を軸とした新製品開発を積極的に展開し、併せて材料技術、信頼性技術及び生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開しております。これに加えて知財戦略の強化として、知財保証制度を推進し、開発初期段階での有効な特許網の形成を推進しております。また、産官学活動も積極的に展開し、国内外の大学や研究機関との協定を締結し、将来技術や先行技術の獲得を進めております。また国、県の多くの公募事業にも参画、経済産業省や(国研)新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）等の採択を受け研究開発活動を加速しております。新製品・新技術を生み出す開発拠点であるサンデン・グローバルセンター・オブ・テクノロジー（ＳＧＣＴ）では、各事業に分散していた研究開発機能を機能別（コアテクノロジー）に集約し、次世代の環境製品開発、要素技術開発を進めてまいりました。平成27年４月からサンデングループのホールディング体制に伴い、サンデン・アドバンストテクノロジー株式会社（ＳＤＡＴ）として研究開発部門を独立し、環境新製品・新技術を効率的・効果的に遂行しております。 当連結会計年度の各セグメントでの研究開発の概要と成果は下記のとおりです。Ａ．自動車機器事業自動車機器事業においては、ハイブリッド車からプラグインハイブリッド車へ、そして電気自動車の開発が加速しております。これらの車輌の変化に対応したコンプレッサーならびにカーエアコンシステムの開発を急務と捉え、日本、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。また、環境対応のための次世代製品の開発や省エネ対応を自動車機器事業の最大の課題とし、小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステム、自動車空調用ヒートポンプシステム等、省動力・低燃費等、環境負荷低減のための開発を進めております。 Ｂ．流通システム事業流通システム事業においては、省エネ機器の高度化等、環境配慮型の製品やシステムの普及が加速しており、コンビニエンスストア業界からは環境配慮型製品・店舗への対応が強く要望されています。店舗システム事業においては、コンビニエンスストアを初めとする店舗向けのIoTを活用した故障予測システムやＣＯ2機器の総合開発を進めており、省エネ効率向上の独自技術開発に取組んでおります。ベンディングシステム事業では、ＣＯ2冷媒製品を拡大すると共に、省エネの独自技術開発により、業界トップレベルの省エネ性能を実現しております。また、当社が得意とする冷凍技術を応用した新規事業領域の拡充を進めております。Ｃ．その他自然系冷媒であるＣＯ2を使用したヒートポンプ式給湯器（エコキュート）や流通システム事業の自動販売機のコンプレッサーは、従来のフロン系冷媒等と比較し高圧力に運転されることから、自動車用コンプレッサーで長年培われた技術力を応用し、密閉型ＣＯ2コンプレッサーを開発し、市場展開しております。 なお、当連結会計年度の研究開発費用の総額は7,910百万円であり、セグメントで示すと次のとおりであります。セグメントの状況金額(百万円)自動車機器事業5,530流通システム事業1,240報告セグメント計6,770その他1,139合計7,910 (注) 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

６ 【研究開発活動】当社グループは、「環境から企業価値を創造する グローバル力と品質力を基礎に「環境」をコアにして次の成長を果たす」という経営方針を掲げております。具体的には、「環境」を第三次成長の柱とし、自社の強みである「冷やす・暖める・電子技術」をコア技術とし、そこに「省エネ技術」を盛り込み、「環境貢献新製品」をスピードを持って生み出すための研究開発活動を進めております。また、「技術でサンデンを飛躍させる」を中期のビジョンとし、自動車機器分野、流通システム機器分野及び先端技術分野において競争力のある新たな価値の創出に向けた研究開発活動を行っております。その重点行動として、①No.１環境新製品の開発②成長に向けた技術課題の解決③技術の再構築 の３つを推進しております。 