日本カーバイド工業

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、高付加価値化への展開を図り、お客様から見て特徴と魅力のある製品を創出し続けるために、コア事業及びコア技術に重点を置く当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規製品開発に関しましては、当社のコア技術である有機合成技術、フィルム・シート技術、樹脂重合技術、セラミックス焼成技術を融和させて、エレクトロニクス関連、モビリティ関連、セーフティ関連の分野に向けて積極的に取り組んでおります。 セグメントごとの研究開発活動は、次に示すとおりであります。 なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2024年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を開発ステップで分類したチーム編成から要素技術の近い製品で分類したチーム編成に変更しております。 （電子・機能製品）機能化学品については、医薬・農薬品や電子材料分野向けにシアナミド誘導体、アセチレン誘導体の開発、また、 脱金属化技術によりメタルフリーな高純度化製品の開発にも取り組んでおります。 機能樹脂製品では、光学・電子材料分野向けを始めとして、医療・化粧品向けの粘・接着剤製品の開発、また、環境対応樹脂の開発にも注力しております。 電子素材製品ではチップ抵抗用基板をはじめ、より高性能な薄膜抵抗用セラミック基板の開発、また、環境対応型半導体用金型クリーニング材の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は808百万円であります。 （フィルム・シート製品） マーキングフィルムやステッカー製品では、自動二輪車や自動車向けを中心とした機能性フィルムや加飾成形フィルム及びレーザー光により高い機能が発現される特殊識別ラベル等の新製品開発に取り組んでおります。 再帰反射シートについては、車両用ナンバープレート、道路標識、グラフィック市場向けに高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 研究開発費の総額は711百万円であります。 （建材関連） 住宅用建材では、豊富なデザインやカラーを取り揃えた手すりやカーポート、ビル・マンション用建材では高強度で高意匠の手すりや外装ルーバーの開発に取り組んでおります。また、樹脂事業とのコラボ製品など、環境や機能性を重視した製品開発にも取り組んでおります。 研究開発費の総額は168百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、石炭ガス化複合発電における高圧下での安定的な微粉炭吹込技術の開発及び製鉄業界や電力業界向けカーボンニュートラルトランジション設備の開発に取り組んでおります。また、特殊構造バルブの開発も行っております。 研究開発費の総額は2百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,020百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれないコーポレート研究費用のほか、改良研究や技術サービスなど現行製品に係る研究費330百万円が含まれております。

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置く当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術である合成技術、フィルム・シート技術、樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてエレクトロニクス関連、モビリティ関連、セーフティ関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2024年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を開発ステップ別のチーム編成から要素技術の近い製品別チーム編成に変更しております。 （電子・機能製品）機能化学品については、医薬・農薬品や電子材料分野向けにシアナミド誘導体、アセチレン誘導体の開発、また、脱金属化技術によりメタルフリーな高純度化製品の開発にも取り組んでおります。 機能樹脂製品では、光学・電子材料分野向けを中心とした粘・接着剤製品の開発、また、医療・化粧品及び環境対応樹脂の開発にも注力しております。 電子素材製品ではチップ抵抗用基板をはじめ薄膜抵抗基板用途向けに高性能セラミック基板の開発、また、半導体用金型クリーニング材の環境対応型製品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は781百万円であります。 （フィルム・シート製品） マーキングフィルムやステッカー製品では、自動二輪車や自動車向けを中心とした機能性フィルムや加飾成形フィルム及びレーザー光により機能が発現される特殊識別ラベル等の新製品開発に取り組んでおります。 再帰反射シートについては、車両ナンバープレート、道路標識、グラフィック市場向けに高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 研究開発費の総額は799百万円であります。 （建材関連） 住宅用建材では、豊富なデザインやカラーを取り揃えた手摺やカーポート、ビル・マンション用建材では高強度で高意匠の手摺や外装ルーバーの開発に取り組んでおります。また、樹脂事業とのコラボ製品など、環境や機能性を重視した製品開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は179百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧下での安定的な微粉炭吹込技術の開発及び製鉄業界や電力業界向けカーボンニュートラルトランジション設備の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は13百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,113百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費339百万円が含まれております。

