タムロン

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、光学開発センター及びＲ＆Ｄ技術センターが研究開発、光学開発技術、レンズ加工技術、コーティング/フィルタ技術、アクチュエータ技術、樹脂成形/金型技術といった基幹となる各要素技術の開発を行い、製品開発については各事業本部の技術部門が行っております。当連結会計年度における研究開発費は7,313百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、自社ブランド製品において、ソニーＥマウント用２機種、ニコンＺマウント用３機種、キヤノンＲＦマウント１機種の計６機種を投入するなど、マウント展開を加速させました。特に、18-300ｍｍ Ｆ/3.5-6.3（Ｂ061）はＲＦマウント用、Ｚマウント用としては当社初の高倍率ズームレンズとなります。このような結果、当事業に係る研究開発費は5,227百万円となりました。（監視＆ＦＡ関連事業）監視＆ＦＡ関連事業では、都市監視も含めた旺盛なセキュリティ需要、製造業の高度化・効率化推進による底堅いＦＡ/マシンビジョン等の需要等を見据え、様々な用途での高画素等のニーズに対応すべく、各種レンズの開発を行い、カメラモジュールの開発も進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は1,255百万円となりました。（モビリティ＆ヘルスケア、その他事業）モビリティ＆ヘルスケア、その他事業では、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズにおいて、特に需要が見込まれるセンシング用途のレンズ開発に注力すると共に、今後の事業拡大を目指す医療分野での要素技術や製品開発を進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は829百万円となりました。

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、光学開発センター及びＲ＆Ｄ技術センターが研究開発、光学開発技術、レンズ加工技術、コーティング/フィルタ技術、アクチュエータ技術、樹脂成形/金型技術といった基幹となる各要素技術の開発を行い、製品開発については各事業本部の技術部門が行っております。当連結会計年度における研究開発費は7,092百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、自社ブランド製品において、ソニーＥマウント用で望遠ズームレンズ（Ａ069）、高倍率ズームレンズ（Ａ074）、中望遠マクロレンズ（Ｆ072）の３機種、ニコンＺマウント用で大口径標準ズームレンズ（Ａ063）、超望遠ズームレンズ(Ａ067)、中望遠マクロレンズ(Ｆ072）を発売し、既存マウントでのラインナップ拡充を更に加速させました。また、12月には当社初となるキヤノンＲＦマウント用として超広角ズームレンズ11-20ｍｍ Ｆ/2.8 ＲＸＤ(Ｂ060)を発売し、対応マウントの拡充も図り、新製品投入本数を計７機種へと増加させました。このような結果、当事業に係る研究開発費は4,954百万円となりました。（監視＆ＦＡ関連事業）監視＆ＦＡ関連事業では、都市監視も含めた旺盛なセキュリティ需要、製造業の高度化・効率化推進による底堅いＦＡ/マシンビジョン等の需要等を見据え、様々な用途での高画素等のニーズに対応すべく、各種レンズの開発を行い、カメラモジュールの開発も進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は1,295百万円となりました。（モビリティ＆ヘルスケア、その他事業）モビリティ＆ヘルスケア、その他事業では、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズにおいて、特に需要が見込まれるセンシング用途のレンズ開発に注力すると共に、今後の事業拡大を目指す医療分野での要素技術や製品開発を進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は842百万円となりました。

