ダイヤモンドエレクトリックホールディングス

３ 【事業の内容】当社は、持株会社体制の下、自動車機器事業、エネルギーソリューション事業、電子機器事業の各セグメントにおいて事業会社(注)を置き、各事業会社は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 (注) 事業会社：ダイヤゼブラ電機株式会社ダイヤモンド電子株式会社米国ダイヤモンド電機株式会社 当社グループは、当社、連結子会社21社（国内５社、海外16社）、持分法適用会社３社（関連会社３社）及び持分法非適用会社５社（非連結子会社４社、関連会社１社）により構成（2025年３月31日現在）され、自動車用点火コイル・電装品、太陽光発電用パワーコンディショナ・蓄電ハイブリッドシステム等のエネルギーソリューション機器、家庭向け冷暖房・給湯用着火装置等の電子制御機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発及びサービス等を主たる業務としております。 オペレーティング・セグメントごとの主要な事業内容は、次のとおりであります。①「自動車機器事業」は、自動車用点火コイル及び電装品の開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。②「エネルギーソリューション事業」は、太陽光発電用パワーコンディショナ及び蓄電ハイブリッドシステムなどの開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。③「電子機器事業」は、家庭向け冷暖房用及び給湯用着火装置、トランス・リアクター等の電子デバイス及び電子制御機器等の開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社及び主要な関係会社の位置付けは概ね次の事業系統図のとおりであります。なお、事業系統図内の矢印は、製品及びサービスの流れを示しております。 ［事業系統図］[2025年３月31日現在]

３ 【事業の内容】当社は、持株会社体制の下、自動車機器事業、エネルギーソリューション事業、電子機器事業の各セグメントにおいて事業会社(注)を置き、各事業会社は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 (注) 事業会社：ダイヤゼブラ電機株式会社ダイヤモンド電子株式会社米国ダイヤモンド電機株式会社 当社グループは、当社、連結子会社21社（国内５社、海外16社）、持分法適用会社３社（関連会社３社）及び持分法非適用会社３社（非連結子会社３社）により構成（2024年３月31日現在）され、自動車用点火コイル・電装品、太陽光発電用パワーコンディショナ・蓄電ハイブリッドシステム等のエネルギーソリューション機器、家庭向け冷暖房・給湯用着火装置等の電子制御機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発及びサービス等を主たる業務としております。 オペレーティング・セグメントごとの主要な事業内容は、次のとおりであります。①「自動車機器事業」は、自動車用点火コイル及び電装品の開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。②「エネルギーソリューション事業」は、太陽光発電用パワーコンディショナ及び蓄電ハイブリッドシステムなどの開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。③「電子機器事業」は、家庭向け冷暖房用及び給湯用着火装置、トランス・リアクター等の電子デバイス及び電子制御機器等の開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社及び主要な関係会社の位置付けは概ね次の事業系統図のとおりであります。なお、事業系統図内の矢印は、製品及びサービスの流れを示しております。 ［事業系統図］[2024年３月31日現在]

３ 【事業の内容】当社は、持株会社体制の下、自動車機器事業、エネルギーソリューション事業、電子機器事業の各セグメントにおいて事業会社(注)を置き、各事業会社は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 (注) 事業会社：ダイヤゼブラ電機株式会社ダイヤモンド電子株式会社米国ダイヤモンド電機株式会社 当社グループは、当社、連結子会社22社（国内５社、海外17社）、持分法適用会社３社（関連会社３社）および持分法非適用会社３社（非連結子会社３社）により構成（2023年３月31日現在）され、自動車用点火コイル・電装品、太陽光発電用パワーコンディショナ・蓄電ハイブリッドシステム等のエネルギーソリューション機器、家庭向け冷暖房・給湯用着火装置等の電子制御機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発およびサービス等を主たる業務としております。 オペレーティング・セグメントごとの主要な事業内容は、次のとおりであります。①「自動車機器事業」は、自動車用点火コイルおよび電装品の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。②「エネルギーソリューション事業」は、太陽光発電用パワーコンディショナおよび蓄電ハイブリッドシステムなどの開発、製造、販売および保守サービスを行っております。③「電子機器事業」は、家庭向け冷暖房用および給湯用着火装置、トランス・リアクター等の電子デバイス及び電子制御機器等の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社および主要な関係会社の位置付けは概ね次の事業系統図のとおりであります。なお、事業系統図内の矢印は、製品およびサービスの流れを示しております。 ［事業系統図］[2023年３月31日現在]

