研究開発活動(本文)
FY2025|650 文字
6【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。自動車や自動二輪車のEV化、世界各国での環境規制の強化が進む中で、商品群の変化に関する情報を先取りし、顧客満足度向上にも注力しております。住設分野では、節水タイプ等のモデルに適した新製品、海外市場向けの低価格仕様の開発を進めています。主要製品である自動車用ホース分野について、エアコン関連では、新規海外顧客向けに、要求仕様に適合するホースの開発に注力し、販売先の拡大を進めております。また、今後の環境規制による冷媒転換を見据えた新たなホース仕様の開発も進めています。液圧ブレーキホースでは、二輪用主力商品のSLIMシリーズの需要が順調に拡大しており、日本およびベトナムでの生産量を拡大しております。価格競争力を高めるため、口金具のアジア各拠点での現地生産についても開発を進めています。新たに米国およびアジアの新興4輪EVメーカーにもブレーキホースの納入を開始することができました。また、当社は環境配慮型素材の選定や樹脂加工技術の高度化に注力しており、SDGsの達成に資する研究開発を推進しております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,303百万円(前連結会計年度1,220百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2024|599 文字
6【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。自動車や自動二輪車のEV化が加速していく中で、商品群の変化に関する情報を先取りし、顧客満足度向上にも注力しております。家電、住宅分野などでは、節水タイプ等のモデルに適した新製品の開発にも取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、エアコン関連では、海外顧客向け内面樹脂付きエアコンホース曲管仕様の受注が拡大しており生産対応中ですが、新たな仕様での開発も進めています。液圧ブレーキホースでは、二輪用主力商品のSLIMシリーズの生産量が増加してきているため、日本だけではなくベトナムでの生産も拡大しております。ブレーキパイプと口金具を一体化させた新仕様も順調に増産しております。また、新たに欧州二輪メーカー向けにもテフロンサスホースを開発し、量産スタートしました。今後、多品種にわたり樹脂化の傾向が増加すると予測されることから、SDGsにも貢献出来る材料選定にも着手しております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,220百万円(前連結会計年度1,248百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2023|598 文字
6【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。自動車や自動二輪車のEV化が加速していく中で、商品群の変化に関する情報を先取りし、顧客満足度向上にも注力しております。家電、住宅分野などでは、節水タイプ等のモデルに適した新製品の開発にも取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、エアコン関連では、海外顧客向け内面樹脂付きエアコンホース曲管仕様の受注が拡大しており生産対応中ですが、新たな仕様での開発も進めています。液圧ブレーキホースでは、二輪用主力商品のSLIMシリーズの生産量が増加してきているため、日本だけではなくベトナムでの生産も拡大しております。ブレーキパイプと口金具を一体化させた新仕様も順調に増産しております。また、新たな大手二輪メーカー向けにテフロンサスホースを開発し、量産スタートしました。今後、多品種にわたり樹脂化の傾向が増加すると予測されることから、SDGsにも貢献出来る材料選定にも着手しております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,248百万円(前連結会計年度1,287百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2022|624 文字
5【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。自動車や自動二輪車のEV化が加速していく中で、商品群の変化に関する情報を先取りし、顧客満足度向上にも注力しております。家電、住宅分野などでは、節水タイプ等のモデルに適した新製品の開発にも取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、エアコン関連では、海外顧客向け内面樹脂付きエアコンホース曲管仕様の受注が拡大しており、生産対応中ですがコストDownの取組みも継続中です。また、IHX(カーエアコン用内部熱交換器)も、熱交換性能と更なる生産性向上を図った新仕様の開発も完了し、今後客先提案をしてまいります。液圧ブレーキホースでは、二輪用主力商品のSLIMシリーズの生産量が増加してきているため、日本だけではなくベトナムでの生産も開始しました。また、ブレーキパイプと口金具を一体化させた新仕様の量産もスタートしました。今後、多品種に亘り樹脂化の傾向が増加すると予測されることから、SDGsにも貢献出来る材料選定にも着手しております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,287百万円(前連結会計年度1,247百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2021|660 文字
5【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。製品設計時には、CAEによる解析技術を活用し開発のスピードUPを図る活動も推進しています。また、自動車用ホースのみでなく、家電、住宅分野などでも、新製品や新技術の開発に積極的に取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、エアコン関連では、海外顧客より内面樹脂付きエアコンホース曲管仕様のニーズが高まっており、これに応えるべく工程設計を行い、量産中の状況です。今後も更なる受注拡大に向けた取組みを推進中です。また、IHX(カーエアコン用内部熱交換器)は、熱交換性能と生産性の向上を図った新仕様が流動し始め、今後は当該仕様を標準仕様として提案していきます。液圧ブレーキホースでは、今後の二輪用主力商品としてシェア維持及び拡大を狙えるSLIMシリーズの量産を開始しました。また、ブレーキパイプと一体化させたモジュール化の開発も進めています。ESGを考慮すると、多品種に亘り樹脂化のニーズは更に強くなる方向性と捉えており、ホース・配管類のさらなる樹脂化に向け、環境にやさしい材料選定から検討を始めています。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,247百万円(前連結会計年度1,093百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2020|621 文字
