東京一番フーズ(3067)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 39 | 0 | 0 | -4 | 1.2 | 2.4 | 5.0 | 81.6 |
| FY2017 | 41 | 1 | 0 | 2 | 1.8 | 3.6 | 5.0 | 78.4 |
| FY2018 | 43 | 1 | 1 | 1 | 4.7 | 9.9 | 5.0 | 69.5 |
| FY2019 | 46 | 2 | 1 | -6 | 5.2 | 11.3 | 5.0 | 63.9 |
| FY2020 | 40 | -5 | -6 | -12 | -49.4 | -69.9 | 0.0 | 30.0 |
| FY2021 | 45 | -11 | 0 | -4 | 1.4 | 2.0 | 0.0 | 28.5 |
| FY2022 | 61 | -4 | 1 | 9 | 8.5 | 13.7 | 0.0 | 31.0 |
| FY2023 | 73 | 1 | 1 | -2 | 6.9 | 12.2 | 0.0 | 33.4 |
| FY2024 | 75 | 2 | 0 | -3 | 2.5 | 4.4 | 0.0 | 35.7 |
| FY2025 | 73 | 2 | 1 | -15 | 4.5 | 8.5 | 0.0 | 28.9 |
バフェット流モート診断
総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:判定中
東京一番フーズは、特定の強力なブランドや特許、規制ライセンス、独占的IPを保有しているという明確な証拠は確認できません。主力事業である「かぶら屋」などの居酒屋チェーンは、一般的に模倣されやすく、無形資産による競争優位性は限定的と考えられます。
「かぶら屋」などの既存顧客は、価格やメニュー、立地などの要因で他の居酒屋に乗り換える可能性があり、顧客のスイッチング・コストは低いと考えられます。ただし、長年通っている顧客にとっては、馴染みの味や雰囲気に愛着があり、一定の定着率は見込めます。
東京一番フーズの事業モデルにおいて、ユーザー数の増加がサービスの価値を直接的に高めるネットワーク効果は発生していません。店舗展開や顧客数が増加しても、それが直接的な競争優位性には繋がりにくい構造です。
外食産業全体として、仕入れコストや人件費の高騰は避けられない傾向にあります。東京一番フーズが他社と比較して構造的に大幅なコスト優位性を持っているという証拠は現時点では見当たりません。セントラルキッチンの導入などで効率化を図っている可能性はありますが、決定的な優位性とは言えません。
「かぶら屋」ブランドを中心に店舗展開を進めており、一定の規模はありますが、外食産業全体で見ると、大手チェーンと比較して規模の経済性は限定的です。しかし、特定の地域やブランドにおいては、一定の市場シェアを確保している可能性があります。
競合との比較優位
強気シナリオ
「かぶら屋」ブランドの再強化と新規顧客層の開拓
セントラルキッチン等による効率化の更なる推進とコスト削減
M&Aによる事業規模の拡大とシナジー創出
弱気シナリオ(モート侵食)
競合他社との価格競争の激化と収益性の低下
人件費や原材料費の高騰による利益圧迫
消費者の嗜好の変化への対応遅れによる客数減少
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
東京一番フーズの投資が失敗するには、まず「かぶら屋」ブランドが消費者の間で魅力を失い、既存顧客の離反が加速することが考えられます。さらに、競合他社がより低価格で魅力的なメニューを提供し、顧客を奪っていく状況が真実であれば、同社の競争優位性は失われます。また、人件費や原材料費の高騰に対して、価格転嫁が困難な状況が続けば、利益を確保できず、成長戦略の実行も不可能になるでしょう。特に、外食産業全体が構造的な人手不足に陥り、優秀な人材の確保が困難になる中で、サービス品質の低下が顧客離れを招くシナリオも考えられます。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な成長は阻害されるでしょう。
5年後のモート予測
「かぶら屋」ブランドの再活性化と新規出店により、売上・利益ともに堅調に成長。効率化によるコスト削減も寄与し、収益性が改善する。
既存店売上の維持・微増と、緩やかな新規出店により、売上は横ばい傾向。コスト増の影響を受け、利益は小幅な増減に留まる。
競合激化やコスト増により、既存店売上が減少し、新規出店も鈍化。利益は減少し、財務状況が悪化するリスクがある。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 40億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 28.9% | |
| 3. 利益の安定性 | 9年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 -14.7% | |
| 6. 適度なPER | PER 53.2倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 2.49倍 |
合格数:0/7 部分的合格