カーリット

６【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は847百万円となりました。2024年10月１日付で当社の連結子会社でありました日本カーリット㈱および㈱シリコンテクノロジーを吸収合併したことに伴い、これまでの１研究所体制から、群馬研究所・赤城研究所・長野研究所の３研究所体制へと一新しました。これにより各研究所が相互に研究開発および技術を高め合い研鑽することで、より高次な研究開発を行える体制となりました。加えて研究開発本部内はもとより、営業部門や工場技術部門、その他関連部門と連携し研究開発業務の効率化を図ることにより、製品の早期上市と新事業の創出を加速しています。また、株式会社カーリットの研究開発本部が中心となり、当社グループ会社の研究開発のサポート対応も引き続き行っています。当連結会計年度における研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品セグメント：847百万円当セグメントでは、群馬研究所で電極関連部材やコンデンサ関連材料、次世代機能性色素材料の研究開発を行いました。長野研究所ではカスタマイズウェーハの製品開発や、将来の通信高速化・省電力化に貢献するような半導体製品の研究開発を行いました。また、赤城研究所では宇宙・防衛分野向け固体推進薬の開発を、顧客と共同で進めています。 （中期経営計画「Challenge2027」より事業ポートフォリオにおける研究開発の考え方を抜粋）

６【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は847百万円となりました。SDGs関連製品の準量産型設備として計画していた新規パイロットプラントの建設が完工し、今後は稼働に向けて設備の搬入を順次行っていきます。さらに本部内はもとより、営業部門や工場技術部門、その他関連部門と連携し研究開発業務の効率化を図ることにより、製品の早期上市と新事業の創出を加速しています。また、日本カーリット㈱研究開発本部が中心となり、当社グループ会社の研究開発のサポート対応も引き続き行っております。当連結会計年度における研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：846百万円当事業部門では、環境エネルギー分野で電極関連部材および次世代二次電池関連材料の研究開発、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連および化粧品関連材料の研究開発、電子機能材料分野でコンデンサ関連材料の開発、次世代機能性色素材料および電子材料製品の研究開発、半導体分野で半導体材料および半導体加工用材料の研究開発を行いました。また、宇宙産業向け固体推進薬の開発を、顧客と共同で進めております。 ＜研究開発体制図＞

６【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は907百万円となりました。今後、SDGs関連製品の準量産型設備として新規パイロットプラントの建設を計画しており、さらに本部内はもとより、営業部門や工場技術部門、その他関連部門と連携し開発業務の効率化を図ることにより、製品の早期上市と新事業の創出を加速しています。また、日本カーリット㈱研究開発本部が中心となり、当社グループの研究開発のサポート対応も引き続き行っております。当連結会計年度における研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：888百万円当事業部門では、環境エネルギー分野でコンデンサ関連材料、電極関連部材、次世代二次電池関連材料、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連や化粧品関連材料の研究開発、電子機能材料分野でバイオベース機能性材料の開発や次世代機能性色素材料および電子材料製品の研究開発を行いました。また、宇宙産業向け固体推進薬の開発を、顧客と共同で進めております。 産業用部材事業部門：19百万円当事業部門では、半導体分野における半導体材料および半導体加工用材料の製品開発を行いました。 ＜研究開発体制図＞

５【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は985百万円となりました。2021年４月に、当社の研究開発部門であるＲ＆Ｄセンターを、中核事業会社である日本カーリット㈱に新設された研究開発本部内に移管しました。現在、Ｒ＆Ｄセンターでは日本カーリット㈱が保有するコア技術を活かし、製品開発の効率化やスピードアップ化および新製品の高付加価値化を目指した研究開発体制で研究開発を実施しております。また、同年12月には、研究開発本部に開発部を新設し、研究開発における役割分担の明確化と本部内連携による開発業務の効率化を図ることによる製品の早期上市と新事業の創出を加速しています。さらに、日本カーリット㈱研究開発本部が中心となり、当社グループの研究開発のサポート対応も引き続き行っております。当連結会計年度における研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：978百万円当事業部門では、環境エネルギー分野で次世代二次電池関連材料、電極関連部材、コンデンサ関連材料、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連の研究開発、電子機能材料分野でバイオベース機能性材料の開発、次世代機能性色素材料および電子材料製品の研究開発を行いました。 産業用部材事業部門：6百万円当事業部門では、半導体分野における半導体材料および半導体加工用材料の製品開発を行いました。 ＜研究開発体制図＞

５【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は1,271百万円となりました。当社では、R&Dセンターがグループ全体の研究開発活動を司り、事業会社と連携しながら研究開発を進めています。R&Dセンターでは、高エネルギー研究所、環境エネルギー研究所、ライフサイエンス研究所、新材料技術研究所の４つの研究所で研究開発活動を行っています。当連結会計年度における研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：706百万円当事業部門では、高エネルギー分野で固体推進薬関連、環境エネルギー分野でリチウムイオン二次電池関連材料 及びライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連の研究開発を行いました。 ボトリング事業部門：4百万円当事業部門では、ライフサイエンス分野でバイオリファイナリー製品関連の研究開発を行いました。 産業用部材事業部門：9百万円当事業部門では、新材料技術分野で半導体加工用材料関連の研究開発を行いました。 その他事業部門：551百万円 当事業部門では、ライフサイエンス分野で健康食品原料関連、新材料技術分野で赤外線吸収色素材料製品関連及び電子材料製品関連の研究開発を行いました。 ＜研究開発体制図＞