６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、光学開発センター及びＲ＆Ｄ技術センターが研究開発、光学開発技術、レンズ加工技術、コーティング/フィルタ技術、アクチュエータ技術、樹脂成形/金型技術といった基幹となる各要素技術の開発を行い、製品開発については各事業本部の技術部門が行っております。当連結会計年度における研究開発費は6,169百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、自社ブランド製品において、ソニーＥマウント用の大口径望遠ズームレンズ70-180ｍｍ Ｆ/2.8 ＶＣ ＶＸＤ Ｇ2 (Ａ065)や広角ズームレンズ17-50ｍｍ Ｆ/4 ＶＸＤ (Ａ068)、富士フイルムＸマウント用の大口径超広角ズームレンズ11-20ｍｍ Ｆ/2.8 ＲＸＤ (Ｂ060)、ニコンＺマウント用の大口径望遠ズームレンズ35-150ｍｍ Ｆ/2-2.8 ＶＸＤ (Ａ058)や超望遠ズームレンズ150-500ｍｍ Ｆ/5-6.7 ＶＣ ＶＸＤ (Ａ057)を製品化し、ミラーレスカメラ用交換レンズのラインナップを強化するとともにマウント展開を加速いたしました。このような結果、当事業に係る研究開発費は4,348百万円となりました。（監視＆ＦＡ関連事業）監視＆ＦＡ関連事業では、都市監視も含めた旺盛なセキュリティ需要、製造業の高度化・効率化推進による底堅いＦＡ/マシンビジョン等の需要等を見据え、様々な用途での高画素等のニーズに対応すべく、各種レンズの開発を行い、カメラモジュールの開発も進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は1,231百万円となりました。（モビリティ＆ヘルスケア、その他事業）モビリティ＆ヘルスケア、その他事業では、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズにおいて、特に需要が見込まれるセンシング用途のレンズ開発に注力すると共に、今後の事業拡大を目指す医療分野での要素技術や製品開発を進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は588百万円となりました。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、光学開発センター及びＲ＆Ｄ技術センターが研究開発、光学開発技術、レンズ加工技術、コーティング/フィルタ技術、アクチュエータ技術、樹脂成形/金型技術といった基幹となる各要素技術の開発を行い、製品開発については各事業本部の技術部門が行っております。当連結会計年度における研究開発費は5,398百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、自社ブランド製品において、富士フイルムＸマウント用大口径標準ズームレンズ 17-70ｍｍ Ｆ/2.8 ＶＣ ＲＸＤ （Ｂ070）、超望遠ズームレンズ 50-400ｍｍ Ｆ/4.5-6.3 ＶＣ ＶＸＤ （Ａ067）等の新製品を製品化し、ミラーレスカメラ用交換レンズのラインナップを強化いたしました。なお、ソニーＥマウント用、富士フイルムＸマウント用に続き、当社初のニコンＺマウント用レンズも製品化し、対応マウントの拡充も図りました。このような結果、当事業に係る研究開発費は3,707百万円となりました。（監視＆ＦＡ関連事業）監視＆ＦＡ関連事業では、都市監視も含めた旺盛なセキュリティ需要、製造業の高度化・効率化推進による底堅いＦＡ/マシンビジョン等の需要等を見据え、様々な用途での高画素等のニーズに対応すべく、各種レンズの開発を行い、カメラモジュールの開発も進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は1,232百万円となりました。（モビリティ＆ヘルスケア、その他事業）モビリティ＆ヘルスケア、その他事業では、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズにおいて、特に需要が見込まれるセンシング用途のレンズ開発に注力すると共に、今後の事業拡大を目指す医療分野での要素技術や製品開発を進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は459百万円となりました。

５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、光学開発センター及びＲ＆Ｄ技術センターが研究開発、光学開発技術、レンズ加工技術、コーティング/フィルタ技術、アクチュエータ技術、樹脂成形/金型技術といった基幹となる各要素技術の開発を行い、製品開発については各事業本部の技術部門が行っております。当連結会計年度における研究開発費は5,028百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、当社としては初のＡＰＳ－Ｃサイズミラーレス一眼カメラ対応の交換レンズとして、大口径標準ズームレンズ 17-70ｍｍ Ｆ/2.8 ＶＣ ＲＸＤ (Ｂ070)、大口径超広角ズームレンズ 11-20ｍｍ Ｆ/2.8 ＲＸＤ (Ｂ060)、高倍率ズームレンズ 18-300ｍｍ Ｆ/3.5-6.3 ＶＣ ＶＸＤ (Ｂ061）を製品化し、18-300ｍｍ Ｆ/3.5-6.3 ＶＣ ＶＸＤ (Ｂ061）については当社としては初の富士フィルムＸマウント用も製品化いたしました。フルサイズミラーレス一眼カメラ対応の交換レンズにおいても超望遠ズームレンズ 150-500ｍｍ ＶＣ ＶＸＤ (Ａ057)、大口径望遠ズームレンズ 35-150ｍｍ Ｆ/2-2.8 ＶＸＤ (Ａ058)、大口径標準ズームレンズ28-75ｍｍ Ｆ/2.8 ＶＸＤ Ｇ２ (Ａ063)の製品化を行いました。このような結果、当事業に係る研究開発費は3,432百万円となりました。（監視＆ＦＡ関連事業）監視＆ＦＡ関連事業では、都市監視も含めた旺盛なセキュリティ需要、製造業の高度化・効率化推進による底堅いＦＡ/マシンビジョン等の需要等を見据え、様々な用途での高画素等のニーズに対応すべく、各種レンズの開発を行い、カメラモジュールの開発も進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は1,154百万円となりました。（モビリティ＆ヘルスケア、その他事業）モビリティ＆ヘルスケア、その他事業では、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズにおいて、特に需要が見込まれるセンシング用途のレンズ開発に注力すると共に、今後の事業拡大を目指す医療分野での要素技術や製品開発を進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は441百万円となりました。

