研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-03 |
- |
41 |
| 2024-03 |
- |
35 |
| 2023-03 |
- |
25 |
| 2022-03 |
- |
41 |
| 2021-03 |
- |
8 |
研究開発活動(本文)
FY2025|1,074 文字
6 【研究開発活動】当社は、鍛造を基軸に機械加工・熱処理までを一貫して行い、お客様に完成部品として提供できる体制を構築しております。「世界的な脱炭素の動きによる自動車の電動化の進展に伴う、当社主力の自動車向けエンジン・トランスミッション部品の需要縮小」や、「国内の人口減少、若年層の自動車離れなどによる自動車市場の縮小」等に対応するため、新事業の創出や自動車以外の鍛造品の拡販に向けた「部品開発」「生産技術開発」「DX活用」を進めております。このような状況のもと、当連結会計年度における研究開発費は410百万円となりました。主な活動状況及び研究開発成果は以下の通りです。 〈部品開発〉・自動車業界における電動化の進展を踏まえ、当社においても将来を見据え、HEV・BEVに対応する部品の開発を推進しております。具体的には、モータ、モータシャフト、長軸シャフトギヤ等に焦点を絞り、素材から機械加工までの一貫体制のもと、高い競争力を持つ部品をお客様に提供できる体制整備に取り組んでおります。また、既存製品ではありますが、HEV向けの大型ギヤ等についても競争力向上を目的とした生産技術開発を進めております。・自動車以外の分野においては、今後需要の拡大が見込まれる産業用ロボット部品について、一貫体制のもとで少ロットでも効率的に生産可能な工程開発を推進しております。〈生産技術開発〉・工場の生産性向上に向け、「AI技術等を活用した自動検査の導入」や「ロボット・AGV等を活用した省人化ラインの構築」に注力し、将来を見据えたものづくりの開発を進めております。2025年度には、これらの技術を活用した、より効率的な検査工場の稼働を予定しております。・また、カーボンニュートラル・脱炭素化への対応として、「エネルギー原単位の向上」や「脱炭素エネルギーの積極的な活用」にも取り組んでおります。〈DX活用〉・2022年度よりDXの推進に取り組んでおり、徐々にその成果が現れてきております。2024年5月には、国による「DX認定」を取得し、また一昨年から継続してきた社内教育の成果もあり、活動は本社工場だけでなく各工場へも広がりを見せております。 当社は、「2030年グループビジョン」を軸に、これらの取り組みを通じて、多くのお客様やパートナー企業、そして優秀な学生・採用希望者から選ばれる、ワクワクする会社への進化を目指してまいります。 なお、当社グループの報告セグメントは鍛工品製造販売のみとしているため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2024|955 文字
6 【研究開発活動】当社は鍛造を基軸に機械加工・熱処理までを行い、お客様に完成部品で提供できる一貫体制を展開しております。「世界的な脱炭素の動きの中で自動車の電動化が進むことによる、当社主力の自動車向けエンジン・トランスミッション部品の縮小」や「国内の人口減少、若者の自動車離れ等による自動車市場の縮小」に対応するため、新事業の創出や自動車以外の鍛造品の拡販に向けた「部品開発」「生産技術開発」及び「DX活用」を進めております。当連結会計年度における研究開発費は409百万円です。主な活動状況と研究開発成果は次の通りです。 〈部品開発〉・自動車業界において、直近BEVへの加速は少し鈍化したものの脱炭素化への流れは変わることはなく、当社としましてもモータやモータシャフト等の開発は今まで以上に力を入れ進めております。特に単一工程だけではなく一貫生産体制を強みにしてコスト競争力のある部品を供給できるという面でお客様に提案を進めております。 またBEVだけではなくHEVの需要も続いていく事が見込まれるため内蔵部品のシャフト/ギヤを効率的に生産できる開発も進めております。・自動車以外の分野では今後需要の増加が見込める産業用機械向けの部品を「鍛造+機械加工+熱処理」の一貫体制でより効率的に生産できる工程開発を進めております。 〈生産技術開発〉・工場の人生産性を上げる取り組みとして「AI技術等を使用した自動検査化」や「ロボット/AGV等を利用し人の依存度を少なくした生産ラインづくり」等に注力し、将来を見据えたものづくり開発を進めております。・工場のカーボンニュートラル・脱炭素に向けては、「エネルギー原単位向上の取り組み」や「脱炭素エネルギーの積極的利用」も進めております。 〈DX活用〉・「工場や間接の生産情報集計業務」や「ものづくりの中での製造条件や状態監視」を目的にDX活動を進めております。全員が使えるようになることを目標に昨年より社内の教育も実施してきており社内のデジタル人材の人数も増えてきました。 2024年5月には国が認定される「DX認定」を取得しております。 なお、当社グループの報告セグメントは鍛工品製造販売のみとしているため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2023|634 文字
