デクセリアルズ

６【研究開発活動】 当社グループのパーパスは「Empower Evolution. つなごう、テクノロジーの進化を。」であります。 当社グループのパーパス実現のため、技術ポートフォリオの拡大、新領域製品の創出、既存事業を成長へつなげるコア技術の進化に努めております。技術ポートフォリオの拡大として、デクセリアルズフォトニクスソリューションズ株式会社の戦略とも合わせ、新領域製品の創出を推進しております。コア技術は、①薄膜形成＆コーティング技術、②微細加工技術、③光半導体技術、④無機材料技術、⑤有機材料技術、⑥分析評価技術を「6つのコア技術」として新しく設定いたしました。また、変化する世の中のニーズを先取りした独自性の高い製品の開発にも努めております。人材投資とオープンイノベーションとして、2023年４月１日に活動を開始している「デクセリアルズ×東北大学 光メタセンシング共創研究所」を通じ共同研究、人材交流、大学設備の利用による先端技術の獲得やその先端技術にキャッチアップした人材育成、必修技術や新規技術の獲得を進めております。研究活動により、強みの源泉である「技術」とそれを支える「人材」にて差別化を図れる会社への進化に取り組んでまいります。 当連結会計年度の研究開発費は5,330百万円となりました。その内訳は光学材料部品事業で2,940百万円、電子材料部品事業で2,390百万円となっています。

６【研究開発活動】 当社グループのパーパスは「Empower Evolution つなごう、テクノロジーの進化を。」です。研究開発として当社グループのパーパスの実現のため、技術ポートフォリオの拡大、新領域製品の創出、コア技術の進化の活動に努めております。技術ポートフォリオの拡大として、光および化合物半導体技術、集積/異種接合技術を中心に技術開発を進め、新領域製品の創出においては、これら技術を使用し光通信 センシングの製品化に努めております。2024年4月発足した、デクセリアルズフォトニクスソリューションズ株式会社の戦略とも合わせ、技術ポートフォリオの拡大、新領域製品の創出を推進いたします。また、微細加工、粘接着配合、薄膜成膜、光学といったコア技術を進化させることにより、変化する世の中のニーズを先取りした独自性の高い製品の開発にも努めております。人材投資とオープンイノベーションとしては、2023年４月１日に活動を開始した「デクセリアルズ×東北大学 光メタセンシング共創研究所」を通し、共同研究、人材交流、大学設備の利用による先端技術の獲得やその先端技術にキャッチアップした人材育成、必修技術や新規技術の獲得を進めております。 当連結会計年度の研究開発費は4,706百万円となりました。その内訳は光学材料部品事業で2,536百万円、電子材料部品事業で2,170百万円となっています。

６【研究開発活動】 当社グループは、「Value Matters 今までなかったものを。世界の価値になるものを。」を企業ビジョンとして掲げ、この企業ビジョンを実践すべく、コア技術である材料技術、プロセス技術、分析・解析技術、評価技術を融合、進化させることにより、変化する世の中のニーズを先取りした独自性の高い製品の開発に努めております。 昨年、今後市場成長が見込まれる高速通信やセンシングの領域で新たな製品・技術の共同開発・上市、販路の相互活用による顧客基盤の拡大等を目的に京都セミコンダクターを子会社化いたしました。京都セミコンダクターの半導体設計技術と、当社の微細加工技術といった両社の技術力を融合し、新技術・新製品の提供を行うことで、事業成長のみならず、社会のデジタル化と社会課題の解決への貢献を図ってまいります。 また、人材投資とオープンイノベーションを積極的に取り組み、素材やデバイスとしての「製品」だけでなく、新たな「技術ソリューション」の創出を行っています。いまだ開拓されていない領域やこれまでにない水準での新技術・製品・ソリューションの創出、同分野の次世代を担う人材の育成を推進する為、デクセリアルズは、国立大学法人東北大学(以下、東北大学）と2021年より光学や半導体関連などについて共同研究活動を実施し、社会課題解決に貢献する新技術の開発を目指してまいりました。2023年４月１日に「デクセリアルズ×東北大学 光メタセンシング共創研究所」（以下、光メタセンシング共創研究所）を新設いたしました。 両者の専門性の高い人材が連携する運営体制を敷くことで産学連携をさらに推進するとともに、新技術・製品・ソリューションの創出を目指してまいります。また、同人、同分野の次世代を担う人材の育成についても推進してまいります。 当連結会計年度の研究開発費は4,274百万円となりました。その内訳は光学材料部品事業で2,359百万円、電子材料部品事業で1,914百万円となっています。 また、当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。・さらなる低抵抗化と小型化を実現した30A定格のセルフコントロールプロテクター 「SFS-0830A」を製品化・幕張メッセ「二次電池展＜スマートエネルギーWeek＞」に出展・幕張メッセ「フィルムテックジャパン＜高機能素材Week＞」に出展・デクセリアルズの蛍光体フィルムが電気化学会蛍光体研究懇談会「蛍光体賞」を受賞 （注）光メタセンシング：「光と情報が織りなす近未来社会を支える検知システム」を指す造語共創研究所 ：民間機関が、東北大学内において学内の教員やその他学術的知見、施設や設備などに柔軟にアクセスし、共同研究や人材育成などの産学共創活動を企画・推進するために設置する産学連携・交流の拠点

