クニミネ工業

６ 【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした技術協力及び材料開発に取り組みました。ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎、ペットトイレ砂、産業廃棄物及び放射性廃棄物地層処分分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、既存品の品質向上のための改良技術並びに新規の鋳物用添加剤の適用や掘削安定液開発を行い、より高い品質の把握のため新規の特性評価技術の考案を進めました。また、低炭素化へ貢献するための３Ｒ（リデュース・リユース・リサイクル）を実現するため、集塵ダストや粘土副産物の再利用とした取り組みも研究開発課題として取り組んでいます。さらに、長年培った既存技術を応用し、産学官連携による共同研究を推進して生産動物医療分野への参入へ向けた取り組みを引き続き行いました。止水材分野では、独自技術による高機能性商品の開発やコストダウンのための原材料及び配合検討を行いました。クレイサイエンス事業では、水素、酸素、水蒸気のガスバリア用途向けとしてニーズに沿ったデータ収集を継続し、技術提案することで企業連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。大阪大学との共同研究にて見出した三次元細胞培養におけるスフェロイド促進機能に関しては、2024年5月より試薬販売を開始し市場展開を進めました。また当該技術について第7回日本オープンイノベーション大賞に応募し、文部科学大臣賞を受賞しました。山形大学との共同研究にて見出した粘土の電気化学特性に関しては、蓄積してきたデータをまとめ技術提案を開始し、企業連携に向けた取り組みを行いました。化粧品分野では、粘土鉱物を用いた界面活性剤フリーの乳化手法について技術提案を進め、ユーザー連携による材料開発を進めました。またSPFブースト効果についても新たに見出し、CITE JAPAN 2025での技術紹介に向け準備を進めました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、207百万円でありました。当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

６ 【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした技術協力及び材料開発に取り組みました。ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎、産業廃棄物及び放射性廃棄物地層処分分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、既存品の品質向上のための改良技術開発を行い、より高い品質の把握のため新規の特性評価技術の考案を進めました。また、低炭素化へ貢献するための３Ｒ（リデュース・リユース・リサイクル）を実現するための取り組みも研究開発課題として取り組んでいます。新たに農業分野における土壌へのベントナイトの活用に取り組みを始めました。さらに、長年培った既存技術を応用し、産学官連携による共同研究を推進して生産動物医療分野への参入へ向けた取り組みを引き続き行いました。止水材分野では、独自技術による高機能性商品の開発やコストダウンのための原材料及び配合検討を行いました。クレイサイエンス事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。JAXA、産業技術総合研究所との共同研究にて開発した水素ガスバリアコーティング材に関しては、市場展開に向け営業活動並びに追加データ収集を継続的に実施しました。2021年5月に発行されたガスバリア用途向けナノクレイに関するISO規格に関しては、実運用に向け掲載規格項目の評価サービスを担う指定試験所に申請し認定に至りました。また、大阪大学との共同研究にて見出した粘土鉱物の三次元細胞培養におけるスフェロイド促進機能を市場展開するべく、2024年度の製品化に向け準備を進めました。合成・精製粘土、親油化粘土に関しては、引き続き新規用途開発に取り組み、先々の需要拡大への対応として生産効率向上に向けた製法開発及び設備設計も並行して行いました。化粧品分野では、5月に開催された化粧品産業技術展（CITE JAPAN2023）にてモンモリロナイトを用いた界面活性剤フリー乳化粉末技術がアワード技術部門の銀賞を受賞し、その市場展開に向けユーザー連携による材料開発を進めました。造粒技術分野では、造粒体の高機能化及びバリエーションの強化に向けた取り組みを行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、176百万円でありました。当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

６ 【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした技術協力及び材料開発に取り組みました。ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎、産業廃棄物及び放射性廃棄物地層処分分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、既存品の品質向上のための改良技術開発を行い、より高い品質の把握のため新規の特性評価技術の考案を進めました。また、低炭素化へ貢献するための３Ｒ（リデュース・リユース・リサイクル）を実現するための取り組みも研究開発課題として取り組んでいます。新たに農業分野における土壌へのベントナイトの活用に取り組みを始めました。さらに、長年培った既存技術を応用し、産学官連携による共同研究を推進して生産動物医療分野への参入へ向けた取り組みを引き続き行いました。化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。2021年12月より開始したJAXA、産業技術総合研究所との共同研究は、１年間の研究を経て開発目標クリアに至り、開発品である水素ガスバリアコーティング材の市場展開に向け、営業活動並びに追加データ収集を始めました。さらに、2021年５月に発行されたガスバリア用途向けナノクレイに関するISO規格に関しては、掲載規格項目の評価サービスを担う指定試験所の申請が開始され、申請を行いました。また、大阪大学との共同研究において粘土鉱物が細胞の三次元培養、スフェロイド化の促進に機能することを見出し、論文投稿の上、プレスリリースに至りました。合成・精製粘土、親油化粘土に関しては、引き続き新規用途開発に取り組み、先々の需要拡大への対応として生産効率向上に向けた製法開発及び設備設計も並行して行いました。止水材分野では、独自技術による高機能性商品の開発やコストダウンのための原材料及び配合検討を行いました。造粒技術分野では、造粒体の高機能化及びバリエーションの強化に向けた取り組みを行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、159百万円でありました。当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