５【研究開発活動】当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、研究開発センターが長期的な視点での研究開発を行い、光学開発本部、技術開発本部及び基礎開発本部が光学、生産技術、電子工学といった基幹となる各要素技術の開発を行いました。製品開発については各事業本部の技術部門が行いました。当連結会計年度における研究開発費は4,687百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、望遠ズームレンズ70-180ｍｍ Ｆ/2.8 ＶＸＤ（Ａ056）、広角端28ｍｍで世界初の開放Ｆ2.8を実現した高倍率ズームレンズ28-200ｍｍ Ｆ/2.8-5.6 ＲＸＤ （Ａ071）、300ｍｍクラスのフルサイズミラーレスカメラ用望遠ズームレンズとして世界最小・最軽量の望遠ズームレンズ70-300ｍｍ Ｆ/4.5-6.3 ＲＸＤ（Ａ047）等のフルサイズミラーレスカメラ用の新製品の製品化を行いました。このような結果、当事業に係る研究開発費は3,137百万円となりました。（レンズ関連事業）レンズ関連事業では、ドローン用のレンズ開発に引き続き注力しました。このような結果、当事業に係る研究開発費は120百万円となりました。（特機関連事業）特機関連事業では、都市監視も含めた旺盛なセキュリティ需要、製造業の高度化・効率化推進による底堅いＦＡ/マシンビジョン等の需要等を見据え、様々な用途での高画素等のニーズに対応すべく、各種レンズの開発を行い、カメラモジュールの開発も進めました。また、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズでは、特に需要が見込まれるセンシング用途のレンズ開発に注力いたしました。このような結果、当事業に係る研究開発費は1,430百万円となりました。

５【研究開発活動】当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、研究開発センターが長期的な視点での研究開発を行い、光学開発本部、技術開発本部及び基礎開発本部が光学、生産技術、電子工学といった基幹となる各要素技術の開発を行いました。製品開発については各事業本部の技術部門が行いました。当連結会計年度における研究開発費は5,263百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、望遠ズームレンズ 35-150mm F/2.8-4 VC OSD(A043)、単焦点レンズ SP 35mm F/1.4 USD（F045）、35mmフルサイズミラーレス一眼カメラ対応超広角ズームレンズ 17-28mm F/2.8 RXD (A046)、35mmフルサイズミラーレス一眼カメラ対応広角単焦点レンズ 24mm F/2.8 OSD M1:2 (F051)、35mmフルサイズミラーレス一眼カメラ対応広角単焦点レンズ 35mm F/2.8 OSD M1:2 (F053)等の新製品の製品化を行いました。このような結果、当事業に係る研究開発費は3,503百万円となりました。（レンズ関連事業）レンズ関連事業では、ドローン用のレンズ開発に引き続き注力しました。このような結果、当事業に係る研究開発費は216百万円となりました。（特機関連事業）特機関連事業では、都市監視も含めた旺盛なセキュリティ需要、製造業の高度化・効率化推進による底堅いＦＡ/マシンビジョン等の需要等を見据え、様々な用途での高画素等のニーズに対応すべく、各種レンズの開発を行い、カメラモジュールの開発も進めました。また、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズでは、特に需要が見込まれるセンシング用途のレンズ開発に注力いたしました。このような結果、当事業に係る研究開発費は1,543百万円となりました。

５【研究開発活動】当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、研究開発センターが長期的な視点での研究開発を行い、光学開発本部、技術開発本部、基礎開発本部及び技術開発本部が光学、生産技術、電子工学といった基幹となる各要素技術の開発を行いました。製品開発については各事業本部の技術部門が行いました。当連結会計年度における研究開発費は43億73百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、望遠ズームレンズ 70-210ｍｍ Ｆ/4 ＶＣ ＵＳＤ（Ａ034）、35ｍｍフルサイズミラーレス一眼カメラ対応大口径標準ズームレンズ 28-75ｍｍ Ｆ/2.8 ＲＸＤ (Ａ036)、超広角ズームレンズ 17-35mm Ｆ/2.8-4 ＯＳＤ（Ａ037）、大口径超広角ズームレンズＳＰ 15-30mm Ｆ/2.8 ＶＣ ＵＳＤ Ｇ２（Ａ041）等の新製品の製品化を行いました。このような結果、当事業に係る研究開発費は28億40百万円となりました。（レンズ関連事業）レンズ関連事業では、これまで当社が培ってきた小型・軽量化等のノウハウをいかし、今後の高成長が期待できるドローン用の高性能レンズ開発を推進しております。このような結果、当事業に係る研究開発費は２億18百万円となりました。（特機関連事業）特機関連事業では、都市監視等でのセキュリティ市場の安定成長や、製造業の高度化・効率化を後押しするＦＡ/マシンビジョン等の底堅い需要等を見据え、様々な用途での高画素等のニーズに対応すべく、各種レンズの開発を行い、カメラモジュールの開発も進めました。また、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズでは、バックモニター等のビュー用途や自動運転を見据えたセンシング用途のレンズ開発に注力いたしました。このような結果、当事業に係る研究開発費は13億14百万円となりました。