３ 【事業の内容】当社は、持株会社体制の下、自動車機器事業、エネルギーソリューション事業、電子機器事業の各セグメントにおいて事業会社(注)を置き、各事業会社は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 (注) 事業会社：ダイヤゼブラ電機株式会社新潟ダイヤモンド電子株式会社米国ダイヤモンド電機株式会社 当社グループは、当社、連結子会社19社（国内４社、海外15社）、持分法適用会社３社（関連会社３社）および持分法非適用会社３社（非連結子会社３社）により構成（2022年３月31日現在）され、自動車用点火コイル・電装品、太陽光発電用パワーコンディショナ・蓄電ハイブリッドシステム等のエネルギーソリューション機器、家庭向け冷暖房・給湯用着火装置等の電子制御機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発およびサービス等を主たる業務としております。 オペレーティング・セグメントごとの主要な事業内容は、次のとおりであります。①「自動車機器事業」は、自動車用点火コイルおよび電装品の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。②「エネルギーソリューション事業」は、太陽光発電用パワーコンディショナおよび蓄電ハイブリッドシステムなどの開発、製造、販売および保守サービスを行っております。③「電子機器事業」は、家庭向け冷暖房用および給湯用着火装置、電子制御機器等の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社および主要な関係会社の位置付けは概ね次の事業系統図のとおりであります。なお、事業系統図内の矢印は、製品およびサービスの流れを示しております。 ［事業系統図］[2022年３月31日現在]

３ 【事業の内容】当社は、持株会社体制の下、自動車機器事業、エネルギーソリューション事業、電子機器事業の各セグメントにおいて事業会社(注)を置き、各事業会社は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。 (注) 事業会社： ダイヤモンド電機株式会社 田淵電機株式会社 新潟ダイヤモンド電子株式会社 当社グループは、当社、連結子会社20社（国内４社、海外16社）、持分法適用会社３社（関連会社３社）および持分法非適用会社３社（非連結子会社３社）により構成（2021年３月31日現在）され、自動車用点火コイル・電装品、太陽光発電用パワーコンディショナ・蓄電ハイブリッドシステム等のエネルギーソリューション機器、家庭向け冷暖房・給湯用着火装置等の電子制御機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発およびサービス等を主たる業務としております。 オペレーティング・セグメントごとの主要な事業内容は、次のとおりであります。①「自動車機器事業」は、自動車用点火コイルおよび電装品の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。②「エネルギーソリューション事業」は、太陽光発電用パワーコンディショナおよび蓄電ハイブリッドシステムなどの開発、製造、販売および保守サービスを行っております。③「電子機器事業」は、家庭向け冷暖房用および給湯用着火装置、電子制御機器等の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社および主要な関係会社の位置付けは概ね次の事業系統図とおりであります。なお、事業系統図内の矢印は、製品およびサービスの流れを示しております。 ［事業系統図］[2021年３月31日現在]

