ＯＡＴアグリオ

６【研究開発活動】 当社グループでは、2024年2月に新中期経営計画（2024-2026年）〈さらなる成長への積極投資〉を策定し、2030年にあるべき姿「人や環境に優しい持続可能な農業を発展させ、経営理念である食糧増産を実現し、育てる喜び・観る感動・食べる幸せを届ける企業」を具現化するために、研究開発へさらなる成長のための投資を加速させています。2025年には2,662百万円、売上高の8.3％を研究開発に投資しました。 天然・食品添加物由来の防除資材であるグリーンプロダクツについては、新規開発剤の登録だけでなく、混合剤の開発、既存剤の適用拡大、他社剤の導入を進め、ポートフォリオを拡充し生産者の利便性を向上させました。 植物が本来持つ免疫力を高め、耐寒性・耐暑性・病害虫耐性及び成長を促すバイオスティミュラント製品については、高温ストレス対策の「炎天マスター」を上市しました。当製品は、自社独自に見出した高温ストレス耐性向上成分により、作物の高温ストレスを軽減し、近年の猛暑のような過酷な環境下においても安定した収量の確保と品質の改善を実現します。これにより、農作物の収量を安定させ、食料供給の安定化に寄与します。また、スペインのLIDA Plant Research S.L.と共同で新製品の開発及び作用機作の解明に積極的に取り組むとともに市場動向やニーズに基づいた新製品の開発、既存製品の改良を行い、登録国や適用拡大を進めております。 「施設園芸分野でのスマート農業の推進」については、栽培トータルソリューションサービス「アグリオいちごマスター」の生育診断システムを、AI技術の進展に伴ってアップデートし、生産者に生育状況をよりわかりやすく伝えることを可能にしました。また、循環型社会の実現を目指したプロバイオポニックス（有機質肥料活用型養液栽培）については、2025年10月に専用肥料の国内肥料登録を取得しました。栽培可能な作物の拡充と慣行農法よりも優れた収量・品質を追究し、社会実装に耐えうる技術に仕上げるために実証実験に取り組んでおります。

６【研究開発活動】 当社グループでは、2024年2月に新中期経営計画（2024-2026年）〈さらなる成長への積極投資〉を策定し、2030年にあるべき姿「人や環境に優しい持続可能な農業を発展させ、経営理念である食糧増産を実現し、育てる喜び・観る感動・食べる幸せを届ける企業」を具現化するために、研究開発へさらなる成長のための投資を加速させています。当連結会計年度における研究開発費の総額は2,731百万円、売上比9.2％となりました。 天然・食品添加物由来の防除資材であるグリーンプロダクツにおいて、発病すると株ごと枯れてしまうトマト青枯病に対してトマトが本来持つ病害抵抗性を誘導することにより発病を抑制する新規剤を開発しました。また、近年大雨の頻度が増加し、降雨による薬剤の効果低下も問題となっておりますが、当社では、食品添加物由来の有効成分を用いて耐雨性展着剤も開発しました。 植物が本来持つ免疫力を高め、耐寒性・耐暑性・病害虫耐性及び成長を促すバイオスティミュラント製品については、植物由来の有効成分によって気孔の開き具合を調整することにより光合成を促進し、ばれいしょ・かんしょの増収効果が期待できる「ポテトール」を上市し販売拡大を行っております。また、スペインのLIDA Plant Resarch S.L.と共同で新製品の開発及び作用機作の解明に積極的に取り組むとともに市場動向やニーズに基づいた新製品の開発、既存製品の改良を行い、登録国や適用拡大を進めております。 「施設園芸分野でのスマート農業の推進」については、徳島県鳴門市の栽培研究センター及び宮崎農場にてＡＩを活用した栽培トータルソリューションサービス『アグリオいちごマスター』をセンシング技術によりさらに進化させ、「儲かる農業」を実現すべく研究開発を加速させております。また、循環型社会の実現を目指したプロバイオポニックス（有機質肥料活用型養液栽培）による葉菜類、トマト、メロンなどの栽培に成功いたしました。慣行農法よりも優れた収量・品質、社会実装に耐えうる技術に仕上げるために実証実験に取り組んでおります。