５【研究開発活動】 当社グループは、コア技術である材料技術、プロセス技術、評価技術、分析・解析技術を融合、進化させることによって、社会のデジタル化と社会課題を解決する技術基盤の強化とビジネス拡大に貢献することを研究開発の基本方針とし、コーポレートR&D部門と各事業部に属する商品開発組織が連携して開発活動を行っています。 また、人材投資とオープンイノベーションを積極的に取り組み、素材やデバイスとしての「製品」だけでなく、新たな「技術ソリューション」の創出を行っています。 その一環として当社グループは、新たに京都セミコンダクターの株式を取得し子会社化いたしました。京都セミコンダクターが当社グループになることにより、今後、市場成長が見込まれる高速通信やセンシングの領域において、新技術・新製品の開発を行っていきます。両者の技術力を融合し、新技術・新商品の開発することで、ビジネス拡大、事業成長のみならず、社会のデジタル化と社会課題の解決への貢献を図っていきます。 当連結会計年度の研究開発費は3,876百万円となりました。その内訳は光学材料部品事業で2,017百万円、電子材料部品事業で1,859百万円となっています。 当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。・蛍光体フィルム「PSシリーズ」を製品化・自動車のヘッドアップディスプレイの性能を向上する拡散マイクロレンズアレイを開発・セルフコントロールプロテクターの鉛フリーモデル「SFJ 15アンペアTシリーズ」を製品化・小型、大電流対応の表面実装型電流ヒューズ パワーカレントプロテクター「PTA-036100」を製品化・通信基地局や自動車などのICチップの放熱用途に好適な熱伝導シート シリコーンタイプ「ZX11N」を製品化・カメラモジュールなどの部品実装に好適な形状加工異方性導電膜（ACF）を製品化・インクジェット塗布に対応した光学弾性樹脂 "Jettable SVR" を製品化

５【研究開発活動】 当社グループは、コア技術である材料技術、プロセス技術、分析・解析技術、評価技術を融合、進化させることによって、社会課題を解決する技術基盤の強化とビジネス拡大に貢献することを研究開発の基本方針とし、コーポレートR&D部門と各事業部に属する商品開発組織が連携して開発活動を行っています。また、人材投資とオープンイノベーションを積極的に取り組み、素材やデバイスとしての「製品」だけでなく、新たな「技術ソリューション」の創出を行っています。 当社グループは、主力の異方性導電膜（ACF）や光学弾性樹脂（SVR）、及び反射防止フィルムを代表とする高付加価値製品群を多面的に展開しており、コア技術を起点として、成長領域である自動車、IoT分野でも高付加価値製品の投入により、事業拡大を図っています。 自動車領域では、車載ディスプレイ向けに、反射防止フィルム、小型センサー用機能性材料の展開を行っており、また、IoT分野では、５Ｇをはじめとした通信機器や、VR/ARなどの拡張現実を実現する新しいディスプレイ・情報端末などへ向けた、素材・デバイス等を創り出し、「コミュニケーション」を支える技術領域での「技術ソリューション」の展開を図っていきます。 当連結会計年度の研究開発費は3,611百万円となりました。その内訳は光学材料部品事業で1,394百万円、電子材料部品事業で2,217百万円となっています。 また、当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。・変圧器などの電気設備の油漏れの応急補修に有効 "インフラエイド™"UV硬化型シール材「UVS-1000C」を製品化・防汚層を真空蒸着法で形成し、最表面の耐久性を40倍以上に向上させた反射防止フィルム「ARフィルム HDシリーズ」を開発・インクジェット塗布に対応した光学弾性樹脂 "Jettable SVR" を開発・大径導電粒子を整列させた粒子整列型異方性導電膜（ACF）を開発、製品化

