研究開発活動(本文)
FY2025|402 文字
6【研究開発活動】 当社グループでは、世界中の幅広い業界のニーズにこたえる商品開発のため、「基礎研究」「要素開発」「応用開発」のそれぞれの段階に属する複数の研究開発テーマを並行して進めております。 その成果として当連結会計年度は、パレタイジングロボットPAシリーズより、従来モデルに比べて全高を低く抑え、搬送能力を高めた「PA-50LC」に2パレット使用を追加リリースしました。この他にも、地域やお客様業種に即した商品の開発を進めました。また、安定的な商品及びアフターサービスの提供を目的として、既存商品の設計変更も随時行いました。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社とWEMO Automation ABでのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額692,494千円は「日本」において588,282千円であり「欧州」において104,211千円であります。
FY2024|391 文字
6【研究開発活動】 当社グループでは、世界中の幅広い業界のニーズにこたえる商品開発のため、「基礎研究」「要素開発」「応用開発」のそれぞれの段階に属する複数の研究開発テーマを並行して進めております。 その成果として当連結会計年度は、パレタイジングロボットPAシリーズより、従来モデルに比べて全高を低く抑え、搬送能力を高めた「PA-50LC」をリリースしました。この他にも、地域やお客様業種に即した商品の開発を進めました。また、安定的な商品及びアフターサービスの提供を目的として、既存商品の設計変更も随時行いました。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社とWEMO Automation ABでのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額492,287千円は「日本」において418,649千円であり「欧州」において73,638千円であります。
FY2023|353 文字
6【研究開発活動】 当社グループでは、世界中の幅広い業界のニーズにこたえる商品開発のため、「基礎研究」「要素開発」「応用開発」のそれぞれの段階に属する複数の研究開発テーマを並行して進めております。 その成果として当連結会計年度は、コンパクトな機体で超高速取出を実現した旋回タイプ取出ロボット「CTM-V」シリーズをリリースしました。この他にも、地域やお客様業種に即した商品の開発を進めました。また、世界的な部品調達難が続く中、安定的な商品及びアフターサービスの提供を目的として、既存商品の設計変更も随時行いました。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社でのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額399,593千円は全額「日本」において発生したものであります。
FY2022|403 文字
5【研究開発活動】 当社グループでは、世界中の幅広い業界のニーズにこたえる商品開発のため、「基礎研究」「要素開発」「応用開発」のそれぞれの段階に属する複数の研究開発テーマを並行して進めております。 その成果として当連結会計年度は、省エネに寄与する「Smart Eco吸着」機能を搭載した取出ロボット「RC-SE」シリーズと、医療分野などでの利用が期待されるクリーンルーム対応の高速サイドエントリ-取出ロボット「SX-41」、主力取出ロボット「YC」シリーズのモデルチェンジである環境にも配慮したロボット「YD」シリーズをリリースいたしました。上述以外にも、地域やお客様業種に即した商品を適宜市場に投入いたしました。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社でのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額367,459千円は全額「日本」において発生したものであります。
FY2021|327 文字
5【研究開発活動】 当社グループでは、世界中の幅広い業界のニーズにこたえる商品開発のため、「基礎研究」「要素開発」「応用開発」のそれぞれの段階に属する複数の研究開発テーマを並行して進めております。 その成果として当連結会計年度は、大型成形機対応取出ロボット「LA」シリーズ、アジア市場向け取出ロボット「SD」シリーズ、パレタイジング(荷積み)ロボット「PA」シリーズをリリースいたしました。上述以外にも、地域やお客様業種に即した商品を適宜市場に投入いたしました。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社でのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額347,588千円は全額「日本」において発生したものであります。
FY2020|310 文字
5【研究開発活動】 当社グループでは、世界中の幅広い業界のニーズにこたえる商品開発のため、「基礎研究」「要素開発」「応用開発」のそれぞれの段階に属する複数の研究開発テーマを並行して進めております。 その成果として当連結会計年度は、米国市場向けの大型ロボット「MKA」や2017年に発売を開始したIoT機能「INTULINE」の追加機能等をリリースしました。上述以外にも、地域やお客様業種に即した商品を適宜市場に投入いたしました。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社でのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額369,053千円は全額「日本」において発生したものであります。