上記重点行動として、主要５領域を定め新製品・新技術の開発を加速しております。①次世代自動車空調システム②業界No.１コンプレッサー③自然冷媒ＣＯ2システム（エコキュート、ショーケース）④次世代高効率流通冷凍システム⑤排熱利用システム なお、グローバルな市場・顧客に密着するために事業と開発部門が一体となり、４極開発体制（日本・欧州・北米・アジア／中国）のもと、顧客への新製品・新技術提案を軸とした新製品開発を積極的に展開し、併せて材料技術、信頼性技術及び生産技術等、グローバルでの技術支援を幅広く展開しております。これに加えて知財戦略の強化として、知財保証制度を推進し、開発初期段階での有効な特許網の形成を推進しております。また、産官学活動も積極的に展開し、国内外の大学や研究機関との協定を締結し、将来技術や先行技術の獲得を進めております。また国、県の多くの公募事業にも参画、経済産業省や(独)新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）等の採択を受け研究開発活動を加速しております。新製品・新技術を生み出す開発拠点であるサンデン・グローバルセンター・オブ・テクノロジー（ＳＧＣＴ）では、各事業に分散していた研究開発機能を機能別（コアテクノロジー）に集約し、次世代の環境製品開発、要素技術開発を進めてまいりました。平成27年４月からサンデングループのホールディング体制に伴い、サンデン・アドバンストテクノロジー株式会社（ＳＤＡＴ）として研究開発部門を独立し、環境新製品・新技術を効率的・効果的に遂行しております。 当連結会計年度の各セグメントでの研究開発の概要と成果は下記のとおりです。Ａ．自動車機器事業自動車機器事業においては、ハイブリッド車からプラグインハイブリッド車へ、そして電気自動車の開発が加速しております。これらの車輌の変化に対応したコンプレッサーならびにカーエアコンシステムの開発を急務と捉え、日本、米国、及びドイツに所在するサンデンテクニカルセンター及びフランスの開発部門との連携を強化・継続し、グローバルに展開する開発体制を強固なものとしております。また、環境対応のための次世代製品の開発や省エネ対応を自動車機器事業の最大の課題とし、小型・軽量・高効率コンプレッサー、電動コンプレッサー、自動車用小型・軽量のＨＶＡＣシステム、自動車空調用ヒートポンプシステム等、省動力・低燃費等、環境負荷低減のための開発を進めております。 Ｂ．流通システム事業流通システム事業においては、省エネ機器の高度化等、環境配慮型の製品やシステムの普及が加速しており、コンビニエンスストア業界からは環境配慮型製品・店舗への対応が強く要望されています。店舗システム事業においては、コンビニエンスストアを初めとする店舗向けＣＯ2機器の総合開発を進めており、省エネ効率向上の独自技術開発に取組んでおります。ベンディングシステム事業では、ＣＯ2冷媒製品を拡大すると共に、省エネの独自技術開発により、業界トップレベルの省エネ性能を実現しております。また、当社が得意とする冷凍技術を応用した新規事業領域の拡充を進めております。Ｃ．その他自然冷媒であるＣＯ2を冷媒として使用したヒートポンプ式給湯器（エコキュート）においては、更なる成長を目指し、寒冷地対応や温水暖房などにおいて独自技術の開発を進めております。更には、海外展開へと積極的な開発を進めております。また、ＣＯ2を冷媒とするシステムにおいて、その心臓部ともいえるコンプレッサーは、これまでのフロン系冷媒システムに対して高圧力にて運転されることから、この分野におきましても、自動車用コンプレッサーで長年培ってまいりました技術力により密閉型ＣＯ2コンプレッサーを開発し、エコキュート用及び流通システムでの自動販売機用密閉型ＣＯ2コンプレッサーとして、市場に展開しております。 なお、当連結会計年度の研究開発費用の総額は6,771百万円であり、セグメントで示すと次のとおりであります。セグメントの状況金額(百万円)自動車機器事業4,260流通システム事業1,316報告セグメント計5,576その他1,194合計6,771 (注) 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。