研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-03 |
- |
131 |
| 2024-03 |
- |
102 |
| 2023-03 |
- |
101 |
| 2022-03 |
- |
188 |
| 2021-03 |
- |
307 |
研究開発活動(本文)
FY2025|690 文字
6 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具等の基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。 研究開発においては、日本の開発部門が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。 加えて近年では衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、それらの適用開発強化に加え、業界トップレベルの競争力を目指して、DXによる生産技術革新にも取り組んでおります。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で605人であり、当連結会計年度の研究開発費は65億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を75件保有しております。なお、当連結会計年度において、当社の連結子会社であった株式会社ユニプレス技術研究所を吸収合併したことにより、当該子会社の技術開発業務につきましては当社に引き継がれております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。 ・車体骨格部品統合 ・軽量バッテリーケースの開発 ・スチール部品の更なる高強度化 ・異強度一体化部品の開発 ・アルミ部品対応力の強化 ・樹脂部品の多機能化 ・鋳造、鍛造部品のプレス化 ・スマート化の推進(スマート工場、スマート開発)
FY2024|596 文字
6 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具等の基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。研究開発においては、日本の株式会社ユニプレス技術研究所が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。加えて近年では衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、それらの適用開発強化に加え、業界トップレベルの競争力を目指して、DXによる生産技術革新にも取り組んでおります。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で616人であり、当連結会計年度の研究開発費は64億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を69件保有しております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。・スチール部品の更なる高強度化・アルミ部品対応力強化・最適車体構造検討・樹脂部品の多機能化・電動車パワートレインの駆動部品、電装品のプレス化と機能部品の開発・スマート化の推進(スマート工場、スマート源流)
FY2023|620 文字
6 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具等の基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。企業理念である「プレスを究めて、プレスを越える」に基づき、プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。研究開発においては、従来より日本の株式会社ユニプレス技術研究所が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。加えて近年では衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、それらの適用開発強化に加え、業界トップレベルの競争力を目指して、DXによる生産技術革新にも取り組んでおります。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で647人であり、当連結会計年度の研究開発費は62億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を64件保有しております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。・スチール部品の更なる高強度化・アルミ部品対応力強化・車体構造合理化検討体制構築・樹脂部品の多機能化・電動車パワートレインの駆動部品、電装品のプレス化とシステム開発・DXによる生産性向上
FY2022|631 文字
5 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具等の基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。中期経営方針である「グローバルNo.1企業を目指し、UPS活動の推進により収益力と競争力を強化する」に基づき、プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。研究開発においては、従来より日本の株式会社ユニプレス技術研究所が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。加えて近年では衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、それらの適用開発強化に加え、業界トップレベルの競争力を目指して、DXによる生産技術革新にも取り組んでおります。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で733人であり、当連結会計年度の研究開発費は64億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を62件保有しております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。・1.5GPa級の超ハイテン部品開発・ホットスタンプ部品開発・将来の電動化拡大に向けたトランスミッション部品開発・樹脂高機能部品開発・DXによる生産技術革新
FY2021|631 文字
5 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具等の基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。中期経営方針である「グローバルNo.1企業を目指し、UPS活動の推進により収益力と競争力を強化する」に基づき、プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。研究開発においては、従来より日本の株式会社ユニプレス技術研究所が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。加えて近年では衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、それらの適用開発強化に加え、業界トップレベルの競争力を目指して、DXによる生産技術革新にも取り組み始めました。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で737人であり、当連結会計年度の研究開発費は62億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を71件保有しております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。・1.5GPa級の超ハイテン部品開発・ホットスタンプ部品開発・将来の電動化拡大に向けたトランスミッション部品開発・樹脂高機能部品開発・DXによる生産技術革新
