６ 【研究開発活動】当社グループは自動車、建築、エネルギーを主体として積極的に海外事業を展開しており、研究開発は市場開発活動を通じて、年々高度化・多様化する需要家のニーズ、動向を先取り把握することで新製品の開発を行うほか、世界的に高まっている環境負荷低減の要求への対応、生産技術の革新やコストの低減などについて、製造現場との意思の疎通を図りながらたえず幅広く行っております。当連結会計年度の主要な技術開発は次のとおりです。日本国内では、農芸用などに使用されるプレめっき鋼管の一時防錆表面処理について、膜厚の均一化を図り、更なる防錆力を高めるための技術開発を継続しております。2023年度にはオフラインのテストミルで塗装条件の最終見極めを実施し、その後東京工場のラインに設備実装を行い量産に移行しました。また、九州工場でも量産を開始しました。2024年度には苫小牧、名古屋、堺、四国の各工場の実ラインへの設備実装を行い、量産開始する計画です。フェンスや住宅部材の耐食性ニーズの高まりを受け、新たに原材料のめっき鋼帯の見直しも視野に入れて、2023年度には造管トライし、各種評価が完了しました。今後はフェンスの杭材、住宅の床材の量産を開始する予定です。鋼構造物に使用される角形鋼管、軽量形鋼などの一時防錆塗料「鉛・クロムフリーさび止めペイント JIS K 5674」（鉛丹色、グレー色）についてBCPの観点からサプライヤーの複数化を進めており、2023年度に東京、苫小牧、四国、九州の各工場で完了しました。今後は名古屋工場でライントライを実施予定です。MARUICHI 2030 Visionで掲げたCO2削減への取組みとして、電炉材の使用を開始しています。2023年度には電炉材で製造した鋼管のJIS認証取得を進めました。今後は幅広い用途への電炉材適用を目指した取組みを進めます。AI、IoT及びDXに関連する技術に関して、社内基幹系システムをハブとするシステム基盤づくりをしております。その一環として、ペーパレス、営業、製造、管理部門を含めた業務改革、社内インフラ環境に関する整備の充実、セキュリティ対策の強化を実施しております。また、各工場の計画情報、操業情報、品質情報等の集約を行うことにより、安定的・効率的な生産稼働体制の構築を進め、製造現場の働き方改革に寄与できるよう最新IT技術を考慮し、生産性向上に繋がる製造情報共有化の仕組みづくりも引き続き進めます。設備メーカーとの協働による次世代造管機の開発・検討ラインは、名古屋工場の最大径165.2φまでの生産ラインに 導入を検討しています。鹿島特品工場では、スピニング式縮管設備を導入すると共に、ポールなどのブラケット溶接にロボットを導入しています。これまで人の感覚や勘に頼っていた各種操業条件のデジタル化、ロボットの採用を行うことで、今までの造管ラインや加工ラインからさらに省力化・自動化を進めております。また、堺工場SR仕上げライン（矯正機，面取機）、東京工場２号機仕上げライン、九州工場１号機ミル、四国工場７号機仕上げラインの設備更新を行い、自動化，省力化を行いました。ステンレス鋼シームレス管を扱う丸一ステンレス鋼管（株）では、製造技術確立したコイル管において、サウジアラムコから40万ｍの大型受注あり、石油ガス市場向けに順調に量産を開始しました。また、成長事業分野に位置づけられる脱炭素化関連として水素、アンモニアの製造、輸送、利用における耐熱性、耐食性に特徴あるステンレス鋼管開発にも取り組んでいます。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は294百万円であります。
FY2023｜1,263 文字
６ 【研究開発活動】当社グループは自動車、建築、エネルギーを主体として積極的に海外事業を展開しており、研究開発は市場開発活動を通じて、年々高度化・多様化する需要家のニーズ、動向を先取り把握することで新製品の開発を行うほか、世界的に高まっている環境負荷低減の要求への対応、生産技術の革新やコストの低減などについて、製造現場との意思の疎通を図りながらたえず幅広く行っております。当連結会計年度の主要な技術開発は次のとおりです。日本国内では、農芸用・仮設用・輸送機用などに使用されるプレめっき鋼管の一時防錆表面処理について、膜厚の均一化を図り、更なる防錆力を高めるための技術開発を継続しております。