櫻護謨

６ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っており、お客様や市場のニーズをとらえた開発と、当社の技術的なシーズを製品化するための研究に取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発活動については、以下のとおりであります。 (1) 消防・防災事業前期から継続して生産能力の向上を図る製造方法の研究と新ホースの開発、ホース用大口径金具の開発、品質保証体制の向上を図る検査方法の研究などを実施しております。 (2) 航空・宇宙、工業用品事業将来の宇宙分野の需要拡大に向け量産化をターゲットとした新製造方法の研究、小型軽量エンジン向け金属部品の開発、脱炭素燃料の貯蔵施設用ゴムの研究などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、254百万円であります。消防・防災事業及び航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

６ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っており、お客様や市場のニーズをとらえた開発と、当社の技術的なシーズを製品化するための研究に取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発活動については、以下のとおりであります。 (1) 消防・防災事業前期から継続して生産能力の向上を図る製造方法の研究と新ホースの開発、ホース用大口径金具の開発、品質保証体制の向上を図る検査方法の研究などを実施しております。 (2) 航空・宇宙、工業用品事業将来の宇宙分野の需要拡大に向け量産化をターゲットとした新製造方法の研究、官需機の改修に伴う断熱材と国産化維持の為の配管類の開発、小型軽量エンジン向け金属部品の開発などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、203百万円であります。消防・防災事業及び航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

６ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っており、お客様や市場のニーズをとらえた開発と、当社の技術的なシーズを製品化するための研究に取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発活動については、以下のとおりであります。 (1) 消防・防災事業前期から継続して生産能力の向上を図る製造方法の研究と新ホースの開発、ホース用大口径金具の開発、品質保証体制の向上を図る検査方法の研究などを実施しております。 (2) 航空・宇宙、工業用品事業前期から継続して次期基幹ロケット向け金属部品及び金属配管の量産化をターゲットとした製造方法の研究開発、高分子素材の性能改良、防水性塗料の多用途展開並びに製造工程の改良などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、188百万円であります。消防・防災事業及び航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

５ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っており、お客様や市場のニーズをとらえた開発と、当社の技術的なシーズを製品化するための研究に取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発活動については、以下のとおりであります。 (1) 消防・防災事業前期から継続して生産能力の向上を図る製造方法の研究と新ホースの開発、ホース用大口径金具の開発、品質保証体制の向上を図る検査方法の研究などを実施しております。 (2) 航空・宇宙、工業用品事業前期から継続して次期基幹ロケット向け金属部品及び金属配管の量産化をターゲットとした製造方法の研究開発、高分子素材の性能改良、防水性塗料の多用途展開並びに製造工程の改良などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、228百万円であります。消防・防災事業及び航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

５ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っており、お客様や市場のニーズをとらえた開発と、当社の技術的なシーズを製品化するための研究に取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発活動については、以下のとおりであります。 (1) 消防・防災事業生産能力の向上を図る製造方法の研究と新ホースの開発、ホース用大口径金具の開発、品質保証体制の向上を図る検査方法の研究などを実施しております。 (2) 航空・宇宙、工業用品事業次期基幹ロケット向け金属部品及び金属配管の量産化をターゲットとした製造方法の研究開発、高分子素材の性能改良、防水性塗料の多用途展開並びに製造工程の改良などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、214百万円であります。消防・防災事業及び航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

５ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っており、お客様や市場のニーズをとらえた開発と、当社の技術的なシーズを製品化するための研究に取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発活動については、以下のとおりであります。 (1) 消防・防災事業生産能力の向上を図る製造方法の研究と新ホースの開発、ホース用大口径金具の開発などを実施しております。 (2) 航空・宇宙、工業用品事業次期基幹ロケット向け金属部品及び金属配管の量産化をターゲットとした製造方法の研究開発、高分子素材の性能改良、防水性塗料の多用途展開並びに製造工程の改良などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、247百万円であります。消防・防災事業及び航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

５ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っており、お客様や市場のニーズをとらえたものと、当社の技術的なシーズを製品化するためのもの、両面から取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発活動については、以下のとおりであります。 (1) 消防・防災事業新ホースの開発や製造方法の研究などを実施しております。 (2) 航空・宇宙、工業用品事業航空・宇宙部門においては、次期基幹ロケットに対応可能な金属部品及び金属配管の開発、新製造方法の研究、環境に配慮した材料の研究などを実施しております。工業用品部門では、高分子素材の性能改良、インフラ向けシールの開発や改良、防水性塗料の多用途展開並びに製造工程の改良などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、240百万円であります。なお、消防・防災事業および航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

５ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っており、お客様や市場のニーズをとらえたものと、当社の技術的なシーズを製品化するためのもの、両面から取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発活動については、以下のとおりであります。 消防・防災事業では、新ホースの開発や製造方法の研究などを実施しております。 航空・宇宙、工業用品事業の航空・宇宙部門においては、次期基幹ロケットに対応可能な金属部品及び金属配管の開発並びに新製造方法の研究などを実施しております。工業用品部門では、引き続きインフラ向けシールの開発や改良、防水性塗料の多用途展開並びに製造工程の改良などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、２億４千９百万円であります。なお、消防・防災事業および航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

６ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っております。当社の研究開発活動は、以下のとおりであります。当連結会計年度の研究開発活動については、製造事業において事業戦略上急務となっている技術開発に取り組んでおります。 消防・防災事業では、大口径継手金具に関して、引き続き多用途展開として灌漑、大量送水などの市場を睨んだコストダウンと、他社との差別化を図ったホ－スなどを開発中であります。 航空・宇宙、工業用品事業の航空・宇宙部門においては、次期基幹ロケットに対応可能な金属部品及び金属配管の開発並びに新製造方法の研究、航空機用の機能性向上を図った新シール開発などを実施しております。工業用品部門では、引き続きインフラ向けシールの開発や改良、防水性塗料の多用途展開並びに製造工程の改良などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、１億８千万円であります。なお、消防・防災事業および航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。

６ 【研究開発活動】当企業集団における研究開発活動は、連結財務諸表を作成する当社のみが行っております。当社の研究開発活動は、以下のとおりであります。当連結会計年度の研究開発活動については、製造事業において事業戦略上急務となっている技術開発に取り組んでおります。 消防・防災事業では、大口径継手金具に関して、引き続き多用途展開として灌漑、大量送水などの市場を睨んだコストダウンと、他社との差別化を図ったホ－スなどを開発中であります。 航空・宇宙、工業用品事業の航空・宇宙部門においては、次期基幹ロケットに対応可能な金属部品及び金属配管の開発、航空機用の機能性向上を図った新シール開発などを実施しております。工業用品部門では、インフラ向けシールの開発や改良、防水性塗料の多用途展開ならびに製造工程の改良などを実施しております。 これらの結果、当連結会計年度における研究開発費は、１億７千９百万円であります。なお、消防・防災事業および航空・宇宙、工業用品事業の両事業の研究開発活動を同一部署が包括的に行っているため、セグメントごとの研究開発費は集計しておりません。