6 【研究開発活動】世界的な脱炭素の流れの中、自動車業界は100年に一度の変革期を迎え数年が経過しました。以来、当社でもものづくりの中での脱炭素の取り組みや自動車の電動化に対応した製品、工法開発を進めており、当連結会計年度における研究開発費は294百万円です。主な活動状況と研究開発成果は次の通りです。 〈脱炭素の取り組み〉 鍛造時の熱を利用した後工程の熱処理省略、高効率設備への置き換え、熱マネジメントによる工程の効率化等を積極的に進めています。 〈製品開発〉・電動化ユニットに対応したアクスル部品、エンジンに置き換わるモータ開発だけでなく、その要素部品にも注目し中空モータシャフトの開発等も行っています。・自動車部品以外の分野につきましてもお客様のニーズに合わせた製品開発を進めており、特に大物部品について注力しております。 〈DX〉 上記の開発を進めていく中で「ものづくり変革の基盤構築」も重要課題として取り組んでおり、単なるデジタル化だけではなくデータを活用したダッシュボード化、AIを活用した傾向管理・自動制御等、全領域のマネジメントでの活用も進めております。またAIを用いた画像解析による製品自動検査等も行っており、次世代のものづくりへ進化させるべくFA(工場の自動化)とAIを融合させた取り組みを積極的に行ってまいります。 なお、当社グループの報告セグメントは鍛工品製造販売のみとしているため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2022|746 文字
5 【研究開発活動】当社は鍛造を基軸に機械加工・熱処理までを行い、お客様に完成部品で提供できる一貫体制を展開しております。「世界的な脱炭素の動きの中で自動車の電動化が進むことによる、当社主力の自動車向けエンジン・トランスミッション部品の縮小」や「国内の人口減少、若者の自動車離れ等による自動車市場の縮小」に対応するため、新事業の創出や自動車以外の鍛造品の拡販に向けた「部品開発」及び「生産技術開発」を進めております。当連結会計年度における研究開発費は316百万円です。その活動状況と研究開発成果は、次の通りです。 〈部品開発〉・自動車産業の変革(電動化)に対応していくために電動化ユニット等に対応するギヤ・シャフト等の開発を行っております。弊社が持っている精密鍛造技術を電動化ユニット部品にマッチングさせお客様に提案しております。・一昨年より機械加工技術を活かした産業用ロボット部品の開発を進めておりました。2022年7月より量産を開始し、更なる拡張を目指し引き続き開発に取り組んでまいります。・自動車の電動化に伴いエンジンに置き換わるモーターにつきましても内蔵部品の開発を進めております。 〈生産技術開発〉・一昨年より進めておりますAI開発につきましては滋賀大学データサイエンス学部及びダイハツ工業DX推進部との連携により推進してまいりました。来期も引き続き画像判定等の分野でAIの活用を進めてまいります。・カーボンニュートラル・脱炭素に向けては、工場のエネルギー原単位向上の取り組みを進めておりますと共に脱炭素エネルギーの積極的利用も進めております。 なお、当社及び連結子会社は、ともに鍛工品製造販売の単一セグメントであるため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2021|685 文字
5 【研究開発活動】当社は鍛造を基軸に機械加工・熱処理までを行い、お客様に完成部品で提供できる一貫体制を展開しております。 その中で「世界的な脱炭素の動きの中で自動車の電動化が進むことによる、当社主力の自動車向けエンジン・トランスミッション部品の縮小」や「国内の人口減少、若者の自動車離れ等による自動車市場の縮小」に対応するため、新事業の創出や自動車以外の鍛造品の拡販に向けた「部品開発」及び「生産技術開発」を進めております。当連結会計年度における研究開発費は87百万円です。その活動状況と研究開発成果は、次の通りです。 〈部品開発〉・自動車産業の変革(電動化)に対応していくために電動化ユニット等に対応するギヤ・シャフト等の開発を行ってきました。部品開発という視点だけではなく競争優位を確立するための工法開発も進めております。・機械加工技術を活かし産業用ロボット部品へも開発の幅を拡げております。・新事業創出に向けて開発を強化するため、開発専任組織を従来の未来創造センターに加え、新たに新事業推進室を創設し、自動車電動化対応に特化した開発をスタートしました。 〈生産技術開発〉・昨年より進めております滋賀大学データサイエンス学部との共同研究を継続しAⅠを使ったビッグデータ解析の継続と画像解析による自動検査化等も研究を進めております。・カーボンニュートラル・脱炭素に向けては、工場のエネルギー原単位向上の取り組みを進めております。 なお、当社及び連結子会社は、ともに鍛工品製造販売の単一セグメントであるため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2020|552 文字
