研究開発費（時系列）
| 年度 | R&D費用（億円） | 設備投資（億円） |
|---|
| 2026-01 |
- |
0 |
| 2025-01 |
- |
0 |
| 2024-01 |
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1 |
| 2023-01 |
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0 |
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0 |
研究開発活動（本文）
FY2026｜290 文字
６ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。(1) 研究開発目的当社グループは、IoT製品に対する需要は今後一層高まることを予期しており、IoT製品及びそれらを活用したサービス・ソリューションを開発しております。 (2) 開発体制当連結会計年度においては、開発に係る人員は６名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は３名であります。なお、当連結会計年度における研究開発実施のための費用として792千円支出いたしました。各セグメント別の研究開発費はTRaaS事業203千円、受注型Product事業589千円であります。
FY2025｜278 文字
６ 【研究開発活動】当社の研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。(1) 研究開発目的当社は、IoT製品に対する需要は今後一層高まることを予期しており、IoT製品及びそれらを活用したサービス・ソリューションを開発しております。 (2) 開発体制当事業年度においては、開発に係る人員は５名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は２名であります。なお、当事業年度における研究開発実施のための費用として911千円支出いたしました。各セグメント別の研究開発費はTRaaS事業610千円、受注型Product事業301千円であります。
FY2024｜282 文字
６ 【研究開発活動】当社の研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。(1) 研究開発目的当社は、IoT製品に対する需要は今後一層高まることを予期しており、IoT製品及びそれらを活用したサービス・ソリューションを開発しております。 (2) 開発体制当事業年度においては、開発に係る人員は５名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は２名であります。なお、当事業年度における研究開発実施のための費用として1,619千円支出いたしました。各セグメント別の研究開発費はTRaaS事業1,459千円、受注型Product事業160千円であります。
FY2023｜300 文字
５【研究開発活動】 当社の研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。 (1）研究開発目的 当社は、IoT製品に対する需要は今後一層高まることを予期しており、IoT製品及びそれらを活用したサービス・ソリューションを開発しております。 (2）開発体制 当事業年度においては、開発に係る人員は３名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は２名であります。 なお、当事業年度における研究開発費については、新製品の試作品の製造を行っており、25,963千円発生しております。 また、当社はターミナルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2022｜300 文字
５【研究開発活動】 当社の研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。 (1）研究開発目的 当社は、IoT製品に対する需要は今後一層高まることを予期しており、IoT製品及びそれらを活用したサービス・ソリューションを開発しております。 (2）開発体制 当事業年度においては、開発に係る人員は４名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は２名であります。 なお、当事業年度における研究開発費については、新製品の試作品の製造を行っており、30,634千円発生しております。 また、当社はターミナルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2021｜311 文字
５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。 (1）研究開発目的 当社グループは、IoT製品に対する需要は今後一層高まることを予期しており、IoT製品及びそれらを活用したサービス・ソリューションを開発しております。 (2）開発体制 当連結会計年度においては、開発に係る人員は９名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は３名であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費については、新製品の試作品の製造を行っており、8,898千円発生しております。 また、当社はターミナルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2020｜316 文字
５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。 (1）研究開発目的 当社グループは、IoTデバイスに対する需要は今後一層高まることを予期しており、IoTデバイス及びそれらを活用したサービス・ソリューションを開発しております。 (2）開発体制 当連結会計年度においては、開発に係る人員は10名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は３名であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費については、新製品の試作品の製造を行っており、1,211千円発生しております。 また、当社はターミナルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2019｜313 文字
５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。 (1）研究開発目的 当社グループは、IoTデバイスに対する需要は今後一層高まることを予期しており、IoTデバイス及びそれらを活用したサービス・ソリューションを開発しております。 (2）開発体制 当事業年度においては、開発に係る人員は９名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は３名であります。 なお、当連結会計年度における研究開発費については、新製品の試作品の製造を行っており、1,499千円発生しております。 また、当社はターミナルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2018｜384 文字
６ 【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動の目的及び体制は、次のとおりであります。 (1) 研究開発目的当社グループは、個人向けウェアラブルデバイス市場の規模拡大に伴い、今後、ビジネス向けのウェアラブルデバイス市場は拡大すると予期しております。また、ウェアラブルデバイスのマーケティング活動を踏まえて、当社グループではウェアラブルデバイスの新ラインナップを開発しております。 (2) 開発体制当事業年度においては、開発に係る人員は３名であります。この他、開発テスト、検証等の作業に従事する人員は３名であります。なお、当連結会計年度における研究開発費については、ウェアラブルデバイスの改良、新モデルの試作品の製造を行っており、3,624千円発生しております。また、当社はターミナルソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。