日本色材工業研究所

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品・米国OTCの分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、技術開発部及び営業部、国際営業部で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎・応用研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤の有効成分等の分析、保存効力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎・応用研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品を含むスキンケア製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。当連結会計年度は特に、「中期事業戦略ビジョン（2022-2026）」の中核であるサステナビリティを意識した「クリーン・ビューティーへの積極取組」を継続推進してまいりました。その成果、例としては、特にEUで規制対象となっているナノ粒子に対応した、ノンナノ新素材開発にも成功し、市場投入にむけた準備を進めております。 また、新しいプラスαの付加価値創出においては、当社が得意とするメイク技術と、スキンケアの技術を融合する技術開発にも注力し、その一部の成果について、IFSCC2026（International Federation of Societies of Cosmetic Chemists）（2026年９月オーストラリア開催）にも発表予定であります。 さらに、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前連結会計年度に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。 「クリーン・ビューティーへの積極取組」については、世界で必須の潮流となりつつあり、今後策定する次期中期事業戦略ビジョンにおいても注力してまいります。クリーン・ビューティー対応技術の有効活用、および海外各国の規制対応力を更なる強みとすべく、知財戦略についても今後強化する方針とし、日本のみならず、グローバルでの特許出願を積極的に取り組んでまいります。 また、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、フランス連結子会社での新製品生産にも力を入れてまいりました。それに加えて、2025年９月には、研究開発部と技術開発部を一つの組織とした『開発本部』を新設し、新しい価値を、スムーズかつスピーディーに生産につなげる取り組みも開始しております。 以上の継続的な取り組みが、当連結会計年度においても、グローバルに展開する化粧品メーカーからの受注の獲得につながりました。今後も“メイド・イン・ジャパン”、“メイド・イン・フランス”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は826百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品・米国OTCの分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、技術開発部及び営業部、国際営業部で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎・応用研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤の有効成分等の分析、保存効力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎・応用研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品を含むスキンケア製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。当連結会計年度は特に、「中期事業戦略ビジョン（2022-2026）」の中核であるサステナビリティを意識した「クリーン・ビューティーへの積極取組」を継続推進してまいりました。例として、口紅類などのクリーン・ビューティー対応については、主要成分である植物由来のワックスの品質の向上や、生産時の品質のばらつきを最小限にする技術を新たに開発し、新製品に順次活用しています。 さらに、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前連結会計年度に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。 当連結会計年度においても、世界の規制は厳しくなる一方です。その一例として、欧州化学物質庁（ECHA）のリスクアセスメント委員会（RAC）は、タルクをCMR 1B物質（発がん性に関する懸念）に分類し、タルクに関する懸念が一層高まりつつあります（2024年９月）。タルクを使用しない処方開発において、当社はかなりの先行技術を有しており、さらなる進化を継続しています。 また、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、フランス子会社での新製品生産にも力を入れてまいりました。 以上の継続的な取り組みが、当連結会計年度においても、グローバルに展開する化粧品メーカーからの受注の獲得につながりました。今後も“メイド・イン・ジャパン”、“メイド・イン・フランス”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は824百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品・米国OTCの分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、技術開発部及び営業部、国際営業部で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎・応用研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤の有効成分等の分析、保存効力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎・応用研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品を含むスキンケア製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。当連結会計年度は特に、「中期事業戦略ビジョン（2022-2026）」の中核であるサステナビリティを意識した「クリーン・ビューティーへの積極取組」を継続推進してまいりました。また、新規な付加価値開発の一例としては、世界中の様々な肌色のお客様（消費者）を、さらに美しく仕上げる光技術に着目した研究開発なども成果を上げつつあります。 さらに、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前連結会計年度に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。当連結会計年度は特に、中国の化粧品に関する前年度にスタートした新規制において、当局の急な変更が何度もありましたが適宜対応してまいりました。また、米国の化粧品規制近代化法（Modernization of Cosmetics Regulation Act of 2022：通称MoCRA）も、2023年12月より施行が開始され、こちらについても粛々と対応を進めております。 また、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、フランス子会社での新製品生産にも力を入れてまいりました。 以上の継続的な取り組みが、当連結会計年度においても、グローバルに展開する化粧品メーカーからの大型受注の獲得につながりました。今後も“メイド・イン・ジャパン”、“メイド・イン・フランス”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は737百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品・米国OTCの分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、技術開発部及び営業部、国際営業部で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎・応用研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤の有効成分等の分析、保存効力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎・応用研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品を含むスキンケア製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。当連結会計年度は特に、「中期事業戦略ビジョン（2022-2026）」の中核であるサステナビリティを意識した「クリーン・ビューティーへの積極取組」に注力してまいりました。 さらに、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前連結会計年度に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。当連結会計年度は特に、中国の化粧品に関する新規制が本格稼働する年でした。各化粧品メーカーが本格的に開始した規制対応に、当社も事前準備を整えてしっかり対応してまいりました。 また、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、フランス子会社での新製品生産にも力を入れてまいりました。結果として、当社のクリーン・ビューティー技術を駆使した製品が、グローバルに展開する化粧品メーカーの大型受注にもつながりました。