ＥＮＥＯＳホールディングス

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社497社、持分法適用会社等154社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけは、次のとおりです。主要な会社の詳細は、「４ 関係会社の状況」に記載しています。2024年４月１日に、従来のエネルギーセグメントに属するENEOS株式会社の３事業（機能材、電気、再生可能エネルギー）を分社化しました。また、2025年３月19日にJX金属株式会社（以下、JX金属）が東京証券取引所プライム市場に上場しました。株式上場に際し、JX金属株式の一部売出しを行ったことにより、JX金属は子会社から持分法適用会社となったため、金属事業を非継続事業へ分類しています。これらに伴い、報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 連結財務諸表 注記７．セグメント情報」をご覧ください。 なお、当社は有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準は連結ベースの数値に基づき判断することとなります。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社581社、持分法適用会社等166社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけは、次のとおりです。主要な会社の詳細は、「４ 関係会社の状況」に記載しています。 なお、当社は有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準は連結ベースの数値に基づき判断することとなります。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社592社、持分法適用会社等168社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけは、次のとおりです。主要な会社の詳細は、「４ 関係会社の状況」に記載しています。なお当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準は連結ベースの数値に基づき判断することとなります。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社594社、持分法適用会社等170社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけは、次のとおりです。主要な会社の詳細は、「４ 関係会社の状況」に記載しています。なお当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準は連結ベースの数値に基づき判断することとなります。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社506社、持分法適用会社等171社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけは、次のとおりです。主要な会社の詳細は、「４ 関係会社の状況」に記載しています。なお当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準は連結ベースの数値に基づき判断することとなります。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社517社、持分法適用会社等172社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけは、次のとおりです。主要な会社の詳細は、「４ 関係会社の状況」に記載しています。当社は、2020年６月25日開催の第10回定時株主総会の承認に基づき、当社の商号を「ＥＮＥＯＳホールディングス株式会社」に、ＪＸＴＧエネルギー株式会社の商号を「ＥＮＥＯＳ株式会社」に変更しました。 なお当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準は連結ベースの数値に基づき判断することとなります。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社527社、持分法適用会社等175社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけは、次のとおりです。主要な会社の詳細は、「４ 関係会社の状況」に記載しています。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社538社、持分法適用会社等177社）が営む主要な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置づけを表すと、次のとおりです。主要な会社の詳細については、「４ 関係会社の状況」に記載しています。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、子会社520社、関連会社等167社(※で表示)）が営む主な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置付けは、次のとおりです。主要な会社の詳細については、「４ 関係会社の状況」に記載しています。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。（平成29年３月31日現在）セグメント主な事業内容主要な関係会社エネルギー石油の精製及び石油製品の加工・販売並びに石油化学製品等の製造・販売ＪＸエネルギー㈱（注２）、鹿島石油㈱、和歌山石油精製㈱、鹿島アロマティックス㈱、ＪＸ ＡＮＣＩ㈱、※大阪国際石油精製㈱、原油・石油製品の貯蔵及び輸送ＪＸ喜入石油基地㈱、ＪＸオーシャン㈱、日本グローバルタンカー㈱、※昭和日タン㈱、※日本石油輸送㈱海外における石油製品の製造・販売JX Nippon Oil & Energy USA Inc.、JX Nippon Oil & Energy Asia Pte. Ltd.石炭採掘・販売会社への投融資JX Nippon Oil & Energy (Australia) Pty. Ltd.石油製品等の販売㈱ＥＮＥＯＳフロンティア、㈱ＥＮＥＯＳウイング、ＪＸリテールサービス㈱、㈱ＥＮＥＯＳサンエナジー、㈱ジェイ・クエストＬＰガス製品の販売ＥＮＥＯＳグローブ㈱、㈱ジャパンガスエナジー発電及び電力の供給※川崎天然ガス発電㈱ＬＮＧ開発会社への出資Nippon Oil Finance (Netherlands) B.V.