イワブチ

６ 【研究開発活動】当社グループは、電力、情報通信、鉄道など、需要家のニーズに応えるため、長期信頼性・施工作業性向上、競争力のある製品の開発に取り組んでいます。また、構造解析技術や３Ｄ造形技術の活用による開発期間の短縮及び顧客満足度の向上を目指しています。これまで培ってきた技術力を基に新たな領域である、脱炭素社会へのシフトに合わせた再生可能エネルギー関連・ＥＶ用充電設備関連の新製品開発に取り組んでいます。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社ＮＥＸＴ研究室において５名、製品開発部において14名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、284,999千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・環境負荷の低減に関する研究・配電線路関連、情報通信関連、防犯カメラ関連、防災無線関連の需要環境の変化に対応するための製品開発・移動体基地局関連機器用（５Ｇを含む）の製品開発並びに現場の要望に応える製品の改良・ＥＶ用充電設備関連の製品開発・震災時の天井落下防止対策資材の製品開発・水素柱上パイプライン用資材の製品開発・リニア中央新幹線用関連資材の製品開発・新素材、環境配慮材料に関する研究開発・ファイバーレーザー溶接活用に関する研究開発・電力事業者及び通信事業者との共同研究・開発の実施・工事安全対策関連品の研究・開発の実施・再生可能エネルギー関連物品の研究・開発の実施

６ 【研究開発活動】当社グループは、電力、情報通信、鉄道など、需要家のニーズに応えるため、長期信頼性・施工作業性向上、競争力のある製品の開発に取り組んでいます。また、構造解析技術や３Ｄ造形技術の活用による開発期間の短縮及び顧客満足度の向上を目指しています。これまで培ってきた技術力を基に新たな領域である、脱炭素社会へのシフトに合わせた再生可能エネルギー関連・ＥＶ用充電設備関連の新製品開発に取り組んでいます。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社ＮＥＸＴ研究室において５名、製品開発部において14名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、255,264千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・環境負荷の低減に関する研究・配電線路関連、情報通信関連、防犯カメラ関連、防災無線関連の需要環境の変化に対応するための製品開発・移動体基地局関連機器用（５Ｇを含む）の製品開発並びに現場の要望に応える製品の改良・再生可能エネルギー関連の製品開発・ＥＶ用充電設備関連の製品開発・ドローン配送用線路資材の製品開発・水素柱上パイプライン用資材の製品開発・リニア中央新幹線用関連資材の製品開発・新素材、環境配慮材料を使用した製品開発・電力事業者及び通信事業者との共同研究・開発の実施。

６ 【研究開発活動】当社グループは、電力、情報通信、交通信号など、需要家のニーズに応えるため、品質と信頼性を重視し、設計開発期間の短縮、長期信頼性向上、施工作業性向上のための研究により、コスト競争力のある製品の開発と提案、新分野、新需要に関する研究・企画・開発活動に取り組んでいます。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社製品開発部において15名、ＮＥＸＴ研究室において５名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、235,364千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・配電線路関連、情報通信関連、防犯カメラ関連、防災無線関連の需要環境の変化に対応するための製品開発。・５Ｇ（ローカル５Ｇを含む）など移動体基地局関連機器用の製品開発。・脱炭素社会へのシフトに合わせた再生可能エネルギー関連・ＥＶ用充電設備関連の製品開発。・無電柱化に対応した地中化設備関連の製品開発。・需要家との共同研究・共同開発の実施。・構造解析技術の活用による開発期間の短縮。・環境負荷の低減に関する研究。

５ 【研究開発活動】当社グループは、電力、情報通信、交通信号など、需要家のニーズに応えるため、品質と安全を重視し、設計開発期間の短縮、長期信頼性・施工作業性の向上、コスト競争力のある製品の開発に取り組んでいます。ならびに、これまで培ってきた技術力を基に新たな領域である、脱炭素社会へのシフトに合わせた再生可能エネルギー関連・ＥＶ用充電設備関連の新規製品の開発に取り組んでいます。また、令和３年４月にＮＥＸＴ研究室を新設し、従来の枠を超えた新しい事業領域への展開に向け、新需要に関する研究・企画・開発活動に取り組んでいます。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社製品開発部において15名、新分野、新需要に関する研究・企画・開発活動を行うＮＥＸＴ研究室において４名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、216,269千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・配電線路関連、情報通信関連、防犯カメラ関連、防災無線関連の需要環境の変化に対応するための製品開発。・移動体基地局関連機器用（５Ｇを含む）の製品開発並びに現場の要望に応える製品の改良。・再生可能エネルギー関連の製品開発。・ＥＶ用充電設備関連の製品開発。・無電柱化に対応した地中化設備関連の製品開発。・需要家との共同研究・開発の実施。・構造解析技術活用による開発期間の短縮及び顧客満足度の向上を目指した製品開発。

５ 【研究開発活動】当社グループは電力、情報通信、交通信号など、架線金物メーカーとして、需要家のニーズに応えるため、品質と信頼性を重視し、設計開発期間の短縮、長期信頼性向上、施工作業性向上のための研究により、コスト競争力のある製品の開発と提案等に取り組んでいます。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社製品開発部において13名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、183,449千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・配電線路関連、情報通信関連、防犯カメラ関連、防災無線関連の需要環境の変化に対応するための製品開発。・５Ｇ（ローカル５Ｇを含む）など移動体基地局関連機器用の製品開発並びに現場要望に応える製品の改良。・脱炭素社会へのシフトに合わせた再生可能エネルギー関連・ＥＶ用充電設備関連の製品開発。・無電柱化に対応した地中化設備関連の製品開発。・事業者との共同研究・開発の実施。・構造解析技術の活用による開発期間の短縮、スピード感のあるフィードバックおよび顧客満足度の向上を目指した製品開発。(注) 上記金額には、消費税等は含まれておりません。