今後も“メイド・イン・ジャパン”、“メイド・イン・フランス”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は646百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品の分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、技術開発部及び営業部、国際営業部で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤成分の分析、防腐力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。今期は特に、新型コロナウイルス感染症によるマスク生活に対応した製品、及びサステナビリティを意識した製品の開発（特に欧米発のクリーンビューティーという領域の製品など）に注力してまいりました。さらに、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前期に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。今期は特に、中国の化粧品に関する新規制が導入され、その対応に注力してまいりました。 また、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、フランス子会社での新製品生産にも力を入れてまいりました。今後も“メイド・イン・ジャパン、メイド・イン・フランス”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は610百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品の分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、技術開発部及び営業部、国際営業部で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤成分の分析、防腐力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。今期は特に、新型コロナウイルス感染症によるマスク生活に対応した製品、及びサステナビリティを意識した製品の開発に注力してまいりました。さらに、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前期に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。 また、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、フランス子会社での新製品生産にも力を入れてまいりました。今後も“メイド・イン・ジャパン、メイド・イン・フランス”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は643百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品の分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、技術開発部及び営業部、国際営業部、営業管理部で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤成分の分析、防腐力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。また、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前期に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。 また、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、フランス子会社での新製品生産にも力を入れてまいりました。今後も“メイド・イン・ジャパン、メイド・イン・フランス”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は726百万円となっております。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品の分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、技術開発部及び営業部、国際営業部、営業管理部で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤成分の分析、防腐力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。また、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前期に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。 また、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、フランス子会社での新製品生産にも力を入れてまいりました。今後も“メイド・イン・ジャパン、メイド・イン・フランス”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は694百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品の分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、生産統括本部技術開発部及び営業統括本部（営業部、国際営業部、営業管理部）で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤成分の分析、防腐力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、当社の強みである分散技術、加熱成型技術を柱とするファンデーション類、アイシャドウ・チーク類、口紅類などのメイクアップ製品ならびにUV関連製品、当社独自技術によるデザインフィラー製品などの一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、国内のみならず広く海外のお客様からも受注を獲得いたしました。また、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前期に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。 今後は更に、日本、フランス両国での研究開発・技術開発の連携を推進し、”Made in Japan, Made in France”が提供可能な当社独自のグループシナジーを活かして市場優位性を発揮してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は640百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品の分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究開発部を中心として、生産統括本部技術部及び営業統括本部（営業部、国際営業部、営業管理部）で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤成分の分析、防腐力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎研究及び共同研究成果の発表・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、特に「ベースメイク」「ライナー・マスカラ」ならびに「UV関連製品」の一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、主に、アイシャドウ・チーク類、ファンデーション類、口紅類、白粉・打粉類などのメイクアップ製品群、ならびにクリーム類、パック・化粧水等のスキンケア製品群で、前期を上回る受注を獲得することが出来ました。 さらに、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前期に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進めてまいりました。今後とも、グループ一体での研究開発・技術開発を推進し、お客様への製品提供、情報提供サービスの充実化を図り、競争力強化に努めてまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は600百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発につきましては、化粧品や医薬部外品の分野における多様化、高度化した広範な市場ニーズに応える製品をいち早く提供すると共に、基礎・応用研究に基づいた新規開発製剤の積極的な提案を基本方針としております。 当社の研究開発活動は、研究部を中心として、生産本部技術グループ及び営業統括本部（営業部、国際営業部、営業管理グループ）で連携して行っており、次のとおり大別されます。・ 新規企画、新規剤型の製品開発研究・ 量産化及び充填技術開発研究・ 原料素材開発、皮膚生理活性物質などの基礎研究・ 大学、原料・容器・資材メーカーとの共同研究・ 製剤成分の分析、防腐力試験、有用性試験及び顧客ユーザーへの情報提供・ 原料、製品の安全性情報の調査及び管理・ 開発技術の知的財産権の確保及び技術情報管理・ 海外各国規制情報の調査及び管理・ 基礎研究及び共同研究成果の広報活動・ 国内外の市場ニーズ分析及び企画提案戦略の立案 当連結会計年度の研究開発活動としましては、特に「ベースメイク」「ライナー・マスカラ」ならびに「UV関連製品」の一層の付加価値開発・競争力の強化を進め、主に、ファンデーション、口紅、マスカラ等が前期を上回る受注を獲得することが出来ました。 さらに、海外各国当局の成分規制動向が一層厳しくなる状況を踏まえ、前期に引き続き、各国規制及び取り扱い原料に関する情報収集・管理を組織的に進め、これらの情報を取り込んだ新製品開発を行って参りました。今後とも、海外市場進出を図る国内メーカー、および、アジア戦略・グローバル戦略を進める海外メーカーへの製品提供、情報提供サービスの充実化を図り、競争力強化に努めてまいります。 なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は537百万円となっております。