自動車関連用品の販売、リース業等ＪＸトレーディング㈱石油・天然ガス開発石油・天然ガスの探鉱・開発及び生産ＪＸ石油開発㈱、日本ベトナム石油㈱、ＪＸマレーシア石油開発㈱、ＪＸサラワク石油開発㈱、日石ベラウ石油開発㈱、ＪＸミャンマー石油開発㈱、JX Nippon Exploration and Production (U.K.) Ltd.、Mocal Energy Ltd.、Merlin Petroleum Company、※アブダビ石油㈱、※合同石油開発㈱金属非鉄金属製品及び電材加工製品の製造・販売並びに非鉄金属リサイクルＪＸ金属㈱（注３）、ＪＸ金属商事㈱非鉄金属製品の製造・販売パンパシフィック・カッパー㈱、日比共同製錬㈱、※LS-Nikko Copper Inc.、※常州金源銅業有限公司非鉄金属資源の開発・採掘及び鉱山への投融資SCM Minera Lumina Copper Chile、※Minera Los Pelambres、※Japan Collahuasi Resources B.V.、※ジェコ㈱、※JECO 2 LTD電材加工製品の製造・販売JX Nippon Mining & Metals Philippines, Inc.、日鉱金属（蘇州）有限公司、ＪＸ金属プレシジョンテクノロジー㈱、JX Nippon Mining & Metals USA, Inc.電材加工製品の製造・販売及び非鉄金属リサイクル原料の集荷台湾日鉱金属股份有限公司非鉄金属リサイクル及び産業廃棄物処理ＪＸ金属環境㈱非鉄金属製品等の船舶運送日本マリン㈱（注４）チタンの製造・販売東邦チタニウム㈱その他道路工事、土木工事及び石油関連設備等の設計・建設㈱ＮＩＰＰＯ、大日本土木㈱、ＪＸエンジニアリング㈱電線、ケーブルの製造・販売※タツタ電線㈱陸上運送※㈱丸運不動産の売買、賃貸借及び管理ＪＸ不動産㈱資材調達及び工事契約等の購買業務の受託ＪＸプロキュアメント㈱（注３）財務関係業務の受託ＪＸファイナンス㈱経理業務及び給与・福利厚生業務の受託ＪＸビジネスサービス㈱調査、研究、評価、企画立案及びコンサルティング業務ＪＸリサーチ㈱（注）１．関連会社等には、共同支配事業及び共同支配企業を含みます。２．ＪＸエネルギー㈱は、平成29年４月１日に東燃ゼネラル石油㈱を吸収合併し、ＪＸＴＧエネルギー㈱に商号変更しました。３．ＪＸ金属㈱は、平成29年４月１日にＪＸプロキュアメント㈱を吸収合併しました。４．日本マリン㈱は、平成29年４月３日にグループ外への株式譲渡により、子会社から共同支配企業になりました。 なお、企業集団の状況を図示すると、次のとおりです。

３【事業の内容】当社を持株会社とする企業集団（当社、連結子会社142社、持分法適用会社32社(※印で表示)）が営む主な事業の内容と主要な関係会社の当該事業における位置付けは、次のとおりです。主要な会社の詳細については、「４ 関係会社の状況」に記載しています。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。（平成28年３月31日現在）セグメント主な事業内容主要な関係会社エネルギー石油の精製及び石油製品の加工・販売並びに石油化学製品等の製造・販売ＪＸエネルギー㈱（注２）、鹿島石油㈱、大阪国際石油精製㈱、和歌山石油精製㈱、鹿島アロマティックス㈱、ＪＸ ＡＮＣＩ㈱（注２）原油・石油製品の貯蔵及び輸送ＪＸ喜入石油基地㈱（注２）、ＪＸオーシャン㈱、日本グローバルタンカー㈱、※昭和日タン㈱、※日本石油輸送㈱海外における石油製品の製造・販売JX Nippon Oil & Energy USA Inc.、JX Nippon Oil & Energy Asia Pte. Ltd.石炭採掘・販売会社への投融資JX Nippon Oil & Energy (Australia) Pty. Ltd.石油製品等の販売㈱ＥＮＥＯＳフロンティア（注１）、㈱ＥＮＥＯＳウイング、ＪＸリテールサービス㈱（注２）、㈱ＥＮＥＯＳサンエナジー（注２）、㈱ジェイ・クエストＬＰガス製品の販売ＥＮＥＯＳグローブ㈱、㈱ジャパンガスエナジー発電及び電力の供給川崎天然ガス発電㈱ＬＮＧ開発会社への出資Nippon Oil Finance (Netherlands) B.V.自動車関連用品の販売、リース業等ＪＸトレーディング㈱（注２）石油・天然ガス開発石油・天然ガスの探鉱・開発及び生産ＪＸ石油開発㈱（注２）、日本ベトナム石油㈱、ＪＸマレーシア石油開発㈱（注２）、ＪＸサラワク石油開発㈱（注２）、日石ベラウ石油開発㈱、ＪＸミャンマー石油開発㈱（注２）、JX Nippon Exploration and Production (U.K.) Ltd.、Mocal Energy Ltd.、Merlin Petroleum Company、※アブダビ石油㈱、※合同石油開発㈱金属非鉄金属製品及び電材加工製品の製造・販売並びに非鉄金属リサイクルＪＸ金属㈱（注２）、ＪＸ金属商事㈱非鉄金属製品の製造・販売パンパシフィック・カッパー㈱、日比共同製錬㈱、※LS-Nikko Copper Inc.、常州金源銅業有限公司非鉄金属資源の開発・採掘及び鉱山への投融資SCM Minera Lumina Copper Chile、※Minera Los Pelambres、※Japan Collahuasi Resources B.V.、※ジェコ㈱、※JECO 2 LTD電材加工製品の製造・販売JX Nippon Mining & Metals Philippines, Inc.、日鉱金属（蘇州）有限公司、ＪＸ金属プレシジョンテクノロジー㈱、JX Nippon Mining & Metals USA, Inc.電材加工製品の製造・販売及び非鉄金属リサイクル原料の集荷台湾日鉱金属股份有限公司非鉄金属リサイクル及び産業廃棄物処理ＪＸ金属環境㈱非鉄金属製品等の船舶運送日本マリン㈱チタンの製造・販売東邦チタニウム㈱その他道路工事、土木工事及び石油関連設備等の設計・建設㈱ＮＩＰＰＯ、大日本土木㈱、ＪＸエンジニアリング㈱電線、ケーブルの製造・販売※タツタ電線㈱陸上運送※㈱丸運不動産の売買、賃貸借及び管理ＪＸ不動産㈱（注２）資材調達及び工事契約等の購買業務の受託ＪＸプロキュアメント㈱（注２）財務関係業務の受託ＪＸファイナンス㈱（注２）経理業務及び給与・福利厚生業務の受託ＪＸビジネスサービス㈱（注２）調査、研究、評価、企画立案及びコンサルティング業務ＪＸリサーチ㈱（注２）（注）１．当連結会計年度において、株式会社ＥＮＥＯＳネットを吸収合併しました。２．当連結会計年度において商号変更しました。４［関係会社の状況］(1)連結子会社の（注）５．をあわせてご参照ください。 なお、企業集団の状況を図示すると、次のとおりです。