環境フレンドリーホールディングス

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の連結子会社）は、当社（株式会社環境フレンドリーホールディングス）、連結子会社10社により構成されており、資源エネルギー事業、リユース事業、環境事業を主要な事業として営んでおります。 当連結会計年度において、当社グループ（当社及び当社の連結子会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、連結子会社の異動については、以下のとおりであります。 （資源エネルギー事業） 当連結会計年度において、合同会社ＲＥＣＦ電子募集１号および合同会社ＥＦ‐ＢＥＳＳ１号については、ＥＦインベストメント株式会社による開発資金の貸付等を通じて、事業活動に対する実質的な支配力を有すると判断したことから、当該２社を連結の範囲に含めております。また、株式会社ＥＦでんきにおいて、2025年３月28日付で取得したエネルギープロダクト株式会社が100％出資するエネプロ三沢合同会社の予約完結権の行使を行い、匿名組合出資持分の取得が完了した結果、同社に対する支配を有すると判断したため、連結の範囲に含めております。 （リユース事業） 該当事項はありません。 （環境事業） 該当事項はありません。なお、アイレス株式会社については、2025年12月25日付「子会社の異動を伴う株式譲渡に関するお知らせ」にて公表したとおり、2026年１月１日付ですでに譲渡しておりますが、当連結会計年度においては引き続き連結の範囲に含めております。 以上の結果、2025年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び連結子会社）は、当社（株式会社環境フレンドリーホールディングス）、連結子会社７社により構成されており、資源エネルギー事業、リユース事業、環境事業を主要な事業として営んでおります。 当連結会計年度において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動については、以下のとおりであります。 （資源エネルギー事業） 当連結会計年度において、株式会社ＥＦエコソリューションズを設立し、連結の範囲に含めております。また、当連結会計年度において、当社を株式交換完全親会社、株式会社ＥＦインベストメントを株式交換完全子会社とする簡易株式交換を行ったことにより連結の範囲に含めております。 （リユース事業） 該当事項はありません。 （環境事業） 該当事項はありません。 なお、当連結会計年度において、従来「ＩＴ関連事業」としていた報告セグメントの名称を「リユース事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。 以上の結果、2024年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。(注) 2024年10月11日付で株式会社リクラウドから「株式会社ＥＦインベストメント」、エリアエナジー株式会社から「株式会社ＥＦエナジー」、株式会社ライフエナジーから「株式会社ＥＦでんき」、EF Eco Solutions株式会社から「株式会社ＥＦエコソリューションズ」、コネクト株式会社から「株式会社ＥＦネクストテック」にそれぞれ商号変更いたしました。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社５社により構成されており、資源エネルギー事業、環境事業、ＩＴ関連事業を主要な事業として営んでおります。 当連結会計年度において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更及び主要な関係会社の異動については、以下のとおりであります。 （資源エネルギー事業） 該当事項はありません。 （環境事業） 2023年９月１日を効力発生日として、連結子会社であるアイレス株式会社を吸収合併存続会社、連結子会社であった株式会社東環を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行ったことにより、株式会社東環を連結の範囲から除外しております。 （ＩＴ関連事業） 2023年９月１日を効力発生日として、連結子会社であるコネクト株式会社を吸収合併存続会社、連結子会社であったＤＬＭ株式会社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行ったことにより、ＤＬＭ株式会社を連結の範囲から除外しております。 以上の結果、2023年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社６社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、資源エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。 当連結会計年度において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更及び主要な関係会社の異動については、以下のとおりであります。 （ＩＴ関連事業） 主な事業内容に変更はありません。 （環境事業） 主な事業内容に変更はありません。 （資源エネルギー事業） 当連結会計年度において、資源・燃料開発に特化したBioghum Pty Itdをオーストラリアに設立し、連結子会社としております。また、当連結会計年度において、電力小売事業を行う株式会社ライフエナジーの株式を取得し、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。なお、みなし取得日を2022年12月31日としております。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況１ 連結財務諸表等 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。 以上の結果、2022年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、連結子会社４社により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。 当連結会計年度において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更及び主要な関係会社の異動については、以下のとおりであります。 （ＩＴ関連事業） 主な事業内容に変更はありません。 当連結会計年度において、Ｆシステムズ株式会社および株式会社Ａ．Ｉ．ミドルウェアは清算結了したため、連結の範囲から除外しております。 （環境事業） 当連結会計年度において、アイレス株式会社の株式を取得したため、当連連結会計年度より連結の範囲に含んでおります。なお、みなし取得日を2021年12月31日としております。 （ヘルスケア事業） 第連結会計年度において、連結子会社でありました吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司および上海蓉勤健康管理有限公司、孫会社でありました栖霞市东明置业有限公司の株式持分の全てを譲渡したため、連結の範囲から除外し、ヘルスケア事業から撤退しております。 （再生可能エネルギー事業） 主な事業内容に変更はありません。 第連結会計年度において、日本地熱発電株式会社及びエリアエナジー大阪株式会社は清算結了したため、連結の範囲から除外しております。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況１ 連結財務諸表等 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。 