FY2020|656 文字
5 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具等の基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。中期経営方針である「グローバルNo.1企業を目指し、UPS活動の推進により収益力と競争力を強化する」に基づき、プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。 研究開発においては、従来より日本の株式会社ユニプレス技術研究所が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。 加えて近年では衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、従来とは異なり、新車部品の立上げのプロジェクトの中で、適用開発も並行して進めるケースが増加しており、新車部品の立上げ活動の中で新たな成形技術や溶接技術などの開発を進めております。 研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で706人であり、当連結会計年度の研究開発費は65億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を92件保有しております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。・1.5GPa級の超ハイテン部品開発・ホットスタンプ部品開発・将来の電動化拡大に向けたトランスミッション部品開発・樹脂高機能部品開発
FY2019|737 文字
5 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具などの基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。中期経営方針である「グローバルNo.1企業を目指し、UPS活動の推進により収益力と競争力を強化する」に基づき、プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。研究開発においては、従来より日本の株式会社ユニプレス技術研究所が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。加えて近年では衝突・燃費規制強化や電動化が急速に進展しており、それに伴い超ハイテン材やホットスタンプ材、他素材による部品開発の検討が加速しております。このため、従来とは異なり、新車部品の立上げのプロジェクトの中で、適用開発も並行して進めるケースが増加しており、新車部品の立上げ活動の中で新たな成形技術や溶接技術などの開発を進めております。 上記の様な環境変化を受けて、従来研究開発活動に含めていなかった新車部品の立上げ活動に係る費用の一部について、当連結会計年度より研究開発費に含めております。これにより研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で700人であり、当連結会計年度の研究開発費は64億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を87件保有しております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。・1.5GPa級の超ハイテン部品開発・ホットスタンプ部品開発・将来の電動化拡大に向けたトランスミッション部品開発・樹脂高機能部品開発
FY2018|488 文字
5 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具などの基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。中期経営方針である「グローバルNo.1企業を目指し、UPS活動の推進により収益力と競争力を強化する」に基づき、プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。研究開発においては、日本の株式会社ユニプレス技術研究所が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で335人であり、当連結会計年度の研究開発費は37億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を80件保有しております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。・1.5GPa級の超ハイテン部品開発・ホットスタンプの生産性向上開発・将来の電動化拡大に向けたトランスミッション部品開発・樹脂高機能カバー部品開発
FY2017|551 文字
6 【研究開発活動】当社グループは、金型・治工具などの基盤技術に、車体プレス・精密プレス・樹脂プレスのコア技術を組み合わせ、「安全」と「環境」を重視した製品の開発と生産を推進しております。中期経営方針である「グローバルNo.1企業を目指し、UPS活動の推進により収益力と競争力を強化する」に基づき、プレス技術を軸とするコア領域の深化と新工法・新製品等、新たな領域への取り組みを強力に進めております。研究開発においては、日本の株式会社ユニプレス技術研究所が中心となり新技術・新製品の開発を行うとともに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー及び大学との共同研究を推進しております。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で329人であり、当連結会計年度の研究開発費は38億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を78件保有しております。 当連結会計年度における、主な研究開発課題は次のとおりであります。・1180MPa以上の超ハイテン部品及びその最適成形技術の開発・ホットスタンプの超深絞り部品成形技術の開発 ・超ハイテン、ホットスタンプ及びアルミ接合技術開発 ・成形シミュレーションなどの高精度解析技術 ・次世代トランスミッション用機能部品開発 ・樹脂高機能カバー部品開発
FY2016|617 文字
6 【研究開発活動】当社グループは、「収益構造改革の推進」「戦略的事業の拡充」「技術開発力の強化」を中期経営方針として、得意先ニーズである安全性向上、地球環境保護、原価低減、開発期間短縮等のために、製品の設計・開発から、製品性能の解析・実験、工法開発、金型・設備の設計・製作、量産までの一貫した体制を擁しております。開発につきましては、当社のプレス成形技術を柱として、自動車メーカーや鉄鋼メーカーとの共同活動、UPS思想に基づく効率的なものづくりの活動等に取り組んでおります。研究開発に携わる人員は当連結会計年度末で326名であり、当連結会計年度の研究開発費は36億円となっております。また、当社グループ全体で、当連結会計年度末において産業財産権を90件保有しております。 当社グループにおける研究開発活動は、日本において行われており、車体プレス部品、トランスミッション部品、樹脂部品の各事業において、下記のコンセプトで開発を進めております。 (1) 製品開発① 製品の強度・剛性の最適化② 製品の小型・軽量化③ プレス技術を応用した製品の設計④ 開発期間の短縮化(2) 材料開発① 高強度鋼板② 高剛性樹脂材料③ 軽量化樹脂材料(3) 工法開発① 高強度鋼板プレス加工法② ホットプレス工法③ 金属精密塑性加工法④ 軽合金材料のプレス工法⑤ 軽合金材料の溶接工法⑥ 高強度パイプ加工法⑦ 高強度樹脂プレス加工法⑧ 樹脂複合成形加工法