研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-03 |
- |
3 |
| 2024-03 |
- |
2 |
| 2023-03 |
- |
1 |
| 2022-03 |
- |
3 |
| 2021-03 |
- |
2 |
研究開発活動(本文)
FY2025|729 文字
6【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善において、これまでの製造過程から得た固有の技術を生かして製品の開発を推進し、積極的な提案を行っております。主要取引先である各電力会社・通信会社からは、既存製品のコスト低減や新規製品の開発を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討が求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開しました。また、建築関連においてはお客様ニーズを基に、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法による機材の開発(架空ケーブルの撤去効率化、元位置工法用部材、支持線接続金物)・機材の経年変化による強度確認(パラペット挟み込み支持柱、光ケーブル用ちょう架金物の暴露試験)・次世代通信用金物の開発(通信機器取付金物)② ニーズに基づく提案、新製品開発・お客様のニーズに基づく製品の提案、開発(アームタイ、鋼管柱解体工具)・地域の特性に応じた製品の開発(添架金物)・コストを抑えた製品の開発、改良(引綱ガイド、バンド材料の検討) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・スタッド機材の開発(スタッド溶接機、リモコン装置)・スタッド資材の開発(フェルール)・免震装置設置工法の検討(押圧充填工法) この結果、当事業年度の研究開発費は88百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2024|702 文字
6【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善において、これまでの製造過程から得た固有の技術を生かして製品の開発を推進し、積極的な提案を行っております。主要取引先である各電力会社・通信会社からは、既存製品のコスト低減や新規製品の開発を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討が求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開しました。また、建築関連においてはお客様ニーズを基に、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法による機材の開発(架空ケーブルの撤去効率化)・機材の経年変化による強度確認(パラペット挟み込み支持柱および光ケーブル用ちょう架金物の暴露試験)・次世代通信用金物の開発(通信機器取付金物)② ニーズに基づく新製品開発・お客様のニーズに基づく製品の開発(マンホール転落防止柵、鋼管柱解体工具)・地域の特性に応じた製品の開発(添架金物)・コストを抑えた製品の開発、改良(引綱ガイド、吊架金物) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・スタッド機材の開発(スタッド溶接機)・スタッド資材の開発(フェルール)・免震装置設置工法の検討(押圧充填工法) この結果、当事業年度の研究開発費は80百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2023|677 文字
6【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善において、これまでの製造過程から得た固有の技術を生かして製品の開発を推進し、積極的な提案を行っております。主要取引先である各電力会社・通信会社からは、既存製品のコスト低減や新規製品の開発を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討が求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開いたしました。また、建築関連においてはお客様ニーズを基に、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法による機材の開発(ちょう架金物、架空ケーブルの撤去効率化)・機材の経年変化による強度確認(架空地線金具の振動試験)・次世代通信用金物の開発(パラペット挟み込み支持柱)② ニーズに基づく新製品開発・お客様のニーズに基づく製品の開発(路上機器バイパスケーブル固定金物)・地域の特性に応じた製品の開発(トンネル添架金物)・コストを抑えた製品の開発、改良(引綱ガイド、引込アーム) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・スタッド機材の開発(スタッド溶接機)・スタッド資材の開発(フェルール) この結果、当事業年度の研究開発費は55百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2022|681 文字
