研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-12 |
- |
4 |
| 2024-12 |
- |
1 |
| 2023-12 |
- |
2 |
| 2022-12 |
- |
4 |
| 2021-12 |
- |
4 |
研究開発活動(本文)
FY2025|407 文字
6 【研究開発活動】 当社企業グループでは、PCカーテンウォール事業において、「環境に配慮した製品開発」を行っており、その主なものは以下のとおりです。①炭素固定性を有する海洋生物殻廃棄物を用いたPC部材の開発 ホタテ貝は海水中の二酸化炭素を吸収しながら成長しており、毎年大量に貝殻が廃棄されています。この貝殻を細かく砕き、コンクリート素材にリサイクルすることで、二酸化炭素が固着され脱炭素と社会に貢献する商品を開発致します。 2024年10月には、本件に関わる特許を取得致しました。②カーボンネガティブコンクリートの製品化 NEDOの事業であるCUCO(クーコ)に参画し、2030年までに二酸化炭素排出量の削減と、二酸化炭素の固定量を増大させたコンクリートの製品化を目指します。なお、当社企業グループにおける当連結会計年度の研究開発活動の総額は39,757千円であり、全てPCカーテンウォール事業のものであります。
FY2024|404 文字
6 【研究開発活動】 当社企業グループでは、PCカーテンウォール事業において、「環境に配慮した製品開発」を行っており、その主なものは以下のとおりです。①炭素固定性を有する海洋生物殻廃棄物を用いたPC部材の開発 ホタテ貝は海水中の二酸化炭素を吸収しながら成長しており、毎年大量に貝殻が廃棄されています。この貝殻を細かく砕き、コンクリート素材に活用することで、二酸化炭素が固着され脱炭素と社会に貢献する商品を開発致します。 2024年10月には、本件に関わる特許を取得致しました。②カーボンネガティブコンクリートの製品化 NEDOの事業であるCUCO(クーコ)に参画し、2030年までに二酸化炭素排出量の削減と、二酸化炭素の固定量を増大させたコンクリートの製品化を目指します。なお、当社企業グループにおける当連結会計年度の研究開発活動の総額は38,307千円であり、全てPCカーテンウォール事業のものであります。
FY2023|375 文字
6 【研究開発活動】 当社企業グループでは、PCカーテンウォール事業において、「環境に配慮した製品開発」を行っており、その主なものは以下のとおりです。①炭素固定性を有する海洋生物殻廃棄物を用いたPC部材の開発 ホタテ貝は海水中の二酸化炭素を吸収しながら成長しており、毎年大量に貝殻が廃棄されています。この貝殻を細かく砕き、コンクリート素材に活用することで、二酸化炭素が固着され脱炭素と社会に貢献する商品を開発致します。②カーボンネガティブコンクリートの製品化 NEDOの事業であるCUCO(クーコ)に参画し、2030年までに二酸化炭素排出量の削減と、二酸化炭素の固定量を増大させたコンクリートの製品化を目指します。なお、当社企業グループにおける当連結会計年度の研究開発活動の総額は10,624千円であり、全てPCカーテンウォール事業のものであります。
FY2022|482 文字
5 【研究開発活動】 当社企業グループでは、PCカーテンウォール事業において、「環境に配慮した製品開発」を行っており、その主なものは以下のとおりです。①炭素固定性を有する海洋生物殻廃棄物を用いたPC部材の開発 ホタテ貝は海水中の二酸化炭素を吸収しながら成長しており、毎年大量に貝殻が廃棄されています、この貝殻を細かく砕き、コンクリート素材に活用することで、二酸化炭素が固着され脱炭素と社会に貢献する商品を開発いたします。②繊維素材を活用して二酸化炭素削減に寄与する商品の開発 サステナビリティの観点から、建設に要するエネルギーの削減は急務であるため、従来のPCカーテンウォール性能をそのままに、部材を軽くする開発に取り組んでいます。③カーボンネガティブコンクリートの製品化 NEDOの事業であるCUCO(クーコ)に参画し、2030年までに二酸化炭素排出量の削減と、二酸化炭素の固定量を増大させたコンクリートの製品化を目指します。なお、当社企業グループにおける当連結会計年度の研究開発活動の総額は11,912千円であり、全てPCカーテンウォール事業のものであります。
FY2021|388 文字
5 【研究開発活動】当社企業グループでは、PCカーテンウォール事業において、「環境に配慮した製品開発」を行っており、その主なものは以下のとおりです。(1)食物由来の廃棄物で脱炭素社会に貢献する商品の開発食物由来の廃棄物をコンクリート素材に活用することで、ライフサイクル全体を通じて、脱炭素と社会に貢献する商品を開発いたします。当連結会計年度は、他の研究機構との実証実験によりCO2の削減効果が確認できました。次年度以降は、商品化に向けた研究開発を促進します。(2)繊維素材を活用してCO2削減に寄与する商品の開発繊維素材を活用しながら軽量化と断熱性を両立させ、建設に要するエネルギーの削減と省エネを同時に実現する技術を開発いたします。なお、当社企業グループにおける当連結会計年度の研究開発活動の総額は14,280千円であり、セグメントは全てPCカーテンウォール事業であります。