竹内製作所

６【研究開発活動】当社グループは、ミニショベル、油圧ショベル、クローラーローダー等の建設機械について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。当連結会計年度の主な研究開発活動としましては、建設機械の設計のほか、建設機械の電動化に関する研究や、当社電池式ミニショベルに遠隔操作機能を搭載する開発等に取り組みました。成果については、2026年3月の米国展示会「CONEXPO-CON/AGG 2026」に「TL11R3e」（電池式クローラーローダー）および「TL6R E85」(E85 Flex Fuelに対応したクローラーローダー※）を出展しました。2025年７月にクローラ―キャリア「TCR50-3」の販売、2026年４月に油圧ショベル「TB3150R」の生産・販売を開始しました。これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、2,445百万円であります。 ※E85 Flex Fuelは、ガソリンに最大85%エタノールを混ぜた代替燃料で、CO2削減が期待できます。この代替燃料を使用したガソリン（フレックス燃料）車はディーゼル車が必要とするDPFやSCRなどの複雑な後処理装置を必要としない特徴があります。

６【研究開発活動】当社グループは、ミニショベル、油圧ショベル、クローラーローダー等の建設機械について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。当連結会計年度の主な研究開発活動としましては、建設機械の設計のほか、建設機械の電動化に関する研究や、当社電池式ミニショベルに遠隔操作機能を搭載する開発等に取り組みました。成果については、2024年５月の国内展示会「CSPI-EXPO2024」に「TB35e」（ラジコン機能付きの電池式ミニショベル）を出展しました。2024年７月にホイール式油圧ショベル「TB370W」の生産・販売を開始しました。これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、2,158百万円であります。

６【研究開発活動】当社グループは、ミニショベル、油圧ショベル、クローラーローダー等の建設機械について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。当連結会計年度の主な研究開発活動としましては、建設機械の設計のほか、建設機械の電動化に関する研究や、当社電池式ミニショベルに遠隔操作機能を搭載する開発等に取り組みました。成果については、2023年10月にミニショベル「TB320」の生産・販売を開始しました。また、2024年４月のフランス展示会「INTERMAT2024」に、ホイール式エキスカベータ「TB360W」を出展いたしました。これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、1,671百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループは、ミニショベル、油圧ショベル、クローラーローダー等の建設機械について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。当連結会計年度の主な研究開発活動としましては、建設機械の設計のほか、リチウムイオン電池に関する産学連携の研究や、一定の作業を建設機械が自動的に行う開発等に取り組みました。成果については、2022年９月にミニショベル「TB335R」の生産・販売を開始しました。また、2023年１月にミニショベル「TB350R」を、2023年２月に油圧ショベル「TB395W」の生産を開始しました。なお、「TB350R」「TB395W」は2023年３月に販売を開始しております。これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、1,569百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループは、ミニショベル、油圧ショベル、クローラーローダー等の建設機械について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。当連結会計年度の主な研究開発活動としましては、「これまでと変わらぬ使い勝手」を開発コンセプトとしたリチウムイオン電池式ミニショベル「TB20e」の製品開発及び販売面での技術支援、並びに製品の付加価値をさらに向上させるための新機能の開発等に取り組みました。成果については、2021年７月にリチウムイオン電池式ミニショベル「TB20e」を出荷開始いたしました。これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、1,256百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループは、ミニショベル、油圧ショベル、クローラーローダー等の建設機械について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。当連結会計年度の主な研究開発活動は、標準機並みの安定性とワンランク上の広々とした居住空間を実現した後方小旋回機や「ディーゼルエンジン式ミニショベルと変わらない使い勝手（稼働時間、大きさ、パワー、耐久性、操作性、快適性）」をコンセプトとした電池式ミニショベル「TB20e」の製品開発に取り組みました。成果については、2020年４月にクローラーローダー「TL8R-2」、2020年８月にミニショベル「TB257FR」（後方小旋回機）、2021年２月にミニショベル「TB325R」の生産・販売を開始しました。なお、電池式ミニショベル「TB20e」については、2021年内に市場投入する予定であります。これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、1,318百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループは、ミニショベル、油圧ショベル、クローラーローダー等の建設機械について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。主な取り組みは、欧州排出ガス規制に適合した製品の開発・改良及びバッテリー式ミニショベルの開発であります。高出力帯のエンジンを搭載した製品は、欧州排出ガス規制の対象範囲が広がり、規制の対象となります。従いまして同規制に適合した製品の開発・改良に取り組みました。バッテリー式ミニショベル「TB220e」については、2021年の販売開始を目標として開発に取り組みました。成果については、2020年１月に6.7トンの油圧ショベル「TB370」を、2020年２月に最大積載量3.7トンのクローラーキャリア「TCR50-2」を開発し、生産・販売を開始しました。これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、1,231百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループは、主力の建設機械事業においては掘削機械・建設用トラクタ・不整地運搬車等、また、その他事業においては撹拌機等、今後の事業の中心的かつ成長分野となる製品について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。 これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、10億５千万円となっております。なお、当社が保有する撹拌機の製造及び販売の事業を会社分割（簡易新設分割）により新設会社に承継させ、当該会社の全株式を2018年６月１日付でエムケー精工株式会社に譲渡したため、その他事業は同日付で廃止いたしました。 当連結会計年度における研究の目的、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。(1) 建設機械事業① 掘削機械新機能を装備し、内外装を一新した次世代シリーズの6.5トンクラスの油圧ショベルや環境にやさしく、低振動、低騒音の1.9トンクラスのバッテリー式ミニショベルの製品化に向けた開発及び第５次排出ガス規制に適合した製品の開発、改良に取り組みました。研究成果は、欧州ノンロード・エンジン第５次排出ガス規制に適合した５トンクラス及び3.5トンクラスのミニショベルの新機種を開発し、生産・販売を開始しました。② 建設用トラクタ・不整地運搬車等クローラーローダーについて、前連結会計年度に引き続き既存製品の改良に取り組みました。(2) その他事業特記すべき事項はありません。