5【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善において、これまでの製造過程から得た固有の技術を生かして製品の開発を推進し、積極的な提案を行っております。主要取引先である各電力会社・通信会社からは、既存製品のコスト低減や新規製品の開発を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討が求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開いたしました。また、建築関連においてはお客様ニーズを基に、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法による機材の開発(ジョイントアーム、メッセンジャー取付金物)・材料の経年変化による強度確認(可変式アームバンドの振動試験)・次世代通信用金物の開発(パラペット挟み込み支持柱、アンテナ保護カバー)② ニーズに基づく新製品開発・お客様のニーズに基づく製品の開発(車載カメラ固定治具、マンホール転落防止柵)・地域の特性に応じた製品の開発(スノーシェッド添架金物) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・現場打ちスタッド機材の開発(スタッド溶接機)・スタッド施工関連工具の開発(スタッド溶接機ガン) この結果、当事業年度の研究開発費は63百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2021|776 文字
5【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善において、これまでの製造過程から得た固有の技術を生かして製品の開発を推進し、積極的な提案を行っております。主要取引先である各電力会社・通信会社からは、既存製品のコスト低減や新規製品の開発を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討が求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開いたしました。また、建築関連においてはお客様ニーズを基に、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法による機材の開発(パンザマスト取替工具、ロボット工法用CFしゃ断器用腕金)・材料の経年変化による強度確認(可変式アームバンドの振動試験)・次世代通信用金物の開発(パラペット挟み込み支持柱、屋外用WiFi機器取付金具、光ケーブル固定金物)② 既存技術の適用拡大による生産工程の改善・ファイバーレーザー加工機による工程改善(単相変圧器取付金具、昇塔防止器)③ ニーズに基づく新製品開発・お客様のニーズに基づく製品の開発(直付ハンガ、鳥害防止機器取付金物、長尺足場ボルト)・地域の特性に応じた製品の開発(スノーシェッド添架金物、猿害防止器、冠雪防止器) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・現場打ちスタッド機材の開発(スタッド溶接機)・スタッド施工関連工具の開発(スタッド溶接機ガン) この結果、当事業年度の研究開発費は65百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2020|817 文字
5【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善において、これまでの製造過程から得た固有の技術を生かして製品の開発を推進し、積極的な提案を行っております。主要取引先である各電力会社・通信会社からは、既存製品のコスト低減や新規製品の開発を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討が求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開いたしました。また、建築関連においてはお客様ニーズを基に、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法による機材の開発(パンザマスト取替工具、無停電工法用架空地線金物)・材料の経年変化による強度確認(可変式アームバンドの振動試験)・高耐食性めっきの研究(溶融亜鉛アルミニウム合金めっき)・次世代通信用金物の開発(可搬型基地局、メッセンジャー取付金具)② 既存技術の適用拡大による生産工程の改善・コストダウン提案による製品化(低圧直付金物)・ファイバーレーザー加工機および工程改善によるによる短納期・低コスト提案(単相変圧器取付金具)③ ニーズに基づく新製品開発・現場環境に対応した機材の開発(屋外線上空通過回避金物)・セキュリティー機材の開発(監視カメラ用架台)・環境負荷低減に伴う機材の開発(グリーンエアコン架台) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・現場打ちスタッド機材の開発(スタッド溶接機)・スタッド施工関連工具の開発(スタッド溶接機ガン)・特殊免震装置 この結果、当事業年度の研究開発費は51百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2019|779 文字
5【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善において、これまでの製造過程から得た固有の技術を生かして製品の開発を推進し、積極的な提案を行っております。主要取引先である各電力会社・通信会社からは、既存製品のコスト低減や新規製品の開発を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討が求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開いたしました。また、建築関連においてはお客様ニーズを基に、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法による機材開発(鋼管柱解体工具、鋼管柱建柱工具)・材料の経年変化による強度確認(劣化電線強度確認試験、金物の振動試験)・環境負荷を低減するめっきの研究(環境めっき)・通信用金物の開発(屋上設置型金物、柱上設置型金物)② 既存技術の適用拡大による生産工程の改善・コストダウン提案による製品化(ボルトのアップセット化・ヘッダーポイント化)・ファイバーレーザー加工機による短納期・低コスト提案(軽量腕金)③ ニーズに基づく新製品開発・現場環境に対応した機材の開発(屋外線上空通過回避金物)・現場の安全性を考慮した機材の開発(フック一体型足場ボルト) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・現場打ちスタッド機材の開発(スタッド溶接機)・スタッド施工関連治工具の開発(ガン、吊治具)・特殊免震装置 この結果、当事業年度の研究開発費は51百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2018|797 文字