5 【研究開発活動】当社は鍛造を基軸に機械加工・熱処理までを行い、お客様に完成部品で提供できる一貫体制を展開しておりますが、さらなる競争力向上に向け新工法の提案、生産効率の向上に個々の技術の深さを増す取り組みを進めてまいりました。その活動状況と研究開発成果は、次の通りです。 〈部品開発〉・近年の自動車産業の変革に対応していくために電動化ユニット用モーターシャフトやそれらのユニットに使用される駆動ギヤの開発を進めております。・自動車用ギヤで得られた精密鍛造技術を産業用ロボット等へも活用出来る様に部品の幅を広げ開発を行っております。・既存事業の延長に留まらず、あらたな事業の開拓も視野に入れ未来創造部を昨年度より新設し、市場/顧客ニーズ把握と技術シーズの発掘・強化を進めております。 〈生産技術開発〉・ものづくりの進化のために滋賀大学データサイエンス学部と連携し、プレス等の生産設備からアウトプットされたビッグデータ解析を行い、良品条件の確立や予知保全を介した製品品質向上を進めております。・画像解析等の要素技術にも積極的に取り組み検査の自動化等も進めております。 なお、当社及び連結子会社は、ともに鍛工品製造販売の単一セグメントであるため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2019|716 文字
5 【研究開発活動】当社は鍛造技術を機軸に機械加工・熱処理までを行い、お客様に完成部品で提供できる一貫体制を展開しておりますが、さらに競争力を上げ新工法が提案できるように個々の技術の深さを増す取り組みを進めてまいりました。その活動状況と研究開発成果は、次の通りです。 1.CVTに特化した新鍛造ラインでは、各工程センサーを設置し加重負荷や金型温度等の製造条件データを蓄積する事により故障・不良低減等に紐付けるようにビッグデータ活用をスタートさせました。これらのデータを活用し良品廉価を実現させるとともに既存技術であるデジタルエンジニアリング(DE)技術にフィードバックさせ、DEの精度を高め試作レスが実現できるよう進めております。2.機械加工の分野では、塑性加工と歯車研削を組み合わせることにより鍛造と一貫で行うメリットを最大限に発揮させ取り代削減や工程省略等を進めており、高精度で安価な歯車を目指します。3.塑性加工開発の分野では自動車の電動化を見据え小物ギヤ・モーター部品等の開発を進めており、あらたな事業の開拓も視野に入れ未来創造部を新設し、市場/顧客ニーズ把握と技術シーズの発掘・強化を実施してまいります。4. 今後ますます必要となる軽量化技術の強化に向け、アルミ、マグネシウム等の材料置換だけでなく、最適な材料融合を研究してまいります。5. 生産技術分野では労働者人口の減少を考え画像による検査の自動化や鍛造機の無人運転の取り組みも進めております。 なお、当社及び連結子会社は、ともに鍛工品製造販売の単一セグメント(連結子会社は鍛工品の製造及び加工)であるため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2018|788 文字
5 【研究開発活動】 当社は、鍛造技術のみならず塑性加工全般に目を向けて常に新しい価値を生み出せるように活動しています。また、機械加工、熱処理を加えた完成品としての最適な提案が行えるグローバルな部品メーカーを目指して、技術革新とシンプル・スリム・コンパクトな視点で、ものづくりを進めてまいりました。その活動状況と研究開発成果は、次の通りです。1.冷間鍛造で古くから使用されているボンデ処理は、多工程の処理が必要なことから環境負荷も大きくコスト高でした。この処理工程を短縮した処理装置を現有設備にインライン化することで環境負荷も低く大幅にコスト削減を可能とするボンデ代替潤滑装置を立ち上げました。2.ファインブランキング工法は、通常、板材より高精度な専用プレス機を用いて成形します。当社では、現有の汎用プレス機にてファインブランキングと同等の精度を実現し、熱間鍛造品と組み合わせることで付加価値を高めた製品の量産立ち上げに成功しました。3.歯車はギヤノイズ低減による静粛性向上、かみ合い損失の低減による省エネルギー化が求められ、より高精度なギヤが要求されています。当社では、塑性加工と歯車研削を組み合わせることによる付加価値化を目的に、昨年より歯車研削盤を導入しギヤの試作を開始しました。今後、鍛造から歯車研削までの一貫した工程で歩留まりが良く、高精度で安価な歯車を目指します。4. 熱間鍛造では、欠肉や肌不良等の表面欠陥が発生し、目視による外観検査が必要となります。自動検査ラインを導入することにより、ヒューマンエラーをなくし、検査精度向上とコスト低減を図っていきます。 なお、当社及び連結子会社は、ともに鍛工品製造販売の単一セグメント(連結子会社は鍛工品の製品及び当社の一部部品加工組立を業としている。)であるため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載していません。