５【研究開発活動】 当社グループは、コア技術である材料技術、プロセス技術、分析・解析技術、評価技術を融合、進化させることによって技術基盤の強化とビジネス拡大に貢献することを研究開発の基本方針とし、ビジネスイノベーション本部と各事業部に属する商品開発組織が連携して開発活動を行っています。 また、企業や大学、公的研究機関とのオープンイノベーションも積極的に取り組み、研究開発の一層のスピードアップを目指しています。 当社グループは、主力の異方性導電膜（ACF）や光学弾性樹脂（SVR）、及び反射防止フィルムを代表とする高付加価値製品群を多面的に展開しており、コア技術を起点として、成長領域である自動車、ネットワーク、環境・ライフサイエンス分野でも高付加価値製品の投入により、事業拡大を図っています。 自動車領域では、車載ディスプレイ向け粒子整列型ACF、反射防止フィルム、小型センサー用機能性材料を、ネットワーク分野では、高速伝送に対応する低誘電ボンディングシートやノイズ抑制熱伝導シートを、環境・ライフサイエンス分野では、植物由来の成分を配合した排水処理剤、医療用アイシールド向け反射防止フィルムなどを展開しています。 当連結会計年度の研究開発費は3,653百万円となりました。その内訳は光学材料部品事業で1,336百万円、電子材料部品事業で2,317百万円となっています。 また、当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。・５G通信などの高速伝送向けフレキシブルプリント基板の製造を容易にする低誘電ボンディングシートを開発・防曇防汚ソリューション「キレイア」がオムロン株式会社の反射形光電センサーに採用

５【研究開発活動】 当社グループは、コア技術である材料技術、プロセス技術、分析・解析技術、評価技術を融合、進化させることにより、技術基盤の強化とビジネス拡大への貢献を研究開発の基本方針とし、ビジネスイノベーション本部と各事業部に属する商品開発組織が連携して開発活動を行っております。 当社グループは、主力の異方性導電膜（ACF）や光学弾性樹脂（SVR）、及び反射防止フィルムを代表とする高付加価値製品群を多面的に展開しており、コア技術を起点として、成長領域である自動車、通信、環境・ライフサイエンス分野でも高付加価値製品の投入により、事業拡大を図っています。 自動車領域では、車載ディスプレイ向け反射防止フィルム、小型センサー用機能性材料を、通信分野では、高速伝送に対応する低誘電ボンディングシートやノイズ抑制熱伝導シートを、環境・ライフサイエンス分野では、植物由来の成分を配合した排水処理剤、医療用アイシールド向け反射防止フィルムなどを展開しています。 また、一部の研究分野については大学、公的研究機関との共同開発及び企業間のオ－プンイノベ－ション活動も推進しております。 当連結会計年度の研究開発費は3,701百万円となりました。 当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。・汚れのとれやすさとくもりにくさを向上させる鏡向け防曇防汚ソリューションを開発、提供を開始・5G通信などの次世代高速伝送に対応する低誘電ボンディングシートを開発・ICチップのノイズ対策と熱対策に適したノイズ抑制熱伝導シート炭素繊維タイプを開発・表面実装型ヒューズ セルフコントロールプロテクターのヒューズエレメントを鉛フリー化する技術を開発