５ 【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした技術協力及び材料開発に取り組みました。ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎、産業廃棄物及び放射性廃棄物地層処分分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、既存品の品質向上のための改良技術開発を行い、より高い品質の把握のため新規の特性評価技術の考案を進めました。また、新たに農業分野における土壌へのベントナイトの活用に取り組みを始めました。さらに、長年培った既存技術を応用し、産学官連携による共同研究を推進して生産動物医療分野への参入へ向けた取り組みを引き続き行いました。化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。また、ガスバリア用途向けナノクレイに関して国際標準化を進めるべく規格分科会に参画し、2021年5月にISO規格の発行（ISO/TS 21236-2）に至りました。またその運用準備についても並行して行いました。さらに、2021年10月にはJAXAによる宇宙探査イノベーションハブにおいて、当社のガスバリア技術を応用した水素遮蔽コーティング材料に関する研究テーマが採択され、同年12月より、JAXA、産業技術総合研究所とともに共同研究を開始しております。合成・精製粘土、親油化粘土に関しては、引き続き新規用途開発に取り組み、先々の需要拡大への対応として生産効率向上に向けた製法開発及び設備設計も並行して行いました。止水材分野では、独自技術による高機能性商品の開発やコストダウンのための原材料及び配合検討を行いました。造粒技術分野では、造粒体の高機能化及びバリエーションの強化に向けた取り組みを行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、162百万円でありました。当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

５ 【研究開発活動】当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした技術協力及び材料開発に取り組みました。ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎、産業廃棄物及び放射性廃棄物地層処分分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、技術開発を行い、より高い品質の把握のため新規の特性評価技術の考案を進めました。また、長年培った既存技術を応用し、産学官連携による共同研究を推進して生産動物医療分野への参入へ向けた取り組みを引き続き行いました。化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。また、ガスバリア用途向けナノクレイに関して国際標準化を進めるべく規格分科会に参画し、ISO企画(初版)発行の目途が立ちました。合成・精製粘土、親油化粘土に関しては、引き続き新規用途開発に取り組み、先々の需要拡大への対応として生産効率向上に向けた製法開発及び設備設計も並行して行いました。止水材分野では、独自技術による高機能性商品の開発やコストダウンのための原材料及び配合検討を行いました。造粒技術分野では、造粒体の高機能化及びバリエーションの強化に向けた取り組みを行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、151百万円でありました。当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

５【研究開発活動】 当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした技術協力及び材料開発に取り組みました。 ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎、産業廃棄物及び放射性廃棄物地層処分分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、技術開発を行いました。また、長年培った既存技術を応用し、産学官連携による共同研究を推進して生産動物医療分野への参入へ向けた取り組みを行いました。 化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。また、合成・精製粘土、親油化粘土の新規用途開発に取り組み、先々の需要拡大への対応として生産効率向上に向けた製法開発及び設備設計も並行して行いました。 止水材分野では、独自技術による高機能性商品の開発やコストダウンのための原材料及び配合検討を行いました。 造粒技術分野では、主にコーティング技術の高度化と事業基盤の強化に向けた取り組みを行いました。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、162百万円でありました。 当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

５【研究開発活動】 当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした技術協力及び材料開発に取り組みました。 ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎、産業廃棄物及び放射性廃棄物地層処分分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、技術開発を行いました。 化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。また、合成・精製粘土、親油化粘土の需要拡大への対応のため、生産効率向上に向けた製法開発及び設備設計を行いました。 止水材分野では、全自動生産システムへの取り組みや独自技術による高機能性商品の開発を行いました。 造粒技術分野では、主にコーティング技術の高度化と事業基盤の強化に向けた取り組みを行いました。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、151百万円でありました。 当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

５【研究開発活動】 当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした材料開発に取り組みました。 ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、技術開発を行いました。 化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。また、合成・精製粘土の需要拡大への対応のため、生産効率向上に向けた製法開発を行いました。 止水材分野では、全自動生産システムへの取り組みや独自技術による高機能性商品の開発を行いました。 造粒技術分野では、主にコーティング技術の高度化と事業基盤の強化に向けた取り組みを行いました。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、１億92百万円でありました。 当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

６【研究開発活動】 当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした材料開発に取り組みました。 ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた高付加価値の製品化を図るため、技術開発を行いました。 化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。また、合成・精製粘土の需要拡大への対応のため、生産効率向上に向けた製法開発を行いました。 止水材分野では、新技術情報提供システムへの認証登録や独自技術による高機能性商品の開発を行いました。 造粒技術分野では、主にコーティング技術の高度化と事業基盤の強化に向けた取り組みを行いました。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、１億65百万円でありました。 当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。

６【研究開発活動】 当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした材料開発に取り組みました。 ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた高付加価値の製品化を図るため、技術開発を行いました。 化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。また、合成粘土の新たな市場展開に向け、実用化に向けた製法開発を行いました。 止水材分野では、共同研究や独自技術の応用展開による新商品の開発を行いました。 造粒技術分野では、受託事業を通じた川下企業との連携により、主にコーティング技術の高度化と事業基盤の強化に向けた取り組みを行いました。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、１億61百万円でありました。 当社グループの研究開発活動は、ベントナイト事業のみならず、すべての事業に関連する研究が多いため、研究開発費をセグメントに区分して記載しておりません。