5【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。また、自動車用ホースのみでなく、家電、住宅分野などでも、新製品や新技術の開発に積極的に取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、エアコン関連では、IHX(カーエアコン用内部熱交換器)の受注拡大に伴い生産量が更に増加するとともに、新型IHXの開発も完了し量産を開始しました。また、テスラ社向けの内面樹脂付きエアコンホース曲管仕様の量産も始まりました。液圧ブレーキホースでは、今後の二輪用主力商品としてシェア維持及び拡大を狙えるSLIMシリーズや廉価版SUSメッシュホースの2021年からの量産に向けた活動を推進しました。今後、多品種に亘り樹脂化のニーズは更に強くなる傾向であり、現在、クイックジョイント、ホース、配管類の樹脂化実現に向けた活動をさらに強化しております。非自動車分野においては、水道ホース用に関してもSLIM化の検討、口金具の樹脂化および配管用の樹脂製クイックジョイントの開発に継続して取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,093百万円(前連結会計年度1,136百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2019|634 文字
5【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。また、自動車用ホースのみでなく、家電、住宅分野などでも、新製品や新技術の開発に積極的に取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、エアコン関連では、新規高圧仕様及び冷凍車用高圧仕様(高耐久仕様)の量産が始まり、また、今後の主力製品と位置づけされているIHX(カーエアコン用内部熱交換器)は、受注拡大に伴い、生産量もUPしております。液圧ブレーキホースでは、GM向けに新ホース仕様の納入が始まり、現在も受注品番拡大を目指して推進しております。燃料用樹脂ホースは、海外子会社でのAss'yが着実に進められております(タイを皮切りにインド、ベトナムと展開予定です)。今後益々、樹脂化のニーズは強くなる傾向であり、現在、クイックジョイント、ホース、配管類の樹脂化に注力しています。非自動車分野においては、水道ホース用の口金具として従来品よりも安価な銅パイプニップル仕様を投入しました。現在、水道配管用にも樹脂製クイックジョイントの開発を推進しております。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,136百万円(前連結会計年度1,129百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2018|548 文字
5【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。また、自動車用ホースのみでなく、家電、住宅分野などでも、新製品や新技術の開発に積極的に取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、エアコン関連では、IHX(内部熱交換器)の受注拡大により、本田様向けへの納入も開始しました。液圧ブレーキホースでは、環境面も配慮した新加硫工法(連続蒸気加硫)の量産化が始まり、現在、増産対応中です。燃料用ホースにおいては、燃料透過の法規制が更に厳しくなるという情報を入手しており、この要求に応えるべく、ホース及び樹脂部品等での開発を推進中です。非自動車分野においては、トイレ用ホースに使用する樹脂継手の仕様拡大に取組んでおり、新規部品の量産を開始しました。今後、樹脂継手仕様は既存品種にも展開していく予定で、現在、この開発にも取り組んでいます。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,129百万円(前連結会計年度1,087百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2017|565 文字
6【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。また、自動車用ホースのみでなく、家電、住宅分野などでも、新製品や新技術の開発に積極的に取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、エアコン関連では、新商品のIHX(内部熱交換器)の量産が始まり、三菱自動車向けの納入を開始しました。液圧ブレーキホースでは、ブラケットと中間口金具を固定する新技術を取り入れ、本田N-BOX用として量産を開始しました。また、新ホース生産ラインを構築し、四輪用ブレーキホースの増産対応が出来る様、製造ラインを改造しました。燃料用ホースにおいては、燃料透過の法規制が厳しくなり、この要求に応えるべく、現在開発を推進中です。非自動車分野においては、トイレ用ホースの樹脂継手仕様の量産を開始しました。また、金属用継手の安価仕様は開発完了済で、樹脂継手仕様は今後、拡大展開していく予定です。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,087百万円(前連結会計年度1,013百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。
FY2016|506 文字
6【研究開発活動】当社グループは、国内および世界市場における競争力を強化し、顧客ニーズである自動車の安全性向上や快適さを追求する製品、環境に優しい製品を開発するとともに、商品開発力で世界の顧客から期待される自動車用ホースのLeading Companyを目指しております。また、自動車用ホースのみでなく、家電、住宅分野などでも、新製品や新技術の開発に積極的に取り組んでおります。主要製品であります自動車用ホース分野に関して、液圧ブレーキホースでは、新規ユーザーとして富士重工業への納入を開始しました。また、SUSメッシュホースの新仕様の開発も完了し、今後北米市場向けでの採用に向けた取組みを行う予定です。エアコン関連では、IHX(内部熱交換器)の開発が完了し、複数のメーカーとの受注を確定出来ました。燃料用ホースにおいては、バイオフューエル仕様の開発を完了させ、2017年から納入を開始します。非自動車分野においては、トイレ用ホースの樹脂継手仕様を開発し、2017年度に量産を開始します。当連結会計年度の研究開発費の総額は1,013百万円(前連結会計年度980百万円)であり、日本で研究開発活動を行っております。