３ 【事業の内容】当社は、持株会社体制の下、「自動車機器事業」、「電子機器事業」の各セグメントにおいて事業会社(注)を置き、各事業会社は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 (注) 事業会社： ダイヤモンド電機株式会社 田淵電機株式会社 新潟ダイヤモンド電子株式会社 当社グループは、当社、連結子会社20社（国内４社、海外16社）、持分法適用会社３社（関連会社３社）および持分法非適用会社３社（非連結子会社３社）により構成（2020年３月31日現在）され、自動車用点火コイル・電装品、太陽光発電用パワーコンディショナ・蓄電ハイブリッドシステム等のエネルギーソリューション機器、家庭向け冷暖房・給湯用着火装置等の電子制御機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発およびサービス等を主たる業務としております。 オペレーティング・セグメントごとの主要な事業内容は、次のとおりであります。①「自動車機器事業」（以下、AE）は、自動車用点火コイルおよび電装品の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。②「電子機器事業」（以下、HE）は、太陽光発電用パワーコンディショナおよび蓄電ハイブリッドシステム等のエネルギーソリューション機器ならびに家庭向け冷暖房用および給湯用着火装置等の電子制御機器の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社および主要な関係会社の位置付けは概ね次の事業系統図とおりであります。なお、事業系統図内の矢印は、製品およびサービスの流れを示しております。 ［事業系統図］[2020年３月31日現在]

３【事業の内容】当社は、自動車機器事業、電子機器事業及び附帯関連する一切の事業を行う子会社等の経営管理及びそれに附帯又は関連する業務を行っております。当社グループは、当社、連結子会社21社（国内５社、海外16社）、持分法適用会社３社（関連会社３社）及び持分法非適用会社４社（非連結子会社３社、関連会社１社）により構成されており、自動車機器、電子機器の製造・販売を主たる業務としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業にかかる位置づけは次のとおりであります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 (1）自動車機器事業……主要な製品はガソリンエンジン用点火コイル、ミッションスイッチ、回転センサー及び車載用制御基板であります。ダイヤモンド電機株式会社、新潟ダイヤモンド電子株式会社、Diamond Electric Mfg. Corporation（米国）、Diamond Electric Hungary Kft.（ハンガリー）、金剛石電機（蘇州）有限公司（中華人民共和国）、DE Diamond Electric India Private Limited（インド）、Diamond Electric （Thailand） Co.,Ltd.（タイ）、Diamond Electric Asia Pacific Co.,Ltd.（タイ）、PT.Diamond Electric Mfg Indonesia（インドネシア）が製造・販売しており、金剛石電機国際貿易（蘇州）有限公司（中華人民共和国）、PT.Diamond Electric Indonesia（インドネシア）及びDiamond Electic Korea Co.,Ltd.（韓国）が販売を行っております。(2）電子機器事業………主要な製品はファンヒーター用・エアコン用・給湯器用等の電子制御機器、各電子着火装置及びパワーコンディショナ等の電子制御機器、産業用・民生用トランス（低周波トランス、高周波トランス、マグネトロン駆動用トランス、高圧トランス、力率改善用リアクタ、マグネットワイヤ等）の変成器、産業用・民生用各種電源装置（パワーコンディショナ、蓄電ハイブリッドシステム、スイッチング電源、ACアダプタ等）の電源機器であります。ダイヤモンド電機株式会社、新潟ダイヤモンド電子株式会社、Diamond Electric Hungary Kft.（ハンガリー）、DE Diamond Electric India Private Limited（インド）、Diamond Electric Asia Pacific Co.,Ltd.（タイ）、田淵電機株式会社、田淵電子工業株式会社、タイ国田淵電機（タイ）、香港田淵電機有限公司（中華人民共和国）、東莞田淵電機有限公司（中華人民共和国）、上海田淵変圧器有限公司（中華人民共和国）、ベトナム田淵電機（ベトナム）、韓国トランス株式会社（韓国）、煙台東山電機有限公司（中華人民共和国）、江西碧彩田淵変圧器有限公司（中華人民共和国）が製造・販売しており、金剛石電機国際貿易（蘇州）有限公司（中華人民共和国）、香港田淵電機有限公司（中華人民共和国）、米国田淵電機（米国）が販売しております。ダイヤモンドビジネス株式会社、株式会社リヴルクス（持分法非適用関連会社）及び株式会社セイブ・ザ・プラネット、Diamond Electric Luxembourg S.a r.l.（ルクセンブルグ）、Diamond Electric Vietnam Co., Ltd.（ベトナム）（それぞれ非連結子会社）については、重要性が乏しいため事業系統図への記載は省略しております。 ［事業系統図］以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。