６【研究開発活動】 当社グループにおいては、人や環境に優しい持続可能な農業に貢献するために安全性の高い新規防除資材の開発に取り組んでいます。植物が本来持つ免疫力を高め、耐寒性・耐暑性・病害虫耐性及び成長を促すバイオスティミュラント製品については、スペインのLIDA Plant Research S.L.と共同で新製品の開発及び作用機作の解明に積極的に取り組んでまいりました。市場動向やニーズに基づいた新製品の開発、既存製品の改良を行い、登録国の拡大や適用拡大をすすめております。また、宮崎県新富町に栽培研究センター宮崎農場を開設し、栽培トータルソリューションサービス『アグリオいちごマスター』及び循環型社会の実現を目指したプロバイオポニックス（有機質肥料活用型養液栽培）の実証実験に取り組んでおります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,040百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループにおいては、“人や環境に優しい”安全性の高い新規合成農薬の開発を目的にインドの子会社OAT&IIL India Laboratories Private Limited社と連携し、病害虫の被害から植物を守るべく、新規農薬の探索及び創薬に取り組んでおります。環境ストレス耐性を付与し高品質・多収量に寄与するバイオスティミュラント製品については、スペインのLIDA Plant Research S.L.や、オランダのクリザールグループと共同にて研究開発を行い、作用機作の解明の学会発表など、それらの技術普及を積極的に行ってまいりました。また、SDGs対応型施設園芸の確立やスマート農業の実践を目指し、栽培トータルソリューションサービス『アグリオいちごマスター』を東日本地区で2か所、西日本地区で1か所立ち上げた他、有機質肥料活用型養液栽培（プロバイオポニックス）の試験圃場での実践などに注力してまいりました。 国内外において登録国の拡大や適用拡大、登録維持など、更に、市場動向やニーズに基づいた既存製品の改良・改善と、新製品開発も進めてまいりました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,957百万円であります。

５【研究開発活動】 近年、世界各国で地球環境問題について注目が高まっており、企業活動を行う上で、気候変動問題への対応は重要性を増しております。 今後も世界的な人口増加が予想されていることもあり、農産物の生産量を増加させることが必要です。しかしながら耕作地をむやみに増やすことは、環境への負荷を招くおそれがあるため、限られた耕作地を有効活用し単位面積当たりの生産性を上げることが重要です。そのため、持続可能な農業生産を支える農業生産資材や栽培技術の開発は、今後更に重要性が増していきます。 国連食糧農業機関（FAO）によると、およそ世界の食料の80%以上が植物由来であり、このうち最大40%が病害虫の被害で失われているとされています。当社グループではインドの子会社OAT&IIL India Laboratories Private Limited社と連携し、病害虫の被害から植物を守るべく、新規農薬の探索及び創薬に取組んでおります。また、徳島県鳴門市にある研究所を中心として農薬製品、肥料製品、バイオスティミュラント製品に関して多方面から「新たな食糧増産技術（アグリテクノロジー）」の研究及び製品開発に取り組んでおります。 当連結会計年度における研究開発の主なものは以下のとおりであります。 農薬製品の売上拡大を目的に、海外では登録国の拡大や適用拡大、国内では既存製品の適用拡大を進めてまいりました。更に、市場動向やニーズに基づいた既存製品の改良・改善と、新製品開発も進めてまいりました。肥料製品やバイオスティミュラント製品につきましても、新規製品登録と登録国の拡大を進めてまいりました。 また新たな取組みとして、ＩＣＴ（情報通信技術）やロボット、ＡＩ（人工知能）を活用した「スマート農業」の開発に注力しております。秋には、当社の栽培技術を駆使した生育診断システム「アグリオいちごマスター」を発表いたしました。当社の養液栽培システムと生育診断システムを組み合わせることにより、施設栽培において新規就農者でもいちごの生産が一年目から可能となる定額制のサービスです。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,010百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループでは、インドの子会社OAT&IIL India Laboratories Private Limitedと連携し新規農薬の探索及び創薬に取り組んでおります。また徳島県鳴門市にある研究所において、農薬製品、肥料製品、バイオスティミュラント製品に関して多方面から「新たな食糧増産技術」の研究及び製品開発に取り組んでおります。 当連結会計年度における研究開発の主なものは、以下のとおりであります。 農薬製品の海外販路及び売上高の拡大を目的に、農薬登録国の拡大や適用拡大を進めるとともに、市場動向やニーズに基づいた既存製品の改善・改良、新製品開発を引き続き進めてまいりました。国内においては殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの適用拡大に取り組んでまいりました。肥料製品につきましても、国内と海外を通じて新規製品登録を進めてまいりました。バイオスティミュラント分野につきましては、新たな販路を拡大するために登録国の拡大や適用拡大を進めてまいりました。 また、ICT（情報通信技術）やロボット、AI（人工知能）を活用した農業、いわゆる「スマート農業」についても当社栽培研究センターを中心に農薬分野、肥料分野、バイオスティミュラント分野を横断して研究を行っております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,730百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループでは、インドの子会社OAT&IIL India Laboratories Private Limitedと連携し新規農薬の探索及び創薬に取り組んでおります。また徳島県鳴門市にある研究所において、農薬製品、肥料製品、バイオスティミュラント製品に関して多方面から「新たな食糧増産技術」の研究及び製品開発に取り組んでおります。 当連結会計年度における研究開発の主なものは、以下のとおりであります。 農薬製品の海外販路及び売上高の拡大を目的に、農薬登録国の拡大や適用拡大を進めるとともに、市場動向やニーズに基づいた製品開発を引き続き進めてまいりました。国内においては殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの適用拡大に取り組んでまいりました。肥料製品につきましても、国内と海外を通じて新規製品登録を進めてまいりました。バイオスティミュラント分野につきましては、新たな販路を拡大するために登録国の拡大や適用拡大を進めてまいりました。 また、ICT（情報通信技術）やロボット、AI（人工知能）を活用した農業、いわゆる「スマート農業」についても当社栽培研究センターを中心に農薬分野、肥料分野、バイオスティミュラント分野を横断して研究を行っております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,452百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループでは、インドの子会社OAT&IIL India Laboratories Private Limited社と連携し新規農薬の探索及び創薬に取り組んでおります。また徳島県鳴門市にある研究所において、農薬製品、肥料製品、バイオスティミュラント製品に関して多方面から「新たな食糧増産技術」の研究及び製品開発に取り組んでおります。 当連結会計年度における研究開発の主なものは、以下のとおりであります。 農薬製品の海外販路及び売上高の拡大を目的に、農薬登録国の拡大や適用拡大を進めるとともに、市場動向やニーズに基づいた製品開発を引き続き進めてまいりました。国内においては殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの適用拡大に取り組んでまいりました。肥料製品につきましても、国内と海外を通じて新規製品登録を進めてまいりました。バイオスティミュラント分野につきましては、新たな販路を拡大するために登録国の拡大や適用拡大を進めてまいりました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は12億99百万円であります。