FY2019|660 文字
5【研究開発活動】 当社グループの取出ロボットに関する研究開発活動は、世界中における幅広い業界のお客様ニーズに応える商品を開発するため、「基礎研究」、「要素開発」、「応用開発」に積極的に取り組んでおります。特に、2017年7月に発表した最上位機種“FRAシリーズ”の更なる機能追加を進めました。その結果、全国紙一面TopでIoT(業界初)において、”FRAシリーズ“を導入することにより、これをハブとして射出成形工場の射出成形機やその周辺機器等の設備が容易に接続できることを紹介頂きました。併せて、業界初のアクティブ振動制御技術をご評価頂き、日本機械学会より日本機械学会賞(技術)を、超高速取出ロボット”HSAシリーズ”に続いて2度目の受賞をいたしました。さらに、世界3大デザイン表彰の一つであるreddot(ドイツ)のプロダクトデザイン分野にて受賞いたしました。また、日刊工業新聞主催の日本機械工業デザイン賞も併せて頂きました。さらにもう一つ、日本機械工業連合会主催の優秀省エネ機器表彰での優秀賞を頂きました。これらにより、”FRAシリーズ”は商品の波及性、技術面、デザイン性、省エネ面でご評価を頂きました。 当連結会計年度におきましては、“FRAシリーズ”以外にも、地域やお客様業種に即した商品を適宜市場に投入いたしました。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社でのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額413,238千円は全額「日本」において発生したものであります。
FY2018|633 文字
5【研究開発活動】 当社グループの取出ロボットに関する研究開発活動は、世界中における幅広い業界のお客様ニーズに応える商品を開発するため、「基礎研究」、「要素開発」、「応用開発」に積極的に取り組んでおります。特に基礎研究では、大阪大学とは「プロダクトデザイン」の分野で共同研究しており、要素開発では、京都大学と同志社大学と「振動減衰制御」において共同研究を継続しています。その結果、取出ロボットにおいてお客様ニーズも設計プロセス内に取り込んだ上で、後戻りの少ない効率の良い設計を行っております。平成29年7月に発表の新商品“FRAシリーズ(高級機モデルの更なる上位機)”に対して、業界初のアクティブ振動制御を搭載し、さらに振動の少ないロボットをお客様に提供しました。また、この機種にはIoT機能(業界初)も搭載されており、ロボットの様々な情報を集めて、クラウドを介してお客様と当社サービス部門へ送付しており、併せて予知保全に向けての機能強化も準備しております。 当連結会計年度におきましては、平成29年7月に発表の新機種の開発(併せて10月の国内最大の展示会)に向けて人員、費用を重点的に投入いたしました。また、基礎研究を実践する「博士学位」取得者を積極的に採用しております。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社でのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額598,623千円は全額「日本」において発生したものであります。
FY2017|485 文字
6【研究開発活動】 当社グループの取出ロボットに関する研究開発活動は、幅広い業界や地域のお客様ニーズに応える商品を開発するため、「基礎研究」、「要素開発」、「応用開発」に積極的に取り組んでおります。特に基礎研究では、京都大学と「形状最適設計技術」を、大阪大学とは「プロダクトデザイン」を共同研究しております。これらの技術を取出ロボットに応用し、軽量化により高速でしかも省エネとなり、また設計プロセスの見える化により、後戻りの少ない効率の良い設計を行っております。さらに、VE・VAによるCD(原価低減)を行った上で、これらの技術を全シリーズに展開しております。 当連結会計年度におきましては、2017年7月に発表予定の新機種(高級機モデルの更なる上位機)の開発に向けて人員、費用を重点的に投入いたしました。また、基礎研究を実践する「博士の学位」取得者を積極的に採用しております。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社でのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額619,557千円は全額「日本」において発生したものであります。
FY2016|379 文字
6【研究開発活動】 当社グループの取出ロボットに関する研究開発活動は、業界・地域における顧客ニーズに即応するために「研究」「開発」と「技術」が連携して、商品開発に取り組んでおります。 基礎となる要素技術は、京都大学と共同開発した形状の最適設計技術で、この技術を採用した取出ロボットは、軽量化により高速で、しかも省エネになってます。さらに、この技術を全シリーズの部品及び機構設計に展開しております。 また、博士の学位取得者を積極的に採用し、取出ロボットの要素技術や関連技術を向上させるため、それに関する基礎研究にも注力しており、次期モデルへの技術展開を進めております。 なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社でのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額510,942千円は全額「日本」において発生したものであります。