表面処理の薬剤のラボ評価等は完了し、設備面の検討・手配を進め、2022年度にはオフラインのテストミルを設置し、実機と同環境でのテストを数次にわたり実施して、塗装条件の見極めを行いました。2023年度には実ラインへの設備実装を行い、量産開始する予定です。フェンスや道路資材の耐食性ニーズの高まりを受け、新たに原材料のめっき鋼帯の見直しも視野に入れて、粉体塗装を施す鋼管用途に適用することについて検討を進めました。2023年度には造管トライし、各種評価を進める予定です。鋼構造物に使用される角形鋼管、軽量形鋼などについては、一時防錆塗料として「公共建築工事標準仕様書」に規定された「鉛・クロムフリーさび止めペイント JIS K 5674」対応塗料（グレー色、鉛丹色）を既に当該製品を製造する全てのラインに適用済みですが、BCPの観点からサプライヤーの複数化を進めており、従来とは異なるメーカーの塗料も順次ライントライを実施中です。AI、IoT及びDXに関連する技術に関して、社内基幹系システムの構築を推進しております。その一環として、社内業務の効率化や、国内の主工場で製造現場での操業データの収集・解析を行うことにより、安定的・効率的な生産稼働体制の構築を進めております。また、生産ラインの異常停止、不良発生データ等各種データを利用し稼働率向上につながる仕組みづくりの検討も進めています。設備メーカーとの協働による次世代造管機の開発・検討ラインは、これまで人の感覚や勘に頼っていた各種操業条件のデジタル化やロボットの採用を行うことで、今までの造管ラインからさらに省力化・自動化を進めております。また、丸一鋼販の各営業所（浜松、四国、岡山）では、客先要望に応えるために、寸法切り及びコラム切断・開先加工の設備導入を行いました。加えて浜松営業所では、寸法切り加工から梱包作業までの効率化・自動化の目的で、全自動・高速タイプの寸法切り設備の増設を行いました。ステンレス鋼シームレス管を扱う丸一ステンレス鋼管（株）では、製造技術を確立した石油化学分野むけコイル管の量産体制を構築しました。また、水素社会、カーボンニュートラル社会の実現にむけた耐熱鋼、耐食鋼の開発も推進中です。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は290百万円であります。
FY2022｜1,531 文字
５ 【研究開発活動】当社グループは自動車、建築、エネルギーを主体として積極的に海外事業を展開しており、研究開発は市場開発活動を通じて、年々高度化・多様化する需要家のニーズ、動向を先取り把握することで新製品の開発を行うほか、世界的に高まっている環境負荷低減の要求への対応、生産技術の革新やコストの低減などについて、製造現場との意思の疎通を図りながらたえず幅広く行っております。また、SDGsへの対応として環境面への対応を強化するべく、新たにグループ全体を包括するカーボンニュートラル・環境推進委員会を発足しました。全社統括として環境最高責任者、環境統括管理責任者、環境統括推進責任者を置き、グループ各社には環境管理責任者、環境推進責任者、環境推進委員を置いて、全社を挙げてカーボンニュートラルに向けた活動の推進及び環境法規制順守の徹底を図る体制としました。当連結会計年度の主要な技術開発は次のとおりです。日本国内では、農芸用・仮設用・輸送機用などに使用されるプレめっき鋼管の一時防錆表面処理について、膜厚の均一化を図り、更なる防錆力を高めるための技術開発を継続しております。表面処理の薬剤のラボ評価等は完了し、設備面の検討・手配を進めている段階であり、2022年度中に一部のラインでの実用化を目指して進めております。耐食性に優れためっき製品であるAL-Z55のフェンスや道路資材等への用途拡大化の一環として、塗装下地に適した表面処理を開発するべく、需要家と共同開発契約を締結し、ラボ評価等を進めております。鋼構造物に使用される角形鋼管、軽量形鋼などについては、一時防錆塗料として「公共建築工事標準仕様書」に規定された「鉛・クロムフリーさび止めペイント JIS K 5674」対応塗料（グレー色、鉛丹色）の使用について市場ニーズが加速している事を受け、既に丸一鋼管㈱の東京工場、名古屋工場及び四国丸一鋼管㈱、九州丸一鋼管㈱で適用しておりましたが、当連結会計年度では北海道丸一鋼管㈱に設備導入し、適用完了しました。これで当該製品を製造する全てのラインで当該塗料の適用が完了しました。 堺工場においてストレッチレデューサーラインの仕上げエリアの大幅な更新を行い、ラインの高効率化・自動化・省力化を推進します。