６【研究開発活動】 当社グループでは、インドの子会社OAT&IIL India Laboratories Private Limited社と連携し新規農薬の探索及び創薬に取り組んでおります。また徳島県鳴門市にある研究所において、農薬製品、肥料製品、バイオスティミュラント製品に関して多方面から「新たな食糧増産技術」の研究及び製品開発に取り組んでおります。 当連結会計年度における研究開発の主なものは、以下のとおりであります。 農薬製品の海外販路及び売上高の拡大を目的に、農薬登録国の拡大や適用拡大を進めるとともに、市場動向やニーズに基づいた製品開発を引き続き進めてまいりました。国内においては殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの適用拡大に取り組んでまいりました。肥料製品につきましても、国内と海外を通じて新規製品登録を進めてまいりました。バイオスティミュラント分野につきましては、新たな販路を拡大するために登録国の拡大や適用拡大を進めてまいりました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は12億34百万円であります。

６【研究開発活動】 当社グループでは、インドの子会社OAT&IIL India Laboratories Private Limited社と連携し新規農薬の探索及び創薬に取り組んでおります。また徳島県鳴門市にある研究所において、農薬製品、肥料製品、バイオスティミュラント製品など多方面から「新たな食料増産技術」の研究及び製品開発に取り組んでおります。 当連結会計年度における研究開発の主なものは、以下のとおりであります。 農薬製品の海外販路及び売上高の拡大を目的に、農薬登録国の拡大や適用拡大を進めるとともに、市場動向やニーズに基づいた製品開発を進めました。国内において殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの適用拡大を進めるとともに、ＢＡＳＦジャパン（株）より水稲用除草剤シクロスルファムロン含有６製品の国内登録及び販売権を譲受け、水稲用除草剤の商品ラインナップの充実を図りました。また肥料及び施肥灌水システムの製造販売を行うために中国の子会社潤禾（舟山）植物科技有限公司と協業の上、中国での実証栽培を通じた製品開発に取り組みました。バイオスティミュラント分野につきましては、新たな販路を拡大するための登録作業を進めてまいりました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は12億14百万円であります。