日本コークス工業

６【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は99百万円である。 （コークス事業） コークス事業分野においては、カーボンニュートラルの実現に向けたＣＯ２削減に取り組んでおり、現在、北九州事業所において、コークス製造時に排出されるＣＯ２を回収・使用し、炭素材を製造するＣＣＶＤ※技術を開発中である。当該技術は、コークス炉ガスを使用する独自の方法であり、従来の製法に比べ、炭素材を安価に製造することが可能となる。 また、北九州事業所において、コークス製造時に排出されるＣＯ２を、アンモニア水を微細ミスト化することで効率よく回収し、回収したＣＯ２を含むアンモニア水にリン酸を反応させることにより、高純度でCO₂を分離することが可能になるプロセスを開発中である。当該プロセスは、コークス製造の副産物であるアンモニア活用し、およびＣＯ２分離の際に熱エネルギーを要しないことが特徴である。 コークス事業に係る研究開発費は31百万円である。※Catalytic Chemical Vapor Deposition：触媒気相蒸着（触媒を用いて気体中の化学物質を基板上に沈着させるプロセス） （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく処理技術の高度化及びコストダウン等を目指した技術開発及び改良改善を行っており、特に新素材及び二次電池、電子部品関連分野に対応する新技術・新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術等を用いた自動化設備の開発にも取り組んでいる。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は67百万円である。

６【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は72百万円である。 （コークス事業） コークス事業分野においては、カーボンニュートラルの実現に向けたＣＯ２削減に取り組んでおり、現在、北九州事業所において、コークス製造時に排出されるＣＯ２を回収・使用し、炭素材を製造するＣＣＶＤ※技術を開発中である。当該技術は、コークス炉ガスを使用する独自の方法であり、従来の製法に比べ、炭素材を安価に製造することが可能となる。 コークス事業に係る研究開発費は13百万円である。※Catalytic Chemical Vapor Deposition：触媒気相蒸着（触媒を用いて気体中の化学物質を基板上に沈着させるプロセス） （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく処理技術の高度化及びコストダウン等を目指した技術開発及び改良改善を行っており、特に新素材及び二次電池、電子部品関連分野に対応する新技術・新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術等を用いた自動化設備の開発にも取り組んでいる。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は59百万円である。

６【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は116百万円である。 （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく処理技術の高度化及びコストダウン等を目指した技術開発及び改良改善を行っており、特に新素材及び二次電池、電子部品関連分野に対応する新技術・新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術等を用いた自動化設備の開発にも取り組んでいる。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は109百万円である。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は142百万円である。 （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく処理技術の高度化及びコストダウン等を目指した技術開発及び改良改善を行っており、特に新素材及び二次電池、電子部品関連分野に対応する新技術・新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術等を用いた自動化設備の開発にも取り組んでいる。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は135百万円である。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は125百万円である。 （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく、省エネルギー化、高機能化、製造コスト低減等を目指した技術の開発・改良改善を実施中であり、特に、モビリティ・ヘルスケア・フード分野に対応する新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術の導入を進めている。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は119百万円である。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は104百万円である。 （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく、製造コスト低減、省エネルギー化、高機能化等を目指した技術の開発・改良改善を実施中であり、特に、モビリティ・ヘルスケア・フード分野に対応する新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術の導入を進めている。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は104百万円である。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は72百万円である。 （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく、製造コスト低減、省エネルギー化、高機能化等を目指した技術の開発・改良改善を実施中であり、特に、モビリティ・ヘルスケア・フード分野に対応する新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術の導入を進めている。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は69百万円である。

５【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は６千７百万円である。 （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく、製造コスト低減、省エネルギー化、高機能化等を目指した技術の開発・改良改善を実施中であり、特に、環境エネルギー分野および医薬・食品分野に対応する新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術の導入を進めている。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は６千７百万円である。

６【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は８千７百万円である。 （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、顧客ニーズに対応すべく、製造コスト低減、省エネルギー化、高機能化等を目指した技術の開発・改良改善を実施中であり、特に、環境エネルギー分野および医薬・食品分野に対応する新製品の開発に取り組んでいる。 また、シミュレーション技術にも力を入れており、開発のスピードアップを図ると共に、ＩｏＴ技術の導入を進めている。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は３千８百万円である。（その他） 主に、日本パワーグラファイト㈱において、リチウムイオン二次電池用負極材の開発を、住友商事株式会社と共同で取り組んでいたが、当社は、平成29年１月に、日本パワーグラファイト㈱の保有株式の全てを売却している。 その他に係る研究開発費は４千８百万円である。

６【研究開発活動】 当社グループ（当社および連結子会社）は、総合エンジニアリング事業における化工機事業分野をはじめ、新規事業分野等において、製品の高度化と新製品・新技術の開発に取り組んでいる。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的等は次のとおりである。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は１億２百万円である。 （総合エンジニアリング事業） 化工機事業分野においては、ナノオーダーレベルの超微粉砕が可能なＭＳＣミルの機能向上に、また、電子部品業界や電池業界をはじめ多くの分野で導入されているＳＣミルのラインナップの拡充に取り組んでいる。 総合エンジニアリング事業に係る研究開発費は１千３百万円である。（その他） 主に、日本パワーグラファイト㈱において、リチウムイオン二次電池用負極材の開発を、住友商事株式会社と共同で取り組んでいる。 その他に係る研究開発費は８千９百万円である。