５【研究開発活動】 当社グループは、コア技術である材料技術、プロセス技術、設計技術、分析・解析技術、評価技術を融合、進化させることにより、技術基盤の強化とビジネス拡大への貢献を研究開発の基本方針とし、コーポレートＲ＆Ｄ部門と商品開発本部が連携して開発活動を行っております。 当社グループは、主力の異方性導電膜（ACF）や光学弾性樹脂（SVR）、及び反射防止フィルムを代表とする高付加価値製品群を多面的に展開しており、コア技術を起点として、成長領域である自動車、環境/ライフサイエンス分野でも高付加価値製品の投入により、事業創出を図っています。 自動車領域では、車載ディスプレイ向け反射防止フィルム、小型センサー用機能性材料を、環境・ライフサイエンス領域では、熱線再帰フィルム及び植物由来の成分を配合した排水処理剤、医療用アイシールド向け反射防止フィルムなどを展開しています。 また、一部の研究分野については大学、公的研究機関との共同開発及び企業間のオ－プンイノベ－ション活動も推進しております。 当連結会計年度の研究開発費は3,702百万円となりました。

６【研究開発活動】 当社グループは、コア技術である材料技術、プロセス技術、設計技術、分析・解析技術、評価技術を基軸に、当該技術の融合と進化により新市場でのビジネス拡大と、コア技術の強化と既存ビジネス拡大への貢献を研究開発の基本方針とし、コーポレートＲ＆Ｄ部門と各事業部の連携のもと開発活動を行っております。 当連結会計年度には、事業構造の最適化施策として、各事業部を横断する横串機能の商品開発本部を設置し、その開発リソースを栃木事業所へ集約を行い、開発効率を上げ、オペレ－ションの効率化に取り組んでおります。 当社グループは、主力の異方性導電膜（ACF）や光学弾性樹脂（SVR）、及び反射防止フィルムを代表とする製品群を中心に様々な高付加価値製品を多面的に展開しており、基盤技術を起点として、成長領域である自動車、環境/ライフサイエンス、通信/半導体分野でも高付加価値製品の投入により、事業創出を図ってまいります。 自動車領域では、ディスプレイ向け光学フィルム材料、小型センサー用機能性材料を、環境・ライフサイエンス領域では、熱線再帰フィルム及び医療用アイシールド向け反射防止フィルムを、通信・半導体分野では、通信・サーバー向け熱伝導シート炭素繊維タイプ等の展開を図ってまいります。 また、一部の研究分野については大学、公的研究機関との共同開発及び企業間のオ－プンイノベ－ション活動も推進しております。 当連結会計年度の研究開発費は3,632百万円となりました。 当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。・最小配線間隔10μmでの実装が可能な接合材料 粒子整列型異方性導電膜（ACF）“アレイフィックス”を製品化・施工性と再帰性を向上させた熱線再帰フィルム アルビードを開発、出荷開始

６【研究開発活動】 当社グループは、コア技術である材料技術、プロセス技術、設計技術、分析・解析技術、評価技術を基軸に、当該技術の融合と進化により新市場でのビジネス拡大と、コア技術の強化と既存ビジネス拡大への貢献を研究開発の基本方針とし、コーポレートＲ＆Ｄ部門と各事業部の連携のもと、全社として開発活動を行っております。 効果的かつ効率的な研究開発実施のため、直近の収益に直結する研究テーマと将来の利益確保に寄与する研究テーマを厳選して研究開発費を投じ、適切な人員の配置も行っております。 当社グループは、主力の光学弾性樹脂や異方性導電膜を代表とする製品群を中心に様々な高付加価値製品を多面的に展開しており、基盤技術を起点として、成長領域である自動車、環境/ライフサイエンス、通信/半導体分野でも高付加価値製品の投入により、事業創出を図ってまいります。 自動車領域では、ヘッドアップディスプレイ向け材料やインパネ用光学フィルム・材料、小型センサー用異方性導電膜を、環境/ライフサイエンス領域では、太陽電池タブ線接合材料、熱線再帰フィルム及び医療用アイシールド向け反射防止フィルムを、通信/半導体分野では、通信・サーバー向け炭素繊維熱伝導材料やチップ積層用フィルムの展開を図ってまいります。 また、一部の研究分野については大学、公的研究機関、部材・装置メーカー等との共同開発も行っております。 当連結会計年度の研究開発費は4,123百万円となりました。 当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。・凝結・凝集・脱水促進機能を持つ排水処理剤（無機排水用）の量産開始