また、丸一鋼販の各営業所（浜松、四国、岡山）では、客先要望に応えるために、寸法切り及びコラム切断・開先加工の設備導入を進めております。加えて浜松営業所では、寸法切り加工作業の効率化・自動化の目的で、全自動・高速タイプの寸法切り設備の増設を進めております。ステンレス鋼シームレス管を扱う丸一ステンレス鋼管（株）では、石油化学分野における長尺信号ケーブル保護管などに用いられるコイル管の製造技術を確立し、国内外案件の受注、出荷を始めました。さらに今後を見据えた水素社会、カーボンニュートラル社会の実現にむけた耐熱鋼、耐食鋼の開発にも取り組みを進めています。AIやIoTに関連する技術に関しては、国内の主工場で製造現場での操業データの収集・解析を行う事により、安定的・効率的な生産稼働体制の構築を進めております。また生産ラインの異常停止、不良発生データおよび製造設備 メンテナンスデータをデジタル管理化することで、稼働率向上につながる設備保全システムの検討も進めています。設備メーカーとの協働による次世代造管機の開発・検討ラインは、IoT技術などを利用して 今までの造管ラインからさらに省力化・自動化を進めております。また、事務部門の効率化としては、帳票電子化・作業自動化の取り組みをしております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は313百万円であります。
FY2021｜1,596 文字
５ 【研究開発活動】当社グループは自動車、建築、エネルギーを主体として積極的に海外事業を展開しており、研究開発は市場開発活動を通じて、年々高度化・多様化する需要家のニーズ、動向を先取り把握することで新製品の開発を行うほか、世界的に高まっている環境負荷低減の要求への対応、生産技術の革新やコストの低減などについて、製造現場との意思の疎通を図りながらたえず幅広く行っております。また、SDGsへの対応として環境面への配慮から、環境マネージメント委員会を発足し、廃棄物の削減として特に副資材における廃プラのリサイクル化に着目した取組みを進めております。当連結会計年度の主要な技術開発は次のとおりです。日本国内では、農芸用・仮設用・輸送機用などに使用されるプレめっき鋼管の一時防錆表面処理について、膜厚の均一化を図り、更なる防錆力を高めるための技術開発をしてきましたが、厚鋼電線管をはじめとする後めっき鋼管にも同様の処理を適用し、従来と比較して防錆力向上並びに環境負荷低減を目指した開発を進めております。耐食性に優れためっき製品であるAL-Z55について、フェンスや道路資材等の用途拡大化の一環として、塗装下地に適した表面処理の開発を継続して進めております。農芸用鋼管に関しては、近年激しさを増してきた自然災害（豪雪・暴風）への対応を考慮し、従来タイプの高強度農芸用鋼管よりさらに高強度で、必要な加工性を有するハイテン農芸用鋼管を開発し、各地域での普及が進んでおります。併せて当該ハイテン農芸用鋼管と一緒に使用するジョイント部材についても、鋼管と同等の高強度化を達成し、ハイテン農芸用鋼管とともに展開しております。鋼構造物に使用される角形鋼管、軽量形鋼などについては、一時防錆塗料として「公共建築工事標準仕様書」に規定された「鉛・クロムフリーさび止めペイント JIS K 5674」対応塗料（グレー色、鉛丹色）の使用について市場ニーズが加速している事を受け、既に東京・名古屋・四国の各工場で適用しておりましたが、当連結会計年度では九州工場に設備導入し、適用完了しました。さらに苫小牧工場でも適用するべく設備導入を進めており、完了すれば当社グループにおける当該製品を製造する全てのラインで適用可能となります。国内の丸一鋼販の各営業所（浜松、四国、岡山）では、客先要望に応えるために、寸法切り及びコラム切断・開先加工の設備導入を進めています。ステンレス鋼シームレス管を扱う丸一ステンレス鋼管（株）では、自動車分野の環境規制強化に対応したエンジンの燃料高圧噴射化に応える高強度鋼種開発に取り組んでおり、燃料噴射管用ステンレス鋼管KRSA-A31としてユーザ各社へのサンプル提供および量産実証の段階に進んでいます。AIやIoTに関連する技術に関しては、国内の主工場で製造現場での操業データの収集・解析を行う事により、安定的・効率的な生産稼働体制の構築を進めております。