東プレ(5975)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
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株価推移
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10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2017 | 1,634 | 204 | 137 | 69 | 10.8 | 272.8 | 46.0 | 61.4 |
| FY2018 | 1,912 | 237 | 169 | 52 | 11.4 | 327.9 | 58.0 | 64.3 |
| FY2019 | 2,014 | 200 | 154 | -67 | 9.7 | 292.9 | 60.0 | 62.4 |
| FY2020 | 2,136 | 138 | 84 | -150 | 5.6 | 160.7 | 45.0 | 54.9 |
| FY2021 | 2,145 | 108 | 126 | -92 | 7.6 | 239.3 | 30.0 | 52.3 |
| FY2022 | 2,336 | 69 | 110 | 201 | 6.1 | 209.6 | 25.0 | 55.2 |
| FY2023 | 2,904 | 73 | 100 | 69 | 5.1 | 190.7 | 30.0 | 56.3 |
| FY2024 | 3,549 | 224 | 171 | 122 | 7.9 | 326.7 | 55.0 | 58.3 |
| FY2025 | 3,736 | 286 | 141 | 77 | 6.3 | 278.0 | 85.0 | 59.2 |
| FY2026 | 3,788 | 280 | 186 | 186 | 7.5 | 374.5 | 100.0 | 62.5 |
バフェット流モート診断
総合スコア:9/25 主要モート:スイッチング・コスト 持続性:判定中
東プレは、キーボードスイッチ技術や静電容量式スイッチに関する特許を保有しているが、これらが競合他社に対して圧倒的な優位性を確立しているとは言えない。ブランド力も限定的であり、無形資産による競争優位性は弱い。
PCキーボード市場において、東プレの高品質なキースイッチ(静電容量無接点方式など)は、ゲーマーやプロフェッショナルユーザーから高い評価を得ている。これらのユーザーは打鍵感や耐久性を重視するため、他社製品への乗り換えには一定の心理的・機能的コストが伴う可能性がある。
東プレの製品は主にBtoBまたは個人向けPCパーツであり、ユーザー数が増えることで製品価値が向上するようなネットワーク効果は存在しない。
長年の製造ノウハウによる効率的な生産体制は一定のコスト競争力を持つと考えられるが、金属製品業界全体として価格競争は激しく、突出したコスト優位性があるとは断定できない。為替変動の影響も受ける。
キーボードスイッチ、特に静電容量無接点方式においては、国内で高いシェアを誇る。また、自動車部品(プレス部品)や空調換気機器(空調ルーバー等)においても、特定のニッチ市場で一定の規模とシェアを有しており、効率規模のメリットを享受している可能性がある。
競合との比較優位
強気シナリオ
高品質キーボードへの根強い需要の継続
自動車部品や空調機器事業における安定した収益基盤
技術開発による新製品投入と高付加価値化
弱気シナリオ(モート侵食)
PC市場全体の縮小とキーボードのコモディティ化
競合他社による低価格製品の台頭とシェア低下
原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
東プレの投資が失敗するには、同社が持つ静電容量無接点方式キーボードにおけるスイッチング・コスト優位性が、市場の技術革新や代替技術の登場によって急速に陳腐化する必要がある。例えば、より安価で同等以上の打鍵感や耐久性を持つ新しいスイッチ技術が普及し、ユーザーが容易に乗り換えられるようになるシナリオだ。また、自動車部品や空調機器事業においても、主要顧客からの価格圧力の増大や、より技術力のある競合他社への設計・製造委託へのシフトが進み、同社の収益性が著しく悪化することも考えられる。さらに、グローバルなサプライチェーンの混乱が長期化し、生産コストが構造的に上昇し、価格転嫁もままならない状況が続けば、同社の競争力は大きく損なわれるだろう。
5年後のモート予測
PCキーボード事業の安定に加え、自動車部品や空調機器事業の成長が牽引し、緩やかな増収増益を達成する。高付加価値製品へのシフトが進む。
PCキーボード市場の成熟化により成長は限定的だが、既存事業の安定性とコスト管理により、緩やかな業績推移を維持する。
PC市場の縮小と価格競争の激化により、キーボード事業の収益性が悪化。自動車部品や空調機器事業も競争激化や景気後退の影響を受け、減収減益となる。