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術である合成技術、フィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてエレクトロニクス関連、モビリティ関連、セーフティ関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2022年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を製品別チーム編成から開発ステップ別のチーム編成に変更しております。 （電子・機能製品）機能化学品については、医薬・農薬品や電子材料分野向けにシアナミド誘導体、アセチレン誘導体の開発、また、脱金属化技術によりメタルフリーな高純度化製品の開発にも取組んでおります。 機能樹脂製品では、光学・電子材料分野向けを中心とした粘・接着剤製品の開発、また、医療・化粧品及び環境対応樹脂の開発にも注力しております。 電子素材製品ではチップ抵抗用基板をはじめ薄膜抵抗基板用途向けに高性能セラミック基板の開発、また、半導体用金型クリーニング材の環境対応型製品の開発に取組んでおります。 研究開発費の総額は772百万円であります。 （フィルム・シート製品） マーキングフィルムやステッカー製品では、自動二輪車や自動車向けを中心とした機能性フィルムや加飾成形フィルム及びレーザー光により機能が発現される特殊識別ラベル等の新製品開発に取組んでおります。 再帰反射シートについては、車両ナンバープレート、道路標識、グラフィック市場向けで高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 研究開発費の総額は797百万円であります。 （建材関連） 住宅用建材では、豊富なデザインやカラーを取り揃えた簡易取付工法の手摺、ビル・マンション用建材では高強度で高意匠の手摺や外装ルーバーの開発に取組んでおります。また、室内用建材では環境や機能性を重視した商品開発に取組んでおります。 研究開発費の総額は170百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧下での安定的な微粉炭吹込技術の開発及び製鉄業界や電力業界向けカーボンニュートラルトランジション設備の開発に取組んでおります。 研究開発費の総額は12百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,106百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費353百万円が含まれております。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてエレクトロニクス関連、モビリティ関連、セーフティ関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 （電子・機能製品）機能化学品については、医薬・農薬品や電子材料分野向けにシアナミド誘導体、アセチレン誘導体の開発、また、脱金属化技術によるメタルフリーの高純度化製品の開発にも取り組んでおります。 機能樹脂製品では、光学・電子材料分野向けを中心とした粘・接着剤製品の開発、また、医療・化粧品及び環境対応樹脂、環境対応難燃剤の開発にも注力しております。 電子素材製品ではチップ抵抗用基板をはじめ放熱基板用途向けに高性能セラミック基板の開発、また、半導体用金型クリーニング材の環境対応型製品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は745百万円であります。 （フィルム・シート製品） マーキングフィルムやステッカー製品では、自動二輪車や自動車向けを中心とした機能性フィルムや加飾成形フィルム及びレーザー光による特殊識別ラベル等の新製品開発に取り組んでおります。 再帰反射シートについては、車両ナンバープレート、道路標識、グラフィック市場向けで高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 研究開発費の総額は703百万円であります。 （建材関連） 住宅用建材では、豊富なデザインやカラーを取り揃えた簡易取付工法の手摺、ビル・マンション用建材では高強度で高意匠の手摺や外装ルーバーの開発に取り組んでおります。また、室内用建材では環境や機能性を重視した商品開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は171百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧下での安定的な微粉炭吹込技術の開発及び製鉄業界や電力業界向けカーボンニュートラルトランジション設備の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は12百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,104百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費471百万円が含まれております。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、自動車関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 （電子・機能製品）機能化学品については、医薬・農薬品や電子材料分野向けにシアナミド誘導体、アセチレン誘導体の開発、また、脱金属化技術によるメタルフリーの高純度化製品の開発にも取り組んでおります。 機能樹脂製品では、光学・電子材料分野向けを中心とした粘・接着剤製品の開発、また、医療・化粧品及び環境対応樹脂、環境対応難燃剤の開発にも注力しております。 電子素材製品では放熱基板用途向けに高性能セラミック基板の開発、また、半導体用金型クリーニング材の環境対応型製品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は729百万円であります。 （フィルム・シート製品） マーキングフィルムやステッカー製品では、自動二輪車や自動車向け装飾用フィルムや一体成型フィルム及びレーザー印字等の特殊ラベルを中心とした新製品の開発に取り組んでおります。 再帰反射シートについては、車両ナンバープレート、道路標識、グラフィック市場向けで高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 研究開発費の総額は720百万円であります。 （建材関連） 住宅用建材では、簡易取付工法の手摺、ビル・マンション用建材では高意匠の手摺や外装ルーバーの開発に取り組んでおります。また、室内用建材では環境問題、高機能を重視した商品開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は150百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧下での安定的な微粉炭吹込技術の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は22百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,019百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費396百万円が含まれております。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、自動車関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 （電子・機能製品）機能化学品については、医薬品・農薬向けや電子材料分野向けに、シアナミド誘導体、アセチレン誘導体の開発を中心としたファインケミカル製品の研究開発を行っております。 機能樹脂製品では、光学関連分野向け粘・接着剤を中心に医療・化粧品及び環境対応樹脂、環境対応難燃剤の開発にも注力しております。 電子素材製品ではセラミック基板の高性能化、高付加価値化と半導体用金型クリーニング材の環境対応型製品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は728百万円であります。 （フィルム・シート製品） マーキングフィルムやステッカー製品では、自動二輪車や自動車向け装飾用フィルムや一体成型フィルム及びレーザー印字等の特殊ラベルを中心とした新製品の開発に取り組んでおります。 再帰反射シートについては、高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 研究開発費の総額は750百万円であります。 （建材関連） 住宅用アルミ建材では、簡易取付工法の手摺、ビル用建材では高意匠の硝子手摺の開発に取り組んでおります。また、室内用建材では環境問題、高機能を重視した商品開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は140百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧下での安定的な微粉炭吹込技術の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は16百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,024百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費387百万円が含まれております。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、自動車関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 （電子・機能製品）機能化学品については、医薬品・農薬向けや電子材料分野向けに、シアナミド誘導体、アセチレン誘導体の開発を中心としたファインケミカル製品の研究開発を行っております。 機能樹脂製品では、光学関連分野向け粘・接着剤を中心に医療・化粧品及び環境対応樹脂、環境対応難燃剤の開発にも注力しております。 電子素材製品ではセラミック基板の高性能化、高付加価値化と半導体用金型クリーニング材の環境対応型製品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は736百万円であります。 （フィルム・シート製品） マーキングフィルムやステッカー製品では、自動二輪車や自動車向け装飾用フィルムや一体成型フィルム及びレーザー印字等の特殊ラベルを中心とした新製品の開発に取り組んでおります。 再帰反射シートについては、高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 研究開発費の総額は684百万円であります。 （建材関連） 住宅用アルミ建材では、簡易取付工法の手摺、ビル用建材では高意匠の硝子手摺の開発に取り組んでおります。また、室内用建材では環境問題、高機能を重視した商品開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は131百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧下での安定的な微粉炭吹込技術の開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は41百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,025百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費431百万円が含まれております。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 （機能製品） 基礎化学品については、医薬・農薬向けや電子材料分野に、シアナミド、アセチレンの新規誘導体の開発を中心としたファインケミカル製品の研究開発を行っております。 樹脂分野では、高機能フィルム向け粘着剤やコーティング剤の開発を中心に、光学材料向けの樹脂開発や医療・化粧品及び環境対応樹脂の開発にも注力しております。 メラミン樹脂では、市場のニーズに合わせたコンパウンドや金型クリーニング材の開発に加えて、環境対応型製品の開発にも取り組んでおります。 フィルム関連製品では、二輪や四輪向け装飾用フィルムや一体成形用フィルム及びレーザー印字等の特殊ラベルを中心とした新製品の開発を重点に研究開発を行っております。 研究開発費の金額は908百万円であります。 （電子・光学製品） 再帰反射シートについては、高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 セラミック分野では、アルミナ基板製品の高性能化、高付加価値化とセラミックパッケージ等の応用商品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は548百万円であります。 （建材関連） 住宅用アルミ建材では、簡易取付工法の手摺、ビル用建材では高意匠の硝子手摺の開発に取り組んでおります。また、室内用建材では環境問題・高機能を重視した商品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は129百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧化での安定的な微粉炭吹き込み技術の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は51百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,835百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中映像リフレクターなど新製品の開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究開発費198百万円が含まれております。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 （機能製品） 基礎化学品については、医薬・農薬向けや電子材料分野に、シアナミド、アセチレンの新規誘導体の開発を中心としたファインケミカル製品の研究開発を行っております。 樹脂分野では、高機能フィルム向け粘着剤やコーティング剤の開発を中心に、光学材料向けの樹脂開発や医療・化粧品及び環境対応樹脂の開発にも注力しております。 メラミン樹脂では、市場のニーズに合わせたコンパウンドや金型クリーニング材の開発に加えて、メラミンコンパウンドの特性を活用した新製品、新技術の開発を行っております。 フィルム関連製品では、二輪や四輪向け装飾用フィルムや一体成形用フィルム及びレーザー印字等の特殊ラベルを中心とした新製品の開発を重点に研究開発を行っております。 研究開発費の金額は964百万円であります。 （電子・光学製品） 再帰反射シートについては、高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 アルミナセラミック事業では安定な成長を図るため、各製品の高性能化、高付加価値化とセラミックパッケージ等の応用商品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は603百万円であります。 （建材関連） 住宅用アルミ建材では、簡易取付工法の手摺、ビル用建材では高意匠の硝子手摺の開発に取り組んでおります。また、室内用建材では環境問題・高機能を重視した商品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は142百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧化での安定的な微粉炭吹き込み技術の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は84百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,157百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない新製品の開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究開発費361百万円が含まれております。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、素材部門から高付加価値部門への展開を図るなかで、コア事業及びコア技術に重点を置くという当社の基本方針を踏まえ、グループ各社とも研究開発のテーマを厳選し、早期に事業化を図るべく注力しております。 特に新規商品開発に関しましては、当社のコア技術であるフィルム・シート技術と樹脂重合技術、セラミックスの焼成技術を融和させてIT関連、環境対応関連の製品開発に積極的な活動を行っております。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 （機能製品） 基礎化学品については、医薬・農薬向けや電子材料分野に、シアナミド、アセチレンの新規誘導体の開発を中心としたファインケミカル製品の研究開発を行っております。 樹脂分野では、高機能フィルム向け粘着剤やコーティング剤の開発を中心に、光学材料向けの樹脂開発や医療・化粧品及び環境対応樹脂の開発にも注力しております。 メラミン樹脂では、市場のニーズに合わせたコンパウンドや金型クリーニング材の開発に加えて、メラミンコンパウンドの特性を活用した新製品、新技術の開発に注力しております。 フィルム関連製品では、二輪や四輪向け装飾用フィルムや一体成形用フィルム及びレーザー印字等の特殊ラベルを中心とした新製品の開発を重点に研究開発を行っております。 研究開発費の金額は979百万円であります。 （電子・光学製品） 再帰反射シートについては、高品質、機能付与による使用範囲の拡大等を重点とした研究開発を行っております。 プリント配線板、アルミナセラミック事業では安定な成長を図るため、各製品の高性能化、高付加価値化とセラミックパッケージ等の応用商品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は626百万円であります。 （建材関連） 住宅用アルミ建材では簡易取付工法の手摺、ビル用建材では高意匠の硝子手摺の開発に取り組んでおります。また、室内用建材では環境問題・高機能を重視した商品の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は143百万円であります。 （エンジニアリング） 産業プラント分野では、特殊バルブの内製化技術の開発や石炭ガス化複合発電における高圧化での安定的な微粉炭吹き込み技術の開発に取り組んでおります。 研究開発費の金額は35百万円であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,992百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない新製品の開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究開発費208百万円が含まれております。