研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-03 |
- |
61 |
| 2024-03 |
- |
17 |
| 2023-03 |
- |
41 |
| 2022-03 |
- |
8 |
| 2021-03 |
- |
19 |
研究開発活動(本文)
FY2025|389 文字
6【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は、常に開拓心と創造力をもって技術革新を図ることを基本理念として、新技術の研究から製品の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。当社グループにおける研究開発活動は、日本に所在する当社の開発部門が中心となって実施しており、研究開発スタッフとして、当社では72名が研究開発活動に従事しております。当社グループは、国内外のグループ各社と密接な連携のもとに、市場ニーズを的確に捉えた魅力的な製品の開発に日々励んでおります。また、低炭素社会への対応として、燃料電池式可搬形発電機及び燃料電池電源車並びに水素混焼発電機及び水素専焼発電機といった新機軸製品の研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は735百万円で、当連結会計年度末の当社が所有している産業財産権は、国内外合計で502件となっております。
FY2022|396 文字
5【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は、常に開拓心と創造力をもって技術革新を図ることを基本理念として、新技術の研究から製品の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。当社グループにおける研究開発活動は、日本に所在する当社の開発部門が中心となって実施しており、研究開発スタッフとして、グループ全体で124名が研究開発活動に従事しております。当社グループは、国内外のグループ各社と密接な連携のもとに、市場ニーズを的確に捉えた魅力的な製品の開発に日々励んでおります。また、低炭素社会への対応として、燃料電池式可搬形発電装置や燃料電池電源車といった次世代エネルギー対応製品の研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は608百万円(国からの委託事業費を含む。)で、当連結会計年度末の当社が所有している産業財産権は、国内外合計で497件となっております。
FY2021|396 文字
5【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は、常に開拓心と創造力をもって技術革新を図ることを基本理念として、新技術の研究から製品の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。当社グループにおける研究開発活動は、日本に所在する当社の開発部門が中心となって実施しており、研究開発スタッフとして、グループ全体で121名が研究開発活動に従事しております。当社グループは、国内外のグループ各社と密接な連携のもとに、市場ニーズを的確に捉えた魅力的な製品の開発に日々励んでおります。また、低炭素社会への対応として、燃料電池式可搬形発電装置や燃料電池電源車といった次世代エネルギー対応製品の研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は604百万円(国からの委託事業費を含む。)で、当連結会計年度末の当社が所有している産業財産権は、国内外合計で496件となっております。
FY2020|319 文字
5【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は、常に開拓心と創造力をもって技術革新を図ることを基本理念として、新技術の研究から製品の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。当社グループにおける研究開発活動は、日本に所在する当社の開発部門が中心となり、国内外のグループ各社と密接な連携のもとに、魅力的な製品開発に日々励んでおります。また、中長期戦略として低炭素化に向けた研究開発にも取り組んでおります。研究開発スタッフとして、グループ全体で98名が研究開発活動に従事しております。当連結会計年度における研究開発費は584百万円で、当連結会計年度末の当社が所有している産業財産権は、国内外合計で496件となっております。
FY2019|283 文字
5【研究開発活動】 当社グループ(当社及び連結子会社)は、常に開拓心と創造力をもって技術革新を図ることを基本理念として、新技術の研究から製品の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。 当社グループにおける研究開発活動は、日本に所在する当社の開発部門が中心となり、国内外のグループ各社と密接な連携のもとに取組んでおります。研究開発スタッフは、グループ全体で97名従事しており、魅力的な製品開発に日々励んでおります。 当連結会計年度における研究開発費は588百万円で、当連結会計年度末の当社が所有している産業財産権は、国内外合計で499件となっております。
FY2018|284 文字
5【研究開発活動】 当社グループ(当社及び連結子会社)は、常に開拓心と創造力をもって技術革新を図ることを基本理念として、新技術の研究から製品の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。 当社グループにおける研究開発活動は、日本に所在する当社の開発部門が中心となり、国内外のグループ各社と密接な連携のもとに取組んでおります。研究開発スタッフは、グループ全体で99名従事しており、魅力的な製品開発に日々励んでおります。 当連結会計年度における研究開発費は5億29百万円で、当連結会計年度末の当社が所有している産業財産権は、国内外合計で507件となっております。
FY2017|284 文字
6【研究開発活動】 当社グループ(当社及び連結子会社)は、常に開拓心と創造力をもって技術革新を図ることを基本理念として、新技術の研究から製品の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。 当社グループにおける研究開発活動は、日本に所在する当社の開発部門が中心となり、国内外のグループ各社と密接な連携のもとに取組んでおります。研究開発スタッフは、グループ全体で96名従事しており、魅力的な製品開発に日々励んでおります。 当連結会計年度における研究開発費は4億52百万円で、当連結会計年度末の当社が所有している産業財産権は、国内外合計で491件となっております。
FY2016|274 文字
6【研究開発活動】 当社グループ(当社及び連結子会社)は、常に開拓心と創造力をもって技術革新を図ることを基本理念として、新技術の研究から製品の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。 当社グループにおける研究開発活動は、日本に所在する当社の開発部門が中心となり、国内外のグループ各社と密接な連携のもとに取組んでおります。研究開発スタッフは、グループ全体で93名、総従業員の約1割に当たります。 当連結会計年度における研究開発費は4億66百万円で、当連結会計年度末の当社が所有している産業財産権は、国内外合計で481件となっております。