CLホールディングス(4286)に経済的な堀はあるか
株価
主要指標
各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)
株価推移
チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示(ダブルクリックで解除)。
10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2016 | 127 | 9 | 5 | -2 | 11.4 | 50.6 | 18.0 | 71.5 |
| FY2017 | 133 | 8 | 6 | 11 | 12.1 | 60.0 | 19.0 | 69.8 |
| FY2018 | 143 | 11 | 8 | 6 | 13.3 | 73.6 | 23.0 | 72.0 |
| FY2019 | 165 | 11 | 12 | 10 | 17.3 | 110.3 | 34.0 | 70.6 |
| FY2020 | 171 | 12 | 12 | -24 | 17.3 | 118.0 | 36.0 | 51.3 |
| FY2021 | 202 | 15 | 12 | 3 | 14.9 | 115.1 | 36.0 | 57.4 |
| FY2022 | 321 | 8 | 4 | 11 | 3.1 | 35.3 | 11.0 | 37.1 |
| FY2023 | 363 | 11 | 5 | 8 | 4.2 | 50.4 | 16.0 | 39.0 |
| FY2024 | 383 | 3 | 2 | 11 | 2.2 | 16.1 | 5.0 | 32.9 |
| FY2025 | 390 | 14 | 6 | 4 | 7.9 | 58.1 | 18.0 | 31.8 |
バフェット流モート診断
総合スコア:3/25 主要モート:none 持続性:判定中
提供された財務サマリに時系列データが含まれておらず、具体的なブランド価値、特許、規制ライセンス、IPに関する情報が不足しているため、無形資産による競争優位性は現時点では評価できません。
CLホールディングスは、主に人材派遣、アウトソーシング、コンサルティング等のサービスを提供しており、一部の顧客とは長期的な取引関係が見込まれます。しかし、サービス内容の汎用性から、顧客が競合他社へ乗り換える際の直接的な損失は限定的である可能性が高いです。
提供された情報からは、CLホールディングスの事業において、ユーザー数の増加がサービスの価値を直接的に高めるネットワーク効果が働くビジネスモデルであるという証拠は見当たりません。
サービス業であるため、規模の経済によるコスト優位性は限定的と考えられます。人材採用や教育コスト、営業活動費などが主なコスト要因であり、構造的なコスト優位性を確立しているかは不明です。
人材サービス業界は競争が激しく、多数のプレイヤーが存在します。CLホールディングスが業界規模に対して最適化された少数寡占を形成しているという証拠はなく、効率規模による優位性は現時点では弱いと考えられます。
競合との比較優位
強気シナリオ
DX推進による新規サービス開発と収益源の多様化
M&Aによる事業規模拡大とシナジー創出
専門性の高い人材育成による高付加価値サービスの提供強化
弱気シナリオ(モート侵食)
人材獲得競争の激化による採用コスト増加と人材流出
景気変動による派遣・請負需要の低迷
競合他社による低価格攻勢やサービス差別化の遅れ
反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)
CLホールディングスへの投資が失敗するには、同社が持つ潜在的な競争優位性が、予想以上に早く、かつ決定的に失われる必要がある。例えば、主要な顧客基盤が競合他社に奪われ、スイッチング・コストの低さから顧客離れが加速するシナリオ。あるいは、人材育成システムが陳腐化し、優秀な人材が流出し、高付加価値サービスを提供できなくなる事態。さらに、DX化の遅れが致命的となり、競合がより効率的で革新的なサービスを提供する中で、価格競争に巻き込まれ、収益性が悪化する可能性も考えられる。これらの要因が複合的に作用し、同社の持続的な成長を阻害することが、投資の失敗につながる。
5年後のモート予測
DX推進とM&Aによる事業拡大、高付加価値サービス強化により、売上・利益ともに堅調な成長を遂げる。
人材市場の変動や景気の影響を受けつつも、既存事業の安定性と新規事業の成長により、緩やかな成長を維持する。
人材獲得難や競争激化により、収益性が悪化。事業再編やリストラを余儀なくされる可能性も否定できない。