５ 【研究開発活動】当社グループは電力、情報通信、交通信号など、架線金物メーカーとして、需要家のニーズに応えるため、品質と信頼性を重視し、設計開発期間の短縮、長期信頼性向上、施工作業性向上のための研究により、コスト競争力のある製品の開発と提案等に取り組んでいます。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社製品開発部において16名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、174,427千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・配電線路関連、情報通信関連の需要環境の変化に対応するための製品開発。・需要家と共同で施工性向上、長期信頼性の向上に関わる研究の実施。・移動体基地局関連機器、アンテナ等の新規ニーズ、施工性向上に関わる製品開発。・防犯、防災関連の新たな需要に応えた製品開発。・地中関連用品の製品開発。・景観の向上を図るための環境配慮型の製品開発。・開発のスピード化及び最適設計による顧客満足度の向上を目指した製品開発。・ＩＳＯマネジメントシステムによる環境負荷低減を考慮した製品開発。(注) 上記金額には、消費税等は含まれておりません。

５ 【研究開発活動】当社グループは電力、情報通信、交通信号等の架線金物専門メーカーとして、需要家ニーズに応えるべく、品質と信頼性を重視し、コストダウンと施工作業の高効率化を目指した研究と製品開発を推進しております。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社製品開発部において14名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、193,046千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・配電線路関連製品及び交通信号関連製品の低コスト、長寿命化、施工作業の高効率化を目指した製品開発。・情報通信分野の次世代アンテナ関連の製品開発。・有限要素法（ＣＡＥ解析）による開発のスピード化と最適設計による顧客満足度の向上を目指した製品開発。・防犯、防災関連の新たな需要に応えた製品開発。・需要家との共同研究による架設設計、架設工法対応の研究と関連用品の製品開発。・地中線用品への新規参入のための製品開発。・外観・美観に配慮した環境配慮型の製品開発。・ＩＳＯマネジメントシステムによる環境負荷低減を考慮した製品開発。 ・イワブチテクニカルセンター（ITC）を活用した製品開発。(注) 上記金額には、消費税等は含まれておりません。

５ 【研究開発活動】当社グループは電力、情報通信、交通信号等の架線金物専門メーカーとして、需要家ニーズに応えるべく、品質と信頼性を重視し、コストダウンと施工作業の高効率化を目指した研究と製品開発を推進しております。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社製品開発部において12名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、215,977千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・配電線路関連製品及び交通信号関連製品の低コスト、長寿命化、施工作業の高効率化を目指した製品開発。・情報通信分野の次世代アンテナ関連の製品開発。・有限要素法（ＣＡＥ解析）による開発のスピード化と最適設計による顧客満足度の向上を目指した製品開発。・防犯、防災関連の新たな需要に応えた製品開発。・需要家との共同研究による架設設計、架設工法対応の研究と関連用品の製品開発。・地中線用品への新規参入のための製品開発。・ＩＳＯマネジメントシステムによる環境負荷低減を考慮した製品開発。 ・イワブチテクニカルセンター（ITC）を活用した製品開発。(注) 上記金額には、消費税等は含まれておりません。

６ 【研究開発活動】当社グループは電力、情報通信、交通信号等の架線金物専門メーカーとして、需要家ニーズに応えるべく、品質と信頼性を重視し、コストダウンと施工作業の高効率化を目指した研究と製品開発を推進しております。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社製品開発部において14名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、207,981千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・ＬＥＤ照明関連製品の取付金具の開発。・公衆安全を考慮した樹脂製品の開発。・地中線用品への新規参入のための製品開発。・防犯、防災関連の新たな需要に応えた製品開発。・情報通信分野の次世代アンテナ関連の取付金具の開発。・配電線路関連製品及び交通信号関連製品の低コスト、長寿命化、施工作業の高効率化を目指した製品開発。・需要家との共同研究による架設設計、架設工法対応の研究と関連用品の製品開発。・有限要素法（ＣＡＥ解析）による開発のスピード化と最適設計による顧客満足度の向上を目指した製品開発。・ＩＳＯマネジメントシステムによる環境負荷低減を考慮した製品開発。(注) 上記金額には、消費税等は含まれておりません。

６ 【研究開発活動】当社グループは電力、情報通信、交通信号等の架線金物専門メーカーとして、需要家ニーズに応えるべく、品質と信頼性を重視し、コストダウンと施工作業の高効率化を目指した研究と製品開発を推進しております。研究開発には、当連結会計年度末時点で当社製品開発部において14名が従事しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、209,725千円であり、研究開発の目的と主要課題及び成果は次のとおりであります。・地中線用品への新規参入のための製品開発。・防犯、防災関連製品の新たな需要に応えた金物の開発。・情報通信分野の様々な要求に対応した製品およびスマートメーター関連の共架金具の製品開発。・配電線路関連製品及び交通信号関連製品の低コスト、長寿命化、施工作業の高効率化を目指した製品開発。・需要家との共同研究による架設設計、架設工法対応の研究と関連用品の製品開発。・有限要素法（ＣＡＥ解析）による開発のスピード化と最適設計による顧客満足度の向上を目指した製品開発。・ＩＳＯマネジメントシステムによる環境負荷低減を考慮した製品開発。(注) 上記金額には、消費税等は含まれておりません。