FY2017|1,038 文字
6 【研究開発活動】近年、日本国内の自動車市場規模は縮小し、特に軽自動車市場は昨年に続き厳しい状況にあります。そのような中、2016年度に販売された乗用車(軽自動車を除く)の自動変速機比率が98.4%であったと発表されました。もちろん、軽自動車の自動変速機比率も非常に高い値を示しており、特に近年の軽自動車は、環境への対応から燃費競争が激化し、低燃費エンジンの開発やCVT化が進んでいます。当社は、2008年から軽自動車のCVTの主要部品であるシーブ(金属ベルト駆動のプーリーに相当する部品)の鍛造から機械加工・熱処理・研磨までの完成品事業に取り組み、大きな成果を上げてきました。その内容が自動車メーカーやミッションメーカーから高い評価を得て、近年は普通自動車のCVTも手がけながら多くの受注を頂くことができました。そして、本年度にはCVT専用の最新鍛造ラインを立ち上げるべく、新鍛造工場を本社工場内に建設しています。この鍛造ラインは、シンプル・スリム・コンパクトな物づくりの考えのもと、スリム・コンパクトな設備で最大限の効果が得られるような鍛造ラインを独自に研究・開発し、高効率で高品質・低コストを実現します。海外では、一昨年から稼働したインドネシアの子会社MAI(PT. METALART ASTRA INDONESIA)は、受注と生産が順調に伸び、新たな顧客を得てクランク・コンロッド等の開発に取り組みながら、鍛造分野では困難な中間在庫を持たない生産方式にチャレンジしております。商品開発においても、更なるネットシェイプ率(加工完成品質量を使用材料質量で割った歩留まり率)の向上や製品の中空・軽量化、通常のプレス設備を用いた精密せん断抜き成形、内ヘリカルギャ鍛造などの開発を進め、コストパフォーマンスの高い高精度な物づくりと次世代に向けた商品開発を実施しています。当社は、鍛造専業メーカーとして発展して参りましたが、CVTの完成品事業を足がかりとして鍛造機械加工の一貫生産にも力を入れて参ります。昨年、当社は100周年を迎えました。次の100年に向かって、お客様に信頼される物づくりと更なる開発力と商品力の向上に努め、お客様と社会に貢献できる企業を目指して参ります。なお、当社及び連結子会社は、ともに鍛工品製造販売の単一セグメント(連結子会社は鍛工品の製品及び当社の一部部品加工組立を業としている。)であるため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載していません。
FY2016|974 文字
6 【研究開発活動】当連結会計年度の軽自動車の販売台数は、2014年の消費税導入前の駆け込み需要や2015年の自動車税増税の影響により、対前年比で大幅に減少、更に建設機械業界の不況を受け、当社も減収減益となりました。また、若者の自動車離れが進む中、国内の自動車全体の販売台数も頭打ちであり、自動車産業は厳しい状況にあります。しかし、新興国の自動車購入に対するポテンシャルはまだまだ高いことから、今後も海外生産の比率は益々高くなっていきます。 当社は、2015年2月から本格操業を開始したインドネシアの子会社MAI(PT. METALART ASTRA INDONESIA)の生産も当連結会計年度の第4四半期から徐々に増え始め、受注も順調に増加してきました。2016年度は、4500Tonラインに材料投入及び排出側に設備を増強し、4500Tonの生産能力をさらに高める取り組みを行っています。国内においては、熱間鍛造の熱を利用し、冷却速度をコントロールすることで鍛造焼ならしを行い、通常熱処理の焼ならしと同等の組織と硬さを得ることで、熱処理の廃止とコストダウン活動を行っています。また、冷間鍛造の潤滑処理を従来のリン酸亜鉛皮膜処理から一液潤滑処理へ置き換える開発を行い、自動一液潤滑装置を自社開発し設置しました。これらは、コストダウン活動であると同時に、消費エネルギーの削減や廃液処理の削減など環境問題への取り組みにもつながる活動だと考えています。更に、2015年より進めている開発品の中空軽量化やせん断打ち抜き成形、ヘリカルギャ鍛造なども一定の成果を得ましたが、2016年度も引き続き精度アップと商品化を目指して、シンプル・スリム・コンパクトな物づくりを推進してまいります。 2016年5月5日に創業100周年を迎えた当社は、これまでお客様と社会に多くの製品と信頼を提供してまいりました。そして、次の100年に向け従業員一同気持ちも新たに、信頼される物づくりと更なる開発力と商品力の向上に努め、お客様と社会に貢献できる企業を目指してまいります。なお、当社及び連結子会社は、ともに鍛工品製造販売の単一セグメント(連結子会社は鍛工品の製品及び当社の一部部品加工組立を業としている。)であるため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載していません。