６【研究開発活動】当社グループは、主力の建設機械事業においては掘削機械・建設用トラクタ・不整地運搬車等、また、その他事業においては撹拌機等、今後の事業の中心的かつ成長分野となる製品について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。 これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、８億４百万円となっております。 当連結会計年度における研究の目的、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。(1) 建設機械事業① 掘削機械ミニショベル・油圧ショベルについて前連結会計年度に引続き新製品の開発及び改良に取り組みました。研究成果は、15トンクラスの油圧ショベル、3.5トンクラス及び2.3トンクラスのミニショベルの新機種を開発し、生産・販売を開始しました。② 建設用トラクタ・不整地運搬車等クローラーローダーについて、前連結会計年度に引き続き新製品の開発及び改良に取り組みました。研究成果は、最軽量となる3.5トンクラスのクローラーローダーの新機種を開発し、生産・販売を開始しました。(2) その他事業特記すべき事項はありません。

６【研究開発活動】当社グループは、主力の建設機械事業においては掘削機械・建設用トラクタ・不整地運搬車等、また、その他事業においては撹拌機等、今後の事業の中心的かつ成長分野となる製品について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。 これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、７億６千９百万円となっております。 当連結会計年度における研究の目的、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。(1) 建設機械事業① 掘削機械ミニショベル・油圧ショベルについて前連結会計年度に引続き新製品の開発及び改良に取り組みました。研究成果は、9.5トンクラスのホイール式油圧ショベル及び15トンクラスの油圧ショベルのモデルチェンジを行い、生産・販売を開始しました。② 建設用トラクタ・不整地運搬車等クローラーローダーについて、前連結会計年度に引き続き新製品の開発及び改良に取り組みました。研究成果は、新製品のバーチカル構造機２機種の開発及び１機種のモデルチェンジを行い、生産・販売を開始しました。(2) その他事業特記すべき事項はありません。

６【研究開発活動】当社グループは、主力の建設機械事業においては掘削機械・建設用トラクタ・不整地運搬車等、また、その他事業においては撹拌機等、今後の事業の中心的かつ成長分野となる製品について、新技術・新製品の開発と既存製品の改良等の研究開発活動を行っております。 これら当社グループの研究開発活動は、その全てを当社（日本セグメント）が行っており、当連結会計年度における研究開発費は、７億７千１百万円となっております。 当連結会計年度における研究の目的、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。(1) 建設機械事業① 掘削機械ミニショベルについて前連結会計年度に引続き新製品の開発及び改良に取り組みました。研究成果は、１トンクラスの後方小旋回機の新製品の生産・販売を開始しました。② 建設用トラクタ・不整地運搬車等クローラーローダー及びクローラーキャリアについて、新製品の開発に取り組みました。研究成果は、クローラーローダーは１機種の新製品の生産を開始しました。またクローラーキャリアは、1機種のモデルチェンジを行い、生産・販売を開始しました。(2) その他事業特記すべき事項はありません。