プラザホールディングス(7502)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2015 | 210 | -1 | -8 | -29 | -28.8 | -60.5 | — | 19.6 |
| FY2016 | 220 | 1 | -0 | 8 | -1.9 | -3.5 | — | 16.7 |
| FY2017 | 222 | 1 | -1 | 3 | -2.5 | -4.5 | 7.0 | 17.2 |
| FY2018 | 237 | 2 | 1 | 1 | 3.7 | 6.6 | 7.0 | 17.2 |
| FY2019 | 231 | 3 | 1 | 8 | 5.4 | 9.8 | 7.0 | 18.4 |
| FY2020 | 207 | 3 | 7 | 5 | 26.1 | 57.9 | 7.0 | 22.9 |
| FY2021 | 217 | 1 | 1 | -3 | 4.5 | 9.8 | 12.0 | 22.1 |
| FY2022 | 191 | 1 | -2 | 0 | -8.8 | -16.8 | 10.0 | 19.8 |
| FY2023 | 176 | 2 | 1 | 6 | 2.6 | 24.3 | 10.0 | 20.4 |
| FY2024 | 186 | 3 | 3 | 6 | 12.4 | 117.2 | 50.0 | 19.1 |
バフェット流モート診断
総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:判定中
プラザホールディングスは、特定ブランドや特許、規制ライセンス等に依存する無形資産による競争優位性は確認できない。事業内容は主に小売業であり、差別化要因は限定的。
顧客は特定の店舗やブランドに愛着を持つ可能性はあるが、代替となる小売店やECサイトは多数存在するため、顧客の乗り換えコストは低い。ポイントカード等による囲い込みは限定的。
事業モデルは直接的なネットワーク効果を生み出すものではない。顧客が増加しても、サービス提供者側の価値が向上するような構造は見られない。
小売業であり、規模の経済によるコスト優位性は限定的。仕入れ交渉力や効率的な店舗運営によるコスト削減努力は存在するが、構造的な優位性は低い。
国内に複数の店舗を展開しており、一定の規模を持つ。しかし、業界全体で見ると多数の競合が存在し、寡占化された状況ではないため、効率規模による優位性は限定的。
競合との比較優位
強気シナリオ
既存顧客のロイヤリティ向上によるリピート率の維持
新規出店による売上拡大
効率的な店舗運営による利益率の改善による収益性向上
弱気シナリオ(モート侵食)
競合他社との価格競争激化
消費者の嗜好変化への対応遅れ
ECサイトの台頭による既存店舗の売上減少
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
プラザホールディングスが競争優位性を確立するには、強力なブランド力や独自の顧客体験を提供し、顧客が容易に他社へ乗り換えられないようなスイッチング・コストを構築する必要がある。また、サプライチェーンの効率化やPB商品の開発などを通じて、コスト優位性を確立することも考えられる。これらの要素が欠如したまま、単に店舗数を増やすだけでは、競合との差別化が難しく、価格競争に巻き込まれるリスクが高い。さらに、デジタル化への対応が遅れれば、ECシフトの波に乗り遅れ、既存事業の基盤すら揺るがしかねない。これらの競争優位性の構築に失敗することが、この投資の失敗につながる。
5年後のモート予測
新規出店と既存店効率化により、売上・利益ともに緩やかな成長を続ける。ブランドロイヤリティの維持が鍵となる。
既存事業の維持に注力し、売上・利益は横ばい傾向。消費者の動向に合わせた商品戦略が求められる。
価格競争やECシフトの影響を受け、売上・利益ともに減少。店舗網の縮小や事業再編の可能性も示唆される。
グレアム防衛的投資家 7基準
| 1. 適切な企業規模 | 時価総額 38億 | |
| 2. 健全な財務 | 自己資本比率 19.1% | |
| 3. 利益の安定性 | 6年連続黒字 | |
| 4. 配当の継続性 | ?年連続配当 | |
| 5. 利益成長 | EPS 3年成長 128.7% | |
| 6. 適度なPER | PER 13.9倍 | |
| 7. 適度なPBR | PBR 1.70倍 |
合格数:2/7 部分的合格
直近の適時開示
- 2026-07-09 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026-06-30 臨時報告書