５【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は1,031百万円となりました。当社では、R&Dセンターがグループ全体の研究開発活動を司り、事業会社と連携しながら研究開発を進めています。R&Dセンターでは、研究開発の進捗や研究テーマなどを管理する開発企画室を中心に、高エネルギー研究所、環境エネルギー研究所、ライフサイエンス研究所、新材料技術研究所の４つの研究所で研究開発活動を行っています。当連結会計年度における研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：628百万円当事業部門では、高エネルギー分野で固体推進薬関連、環境エネルギー分野でリチウムイオン二次電池関連材料 及びライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連の研究開発を行いました。 ボトリング事業部門：11百万円当事業部門では、ライフサイエンス分野でバイオリファイナリー製品関連の研究開発を行いました。 産業用部材事業部門：2百万円当事業部門では、新材料技術分野で半導体加工用材料関連の研究開発を行いました。 その他事業部門：390百万円 当事業部門では、環境エネルギー分野で色素増感太陽電池用電解液関連、ライフサイエンス分野で健康食品原料関連、新材料技術分野で赤外線吸収色素材料製品関連及び電子材料製品関連の研究開発を行いました。 ＜研究開発体制図＞

５【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は940百万円となりました。当社では、R&Dセンターがグループ全体の研究開発活動を司り、事業会社と連携しながら研究開発を進めています。R&Dセンターでは、研究開発の進捗や研究テーマなどを管理する開発企画室を中心に、高エネルギー研究所、環境エネルギー研究所、ライフサイエンス研究所、新材料技術研究所の４つの研究所で研究開発活動を行っています。当連結会計年度における研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：668百万円当事業部門では、高エネルギー分野で固体推進薬関連、環境エネルギー分野で二次電池関連及びライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連の研究開発を行いました。 ボトリング事業部門：14百万円当事業部門では、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連の研究開発を行いました。 産業用部材事業部門：14百万円当事業部門では、新材料技術分野で遠赤外線カメラ用レンズ材料製品関連及び電子材料製品関連の研究開発を行いました。 その他事業部門：242百万円 当事業部門では、環境エネルギー分野で二次電池関連、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連、新材料技術分野で遠赤外線カメラ用レンズ材料製品関連及び電子材料製品関連の研究開発を行いました。 ＜研究開発体制図＞

５【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は1,050百万円となりました。当社では、R&Dセンターがグループ全体の研究開発活動を司り、事業会社と連携しながら研究開発を進めています。R&Dセンターでは、研究開発の進捗や研究テーマなどを管理する開発企画室を中心に、高エネルギー研究所、環境エネルギー研究所、ライフサイエンス研究所、新材料技術研究所の４つの研究所で研究開発活動を行っています。当連結会計年度における研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：630百万円当事業部門では、高エネルギー分野で固体推進薬関連、環境エネルギー分野で二次電池関連及びライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連の研究開発を行いました。 ボトリング事業部門：29百万円当事業部門では、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連の研究開発を行いました。 産業用部材事業部門：7百万円当事業部門では、新材料技術分野で遠赤外線カメラ用レンズ材料製品関連の研究開発を行いました。 その他事業部門：382百万円 当事業部門では、R＆Dセンターが環境エネルギー分野で二次電池関連、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連及び新材料技術分野で遠赤外線カメラ用レンズ材料製品関連の研究開発を行いました。 ＜研究開発体制図＞

６【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は912,470千円となりました。当社では、R&Dセンターがグループ全体の研究開発活動を司り、事業会社と連携しながら研究開発を進めています。R&Dセンターでは、研究開発の進捗や研究テーマなどを管理する開発企画室を中心に、高エネルギー研究所、環境エネルギー研究所、ライフサイエンス研究所、新材料技術研究所の４つの研究所で研究開発活動を行っています。当連結会計年度における主な研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：437,182千円当事業部門では、高エネルギー分野で固体推進薬関連、環境エネルギー分野で二次電池関連及びライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連の研究開発を行いました。 その他事業部門：473,239千円 当事業部門では、R＆Dセンターが環境エネルギー分野で二次電池関連、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品関連及び新材料技術分野で遠赤外線カメラ用レンズ材料製品関連の研究開発を行いました。 ＜研究開発体制図＞

６【研究開発活動】当連結会計年度の研究開発費の総額は716,747千円となりました。当社では、R&Dセンターがグループ全体の研究開発活動を司り、事業会社と連携しながら研究開発を進めています。R&Dセンターでは、研究開発の進捗や研究テーマなどを管理する開発企画室を中心に、高エネルギー研究所、環境エネルギー研究所、ライフサイエンス研究所、新材料技術研究所の４つの研究所で研究開発活動を行っています。当連結会計年度における各セグメント別の研究開発活動の状況については以下のとおりです。 化学品事業部門：354,733千円当事業部門では、高エネルギー分野では固体推進薬関連、環境エネルギー分野では次世代電池材料の研究開発を行いました。 ボトリング事業部門：30,654千円当事業部門では、ライフサイエンス分野でヘルスケア製品の研究開発を行いました。 産業用部材事業部門：－千円該当事項はありません。 その他事業部門：331,359千円 当事業部門では、新材料技術分野において遠赤外線カメラ用レンズ材料などの研究開発を行いました。 ＜研究開発体制図＞