京都機械工具

６【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、モビリティ整備分野においては自動車の多様化・高度技術化及び作業効率向上に対応した新製品及び、一般産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めました。また、新たにトポロジー解析を活用した最適化ツールの開発も進めました。 さらに、Ｔ(つながる)＆Ｍ(見える化)を市場に浸透させ、人と工具の新たな関係を実現するため、工具のデジタル化や無線化をベースに、工具だけではなくそれらにつながるソフトウエア開発も行い、システムとしてお客様へ安心安全を提供する研究開発を進めてまいりました。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、57品種275アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は21名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて266件（出願中49件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は219百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

６【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、モビリティ整備分野においては自動車の多様化・高度技術化及び作業効率向上に対応した新製品及び、一般産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めました。また、新たにトポロジー解析を活用した最適化ツールの開発も進めました。 さらに、Ｔ(つながる)＆Ｍ(見える化)を市場に浸透させ、人と工具の新たな関係を実現するため、工具のデジタル化や無線化をベースに、工具だけではなくそれらにつながるソフトウェア開発も行い、システムとしてお客様へ安心安全を提供する研究開発を進めてまいりました。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、46品種180アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は22名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて222件（出願中74件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は212百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

６【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、モビリティー整備分野においては自動車の多様化・高度技術化及び作業効率向上に対応した新製品及び、一般産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めました。また、新たにトポロジー解析を活用した最適化ツールの開発も進めました。 さらに、Ｔ(つながる)＆Ｍ(見える化)を市場に浸透させ、人と工具の新たな関係を実現するため、工具のデジタル化や無線化をベースに、工具だけではなくそれらにつながるソフトウェア開発も行い、システムとしてお客様へ安心安全を提供する研究開発を進めてまいりました。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、49品種271アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は24名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて242件（出願中57件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は227百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、自動車整備分野においては自動車の多様化・高度技術化及び作業効率向上に対応した新製品及び、一般産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めました。また、新たにトポロジー解析を活用した最適化ツールの開発も進めました。 さらに、Ｔ(つながる)＆Ｍ(見える化)を市場に浸透させ、人と工具の新たな関係を実現するため、工具のデジタル化や無線化をベースに、工具だけではなくそれらにつながるソフトウェア開発も行い、システムとしてお客様へ安心安全を提供する研究開発を進めてまいりました。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、42品種116アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は22名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて197件（出願中95件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は174百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、自動車整備分野においては自動車の多様化・高度技術化及び作業効率向上に対応した新製品及び、一般産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めました。また、新たに計測機器類の新シリーズ投入も進めました。 さらに、Ｔ(つながる)＆Ｍ(見える化)を市場に浸透させ、人と工具の新たな関係を実現するため、工具のデジタル化や無線化をベースに、工具だけではなくそれらにつながるソフトウェア開発も行い、システムとしてお客様へ安心安全を提供する研究開発を進めてまいりました。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、86品種267アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は26名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて183件（出願中90件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は178百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、自動車整備分野においては自動車の多様化・高度技術化に対応した新製品、その他の各産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めてまいりました。また、医療分野向けに歯科インプラント用トルク測定機器「トルクラチェットレンチ」を開発。幅広いドクターのニーズに合わせた商品展開を拡大しております。 更に、Ｔ(つながる)＆Ｍ(見える化)を市場に浸透させ、人と工具の新たな関係を実現するため、工具のデジタル化や無線化をベースに、工具だけではなくそれらにつながるソフトウェア開発も行い、システムとしてお客様へ安心安全を提供する研究開発を進めてまいりました。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、47品種233アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は20名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて175件（出願中82件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は178百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、自動車整備分野においては自動車の多様化・高度技術化に対応した新製品、その他の各産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めてまいりました。また、医療分野向けに歯科インプラント用トルク測定機器「トルクラチェットレンチ」を開発。幅広いドクターのニーズに合わせた商品展開を拡大しております。 更に、Ｔ(つながる)＆Ｍ(見える化)を市場に浸透させ、人と工具の新たな関係を実現するため、工具の電子化や無線化をベースに、工具だけではなくそれらにつながるソフトウェア開発も行い、システムとしてお客様へ安心安全を提供する研究開発を進めてまいりました。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、39品種172アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は20名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて121件（出願中49件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は205百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、自動車整備分野においては自動車の多様化・高度技術化に対応した新製品、その他の各産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めてまいりました。また、医療分野向けに歯科インプラント用トルク測定機器「トルクラチェットレンチ」を開発。幅広いドクターのニーズに合わせた商品展開を拡大しております。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、41品種288アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は23名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて62件（出願中128を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は１億70百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

６【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、自動車整備分野においては自動車の多様化・高度技術化に対応した新製品、その他の各産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めてまいりました。また、医療分野向けに歯科インプラント用トルク測定機器「トルクラチェットレンチ」を開発。幅広いドクターのニーズに合わせた商品展開を拡大しております。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、30品種164アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は20名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて116件（出願中26件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は１億89百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。

６【研究開発活動】 当社グループ（当社及び連結子会社）における工具事業の研究開発活動は、以下のとおりであります。 当社は、省力化工具・機器類の総合メーカーとして、自動車整備分野においては自動車の多様化・高度技術化に対応した新製品、その他の各産業分野においては種々の社会的ニーズに対応した新製品の研究開発を進めてまいりました。また、医療分野向けに歯科インプラント用トルク測定機器「トルクラチェットレンチ」を開発。幅広いドクターのニーズに合わせた商品展開を拡大しております。その結果、当連結会計年度の開発売上実績は、66品種131アイテムとなっております。当連結会計年度末において研究開発に従事する人員は18名であり、当社が所有している産業財産権は、国内外あわせて76件（出願中30件を含まず）であります。また、当連結会計年度における研究開発費用は２億７百万円でした。なお、工具事業以外のセグメントでは研究開発活動は行っておりません。