以上の結果、2021年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社11社（うち連結子会社10社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業を主要な事業として営んでおります。 当連結会計年度において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。 以上の結果、2020年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。 注1 非連結子会社であるエイ・エス・ジェイ有限責任事業組合は、現在休眠中のため、上記系統図から除外しております。 注2 日本地熱発電株式会社は、2018年６月30日をもって解散し、現在清算手続中のため、上記系統図から除外しております。 注3 Ｆシステムズ株式会社（ターボリナックス株式会社は、2020年９月８日付でＦシステムズ株式会社に社名変更いたしました。）および 株式会社Ａ．Ｉ．ミドルウェアは、2019年12月31日をもって解散し、現在清算手続中のため、上記系統図から除外しております。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＦＨＴホールディングス）、子会社11社（うち連結子会社10社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業を主要な事業として営んでおります。 なお、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については、連結ベースの数値に基づいて判断することになります。 （IT関連事業） 主な事業内容に変更はありません。 2019年10月15日開催の取締役会において、今後のＩＴ関連事業における経営資源の集中、当社グループ経営の効率化の観点から、当社グループのＩＴ関連事業の推進に関してコネクト株式会社に集約する方針を固め、ターボリナックス株式会社と株式会社Ａ．Ｉ．ミドルウェアの解散および清算を決議し、2019年12月31日付で同社は解散し、現在精算手続中であります。（環境事業） 主な事業内容及び主要な関係会社の異動はありません。（ヘルスケア事業） 主な事業内容に変更はありません。 2019年５月28日付で当社の連結子会社である吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司が、上海蓉勤健康管理有限公司の出資持分を追加取得したことに伴い同社を子会社（当社の孫会社）といたしました。また、上海蓉勤健康管理有限公司の子会社であった栖霞市东明置业有限公司は、同日付で当社の曾孫会社となりました。 2019年７月16日付で当社の連結子会社である吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司の子会社である、上海蓉勤健康管理有限公司の吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司が保有する出資持分50.9％の全てを取得したことに伴い同社を連結子会社といたしました。また、上海蓉勤健康管理有限公司の子会社であった栖霞市东明置业有限公司は、同日付で当社の孫会社となりました。 上海蓉勤健康管理有限公司の完全子会社である栖霞市东明置业有限公司が中国において養老介護に特化した富裕層向け施設の開発プロジェクトを推進しております。（再生可能エネルギー事業） 主な事業内容及び主要な関係会社の異動はありません。 以上の結果、2019年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。 注1 非連結子会社であるエイ・エス・ジェイ有限責任事業組合は、現在休眠中のため、上記系統図から除外しております。 注2 日本地熱発電株式会社は、2018年6月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社９社（うち連結子会社８社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。当連結会計年度よりヘルスケア事業を営む吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司を設立いたしました。 なお、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については、連結ベースの数値に基づいて判断することになります。 （ＩＴ関連事業） 主な事業内容及び主要な関係会社の異動はありません。（環境事業） 主な事業内容及び主要な関係会社の異動はありません。（再生可能エネルギー事業） 主な事業内容及び主要な関係会社の異動はありません。 なお、日本地熱発電株式会社は、2018年６月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。（ヘルスケア事業） 当連結会計年度において、吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司を設立いたしました。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。 以上の結果、2018年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。注 非連結子会社であるエイ・エス・ジェイ有限責任事業組合は、現在休眠中のため、上記系統図から除外しております。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社８社（うち連結子会社７社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。 なお、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については、連結ベースの数値に基づいて判断することになります。（IT関連事業） 当連結会計年度において、株式会社A.I.ミドルウェアを設立いたしました。（環境事業） 主な事業内容及び主要な関係会社の異動はありません。（再生可能エネルギー事業） 当連結会計年度において、エリアエナジー大阪株式会社を設立いたしました。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。 以上の結果、平成29年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。注 非連結子会社であるエイ・エス・ジェイ有限責任事業組合は、現在休眠中のため、上記系統図から除外しております。

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ジオネクスト）、子会社６社（うち連結子会社５社）により構成されており、ＩＴ関連事業、環境事業、ヘルスケア事業、再生可能エネルギー事業を主要な事業として営んでおります。 なお、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については、連結ベースの数値に基づいて判断することになります。（IT関連事業） 当連結会計年度において、持分法適用会社でありましたTurbolinux China Co.,Ltd.の保有株式の全てを売却したため、持分法適用の範囲から除外しております。（環境事業） 主な事業内容及び主要な関係会社の異動はありません。（ヘルスケア事業） 当連結会計年度において、持分法適用会社でありました株式会社遺伝子治療研究所の保有株式の全てを売却したため、持分法適用の範囲から除外しております。また、連結子会社でありました株式会社仙真堂の保有株式の全てを売却したため、連結の範囲から除外しております。（再生可能エネルギー事業） 主な事業内容及び主要な関係会社の異動はありません。 以上の結果、平成28年12月31日現在の事業系統図は以下のとおりであります。注 非連結子会社であるエイ・エス・ジェイ有限責任事業組合は、現在休眠中のため、上記系統図から除外しております。