６【研究開発活動】当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、研究開発センターが長期的な視点での研究開発を行い、光学開発本部、技術開発本部、基礎開発本部及び生産技術本部が光学、生産技術、電子工学といった基幹となる各要素技術の開発を行いました。製品開発については各事業本部の技術部門が行いました。当連結会計年度における研究開発費は41億11百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、自社ブランド交換レンズにおいて大口径望遠ズームレンズ ＳＰ 70-200ｍｍ Ｆ/2.8 ＶＣ ＵＳＤ Ｇ２（Ａ025）、超広角ズームレンズ 10-24ｍｍ ＶＣ ＨＬＤ（Ｂ023）、超望遠高倍率ズームレンズ 18-400ｍｍ ＶＣ ＨＬＤ（Ｂ028）、大口径標準ズームレンズ ＳＰ 24-70ｍｍ Ｆ/2.8 ＶＣ ＵＳＤ Ｇ２（Ａ032）、超望遠ズームレンズ 100-400ｍｍ ＶＣ ＵＳＤ（Ａ035）等の新製品の製品化を行いました。このような結果、当事業に係る研究開発費は27億54百万円となりました。（レンズ関連事業）レンズ関連事業では、主に新たな事業分野として注力しておりますドローン市場向けレンズの開発を進め、製品出荷も開始したほか今後の機種数増を見据え持続的な開発をしております。このような結果、当事業に係る研究開発費は１億７百万円となりました。（特機関連事業）特機関連事業では、セキュリティ市場の安定成長や用途の広がりを見据え、昼夜監視、都市監視、交通監視、マシンビジョン等、様々な場面での高画素等のニーズに対応すべく、各種新製品の開発を行いました。また、高い市場成長が今後も見込まれる車載用レンズやカメラモジュール等の開発も進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は12億50百万円となりました。

６【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、研究開発センターが長期的な視点での研究開発を担当し、光学開発本部、技術開発本部、基礎開発本部及び生産技術本部が光学、生産技術、電子工学といった基幹となる各要素技術の開発を担当しております。製品開発については各事業本部の技術部門がこれにあたっております。当連結会計年度における研究開発活動につきましては、主力事業であるデジタル一眼レフカメラ用の交換レンズを中心に、監視カメラ用レンズ等の新製品を開発しました。また、今後の事業拡大を見据え、遠赤外線カメラ用レンズ、車載用レンズ等の開発にも注力しました。このような結果、当連結会計年度における研究開発費は40億２百万円となりました。各セグメント別の研究開発活動の成果は以下のとおりであります。（写真関連事業）写真関連事業では、自社ブランド交換レンズにおいて高仕様設計による高性能を追求した「ＳＰ」シリーズとして、マクロレンズ ＳＰ90mm Ｆ/2.8 ＶＣ ＵＳＤ（Ｆ017）、中望遠単焦点レンズ ＳＰ85mm Ｆ/1.8 ＶＣ ＵＳＤ（Ｆ016）、大幅な進化を遂げた最新の超望遠ズームレンズ ＳＰ 150-600mm ＶＣ ＵＳＤ Ｇ２ （Ａ022）等の新製品の製品化を行いました。このような結果、当事業に係る研究開発費は26億53百万円となりました。（レンズ関連事業）レンズ関連事業では、高付加価値なデジタルカメラ用レンズや遠赤外線カメラ用レンズ等の開発を進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は１億54百万円となりました。（特機関連事業）特機関連事業では、セキュリティ市場の成長や用途の広がりを見据え、昼夜監視、都市監視、交通監視、マシンビジョン等、様々な場面での高画素等のニーズに対応すべく、各種新製品の開発化を行いました。また、さらなる成長のため、車載用レンズや業界初の光学防振機構搭載の超小型カメラモジュール等の開発も進めました。このような結果、当事業に係る研究開発費は11億94百万円となりました。