5【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善において、これまでの製造過程から得た固有の技術を生かして製品の開発を推進し、積極的な提案を行っております。主要取引先である各電力会社・通信会社からは、既存製品のコスト低減や新規製品の開発を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討が求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開いたしました。また、建築関連においてはお客様ニーズを基に、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法、新装柱提案による機材開発(VCT金物、補強軽腕金)・材料の経年変化による強度確認(劣化電線強度確認試験、通信用金物振動試験)・樹脂製品の開発(低圧絶縁アーム)・鳥害防止に関する研究(落下防止対策金具)② 既存技術の適用拡大による生産工程の改善・コストダウン提案による製品化(アップセットボルト)・ファイバーレーザー加工機による短納期・コスト提案(軽量腕金)③ ニーズに基づく新製品開発・現場環境に対応した機材の開発(通信用金物)・現場の安全性を考慮した機材の開発(鋼管柱解体工具、建柱工具、振留ストラップ)・地域(北陸)特性を考慮した雪害対策の研究(落雪対応滑雪シートの研究) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・現場打ちスタッド機材の開発(スタッド溶接機)・スタッド施工関連治工具の開発(ガン、吊治具)・特殊免震装置 この結果、当事業年度の研究開発費は61百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2017|861 文字
6【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善では、これまで蓄積した製造技術から得た固有の技術や最新設備の導入による技術を生かした製品の開発を推進しており、積極的提案への取組みを基本姿勢としております。主要取引先である各電力会社・通信会社から既存製品のコスト低減や新規製品を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討要請が前年度以上に強く求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開いたしました。また、建設会社からもコスト低減要請があり、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1) 電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法、新装柱採用による機材開発(VCT金具、パラペット設置型支持金具)・材料の経年変化による強度確認(劣化電線強度確認試験、ボルト破断再現試験)・樹脂製品の開発(低圧絶縁アーム)・鳥害防止に関する研究(落下物防止金具)② 既存技術の適用拡大による生産工程の改善・コストダウン提案による製品化(アップセットボルト、K-ARM)・ファイバーレーザー加工機による短納期・コスト提案(高圧カットアウト支持金物 S型)③ ニーズに基づく新製品開発・現場環境に対応した機材の開発(共架用CP柱補強金物、端末柱支持線引留金物)・現場の安全性を考慮した機材の開発(木柱引抜工具)・地域(北陸)特性による雪害対策の研究(落雪対応滑雪シートの研究) (2) 建材部門① ニーズに基づく新製品開発・現場打ちスタッド機材の開発(大電流型スタッド溶接機)・スタッド施工関連治具の開発② 電炉材によるコスト低減・異形筋スタッドの開発この結果、当事業年度の研究開発費は63百万円となりました。 なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。
FY2016|839 文字
6【研究開発活動】当社の研究開発活動は、お客様のニーズに合わせた製品開発を基本としております。新規製品の開発及び現行品の改善では、これまで蓄積した製造技術から得た固有の技術や最新設備の導入による技術を生かした製品の開発を推進しており、積極的提案への取組みを基本姿勢としております。主要取引先である各電力会社・通信会社から既存製品のコスト低減や新規製品を目的とした「VE・VA提案」の要請、及び現場作業の安全性・作業性向上に向けた検討要請が前年度以上強く求められ、その要請に応えるべく開発・改善活動を展開いたしました。また、建設会社からもコスト低減要請があり、それに応えるべく研究開発活動を展開しました。 その研究開発活動の結果、当事業年度は次の成果を得ました。(1)電力通信部門① 固有技術の高度化による開発・新工法、新装柱採用による機材開発(パーカッションドリルゲージ)・材料の経年変化による強度確認(劣化電線強度確認試験)・樹脂製品の開発(低圧絶縁アーム)・鳥害防止に関する研究(鳥害防止器)② 既存技術の適用拡大による生産工程の改善・コストダウン提案による製品化(ボルト)・ファイバーレーザー加工機による短納期・コスト提案(高圧水平アーム)③ ニーズに基づく新製品開発・現場環境に対応した機材の開発(突出し地上高不足金物、アップクロージャー固定補助金物)・現場の安全性を考慮した機材の開発(複合柱パンザ用抜柱工具、木柱引抜工具)・地域(北陸)特性による雪害対策の研究(落雪対応滑雪シートの研究) (2)建材部門① ニーズに基づく新製品開発・現場打ちスタッドの研究(モニタリング、フェルール)・特殊異形スタッドの溶接治具の開発② 電炉材によるコスト低減・異形筋スタッドの研究この結果、当事業年度の研究開発費は69百万円となりました。なお、研究開発費は開発グループの人件費をセグメント及び品目別に区分することは困難なため、セグメント及び品目別金額については記載しておりません。