研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-12 |
- |
0 |
| 2024-12 |
- |
0 |
| 2023-12 |
- |
2 |
| 2022-12 |
- |
0 |
| 2021-12 |
- |
0 |
研究開発活動(本文)
FY2025|481 文字
6 【研究開発活動】当社グループは各種先端IT商材(全業種が共通に注目している技術・サービス等)の有用性検証等を行い、既存の業務領域の拡大および付加価値の向上を目指し、日々の研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度における当社が支出した研究開発費の総額は、21,032千円であります。当連結会計年度における研究内容は以下の通りです。なお、当社グループはビジネステクノロジーソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けての記載はしておりません。千葉大学との共同研究活動当社は新しいDXのトレンド、デザイン手法を研究し、DX人材育成を推進するべく、千葉大学 デザイン・リサーチ・インスティテュート(以下:dri)と共同でDXデザイン研究室を開設しております。当研究室では、パワーソリューションズの持つITの知見と、driが保有するデザイン思考を融合させ、新しいソリューションのデザイン手法を提案するとともに、これらの活動について積極的にオウンドメディアを活用して発信することで、関心のある様々な方々を結び付けることも目的としております。
FY2024|481 文字
6 【研究開発活動】当社グループは各種先端IT商材(全業種が共通に注目している技術・サービス等)の有用性検証等を行い、既存の業務領域の拡大および付加価値の向上を目指し、日々の研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度における当社が支出した研究開発費の総額は、16,928千円であります。当連結会計年度における研究内容は以下の通りです。なお、当社グループはビジネステクノロジーソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けての記載はしておりません。千葉大学との共同研究活動当社は新しいDXのトレンド、デザイン手法を研究し、DX人材育成を推進するべく、千葉大学 デザイン・リサーチ・インスティテュート(以下:dri)と共同でDXデザイン研究室を開設しております。当研究室では、パワーソリューションズの持つITの知見と、driが保有するデザイン思考を融合させ、新しいソリューションのデザイン手法を提案するとともに、これらの活動について積極的にオウンドメディアを活用して発信することで、関心のある様々な方々を結び付けることも目的としております。
FY2022|423 文字
5 【研究開発活動】当社グループは各種先端IT商材(全業種が共通に注目している技術・サービス等)の有用性検証等を行い、既存の業務領域の拡大および付加価値の向上を目指し、日々の研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度における当社が支出した研究開発費の総額は、9,854千円であります。当連結会計年度における研究内容は以下の通りです。なお、当社グループはビジネステクノロジーソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けての記載はしておりません。「ローコード開発」の有用性検証当社グループのシステムインテグレーション分野のさらなる事業拡大を目的に、研究開発を行っております。ローコード開発とは、システム開発業務にてソースコードの記述を極力排したシステム開発を行う手法や、またはそういった利用が可能なツールです。ローコード開発を取り入れることにより、既存の手法と比べ、開発速度、柔軟性および可変性を向上させることができます。
FY2019|670 文字
5 【研究開発活動】当社は事務プロセスにおける非効率の解消、また特に金融事務においては金融レポートのコメント生成やその精査の効率化を達成すべく、日々の研究開発に取り組んでおります。当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は、27,766千円であります。当事業年度における研究内容は以下の通りです。なお、当社はビジネステクノロジーソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けての記載はしておりません。「投資信託の適時開示レポートにおける先端技術を活用したコメント生成・精査」の研究開発当社の競争優位性の高い投信レポーティング分野のさらなる事業拡大を目的に、研究開発を行っております。当事業年度における研究開発費は27,766千円であります。投信レポーティングとは、投資信託の運用状況などを投資家に報告するためのレポートを作成することであります。当該レポートは法令等によって作成が義務付けられているものと、資産運用会社が自社のホームページなどで運用状況を公開するために作成しているものがあります。本レポートの作成は、一定程度のシステム化やアウトソーシングによるチェックなどで各社の負担の軽減が図られております。しかしながら、現時点においては人力でのチェックが必要であり、特に定性コメントについては有識者による査閲が必要となっております。当社は、コメント精査の負担軽減を実現できるよう自然言語処理(NLP)、機械学習及び情報数理を用いた「投資信託運用レポートコメント精査及び自動生成」の研究開発を行っております。