また生産ラインの異常停止、不良発生データおよび製造設備メンテナンスデータをデジタル管理化することで、稼働率向上につながる設備保全システムの検討も進めています。また、事務業務の効率化を目的としてRPAの導入展開を進めており、利用部門の拡大に取組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は301百万円であります。北米においては、Maruichimex社では自動車向けの需要への対応と効率的な寸法切り加工目的で、全自動の寸法切り設備の増設を進めております。一方 アジアにおいては、ベトナムSUNSCO社で、安定生産・生産量の増大・品質の向上を目的として第2冷延ミルの増設計画は順調に進められており、2021年6月に本稼働の予定です。インドKUMA社では、Bangalore工場に 二輪向け排気管用造管機の増設計画を進めています。
FY2020｜1,380 文字
５ 【研究開発活動】当社グループは自動車、建築、エネルギーを主体として積極的に海外事業を展開しており、研究開発は市場開発活動を通じて、年々高度化・多様化する需要家のニーズ、動向を先取り把握することで新製品の開発を行うほか、世界的に高まっている環境負荷低減の要求への対応、生産技術の革新やコストの低減などについて、製造現場との意思の疎通を図りながらたえず幅広く行っております。また、SDGsへの対応として環境面への配慮から、環境マネージメント委員会を発足し、廃棄物の削減として特に副資材における廃プラのリサイクル化に着目した取組みを進めております。当連結会計年度の主要な技術開発は次のとおりです。日本国内では、農芸用・仮設用・輸送機用などに使用されるめっき鋼管の一時防錆表面処理について、膜厚の均一化を図り、更なる防錆力を高めるための技術開発をしており、現在、設備面の改善を含めた実用化を進めております。耐食性に優れためっき製品であるAL-Z55について、フェンスや道路資材等の用途拡大化の一環として、塗装下地に適した表面処理の開発を進めております。農芸用鋼管に関しては、近年激しさを増してきた自然災害（豪雪・暴風）への対応を考慮し、従来タイプの高強度農芸用鋼管より、更なる高強度化、加工性に優れたハイテン農芸用鋼管の開発を進めており、現在、量産化段階に至っております。また、併せて当該ハイテン農芸用鋼管と一緒に使用するジョイント部材についても、市場ニーズを受け、鋼管と同等の高強度化を図り量産化段階に至っております。鋼構造物に使用される角形鋼管、軽量形鋼などについては、一時防錆塗料として「公共建築工事標準仕様書」に規定された「鉛・クロムフリーさび止めペイント JIS K 5674」対応塗料（グレー色、鉛丹色）の使用について市場ニーズが加速している事を受け、既に一部の工場で適用完了しておりますが、さらに他の工場でも適用するべく、設備導入を進めております。AIやIoTといった技術を国内基幹工場で活用し、製造現場での異常停止、不良発生データおよび製造設備メンテナンスデータをデジタル管理化することで、稼働率向上を目的とした製造の見える化の推進および効率的な設備保全を目的とした設備保全システムの導入を進めております。また、事務業務の効率化を目的としてRPAの活用も進めております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は147百万円であります。北米においては、MAC社にて設備の老朽化によるライン停止の対策として、6インチミルの電気品更新を行い、ラインの長時間停止のリスク低減を図り、Maruichimex社では自動車向けの需要に対応する為に、寸法切り工場および寸法切り設備の増設を進めております。一方、アジアにおいては、ベトナムSUNSCO社で、安定生産・生産量の増大・品質の向上を目的として№2冷延ミルの増設計画を進めております。また、フィリピンMPST社では、新工場を建設し、二輪車及び自動車向けの需要に対応する為に、2インチミルを新設し生産を開始致しましたが、更なる需要の高まりに対応するために、寸法切り設備の増強を進めております。インドKUMA社では、新たにGujaratに工場を建設し、寸法切り設備を設置して、客先への納入を開始いたします。
FY2019｜989 文字
５ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、市場開発活動を通じて、年々高度化・多様化する需要家のニーズ、動向を先取り把握することで新製品の開発を行うほか、世界的に高まっている環境負荷低減の要求への対応、生産技術の革新やコストの低減などについて、製造現場との意思の疎通を図りながらたえず幅広く行っております。当連結会計年度の主要な技術開発は次のとおりです。当社は自動車、建築、エネルギー分野を主体として積極的に海外事業を展開しております。自動車、自動二輪車用鋼管の旺盛な需要が期待される地域においては、日本で培い開発した技術を各地で発展させております。日本国内では、農芸用・仮設用・輸送機用などに使用されるめっき鋼管の一時防錆表面処理について、膜厚のムラを抑えて均一な皮膜にすることにより、より防錆力を高めるための技術開発を進めており、実用化段階に至っております。農芸用鋼管に関しては、近年激しさを増してきた自然災害（豪雪・暴風）に対応するため、従来タイプの高強度農芸用鋼管より、さらに母材部の強度を高め、かつ加工性も良好なハイテン農芸用鋼管の開発を進め、量産化段階に至っております。また、当該ハイテン農芸用鋼管と一緒に使用するジョイント部材についても、鋼管と同等の高強度化に対するニーズを受け、開発を進めております。また、鋼構造物に使用される角形鋼管、軽量形鋼などでは、一時防錆塗料として「公共建築工事標準仕様書」に規定された「鉛・クロムフリーさび止めペイントJIS K 5674」対応塗料（グレー色、鉛丹色）が急速に拡大しており、当社としても一部の工場で適用完了しました。さらに他の工場でも適用するべく、開発を加速しております。なお、当連結会計年度における研究開発費は145百万円であります。北米においては、MAC社、Leavitt社およびMOST社で2インチミルの新設・更新を行い、品揃えの拡大化による販売力の強化を図るとともに、設備更新等による更なる品質向上に努めてまいります。アジアにおいては、ベトナムSUSNCO社で、環境負荷低減に向けた取り組みとして角型めっき鋼管でクロムフリーの表面処理を実用化に向け、鋼管のクリヤ塗装設備の新設を行い需要の対応を進めます。また、MMP社では自動車用ドアインパクトビーム鋼管の需要増に対応すべく、焼入れ設備の増設を行いました。
FY2018｜902 文字
５ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、市場開発活動を通じて、年々高度化・多様化する需要家のニーズ、動向を先取り把握することで新製品の開発を行うほか、世界的に高まっている環境負荷低減の要求への対応、生産技術の革新やコストの低減などについて、製造現場との意思の疎通を図りながらたえず幅広く行っております。当連結会計年度の主要な技術開発は次のとおりです。当社は自動車、建築、エネルギー分野を主体として積極的に海外事業を展開しており、自動車、自動二輪車用鋼管の旺盛な需要が期待される地域においては、日本で培い開発した技術を各地で発展させております。日本国内では、農芸用・仮設用・輸送機用などに使用されるめっき鋼管の一時防錆表面処理について、膜厚のムラを抑えて均一な皮膜にすることにより、より防錆力を高めるための技術開発を進めています。農芸用鋼管に関しては、近年激しさを増してきた自然災害（豪雪・暴風）に対応するため、従来タイプの高強度農芸用鋼管より、さらに母材部の強度を高め、かつ加工性も良好なハイテン農芸用鋼管の開発を進めており、実用化段階に至っております。また、鋼構造物に使用される角形鋼管、軽量形鋼などでは、一時防錆塗料として「公共建築工事標準仕様書」に規定された「鉛・クロムフリーさび止めペイント JIS K 5674」対応塗料（グレー色）が急速に拡大しており、当社としても一部の工場で適用完了しました。さらに他の工場でも適用するべく、開発を加速しております。北米においては、MAC社で新製品倉庫を建設し、販売力を強化するとともに、設備更新等により品質向上を進めます。アジアにおいては、ベトナムSUNSCO(HNI)社で第1工場建屋延長工事を行うとともに、品質マネジメントシステム ISO 9001-2015を取得し、今後増加が見込まれる二輪・自動車の増産に対応できる体制を整備しました。ベトナムSUNSCO社では、豪州向け角型めっき鋼管でクロムフリーの表面処理を実用化し、環境負荷低減に向けた取り組みとしております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は1億4千6百万円であります。