ｅＢＡＳＥ

６ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発及び商材えびすシリーズのクラウドサービス開発や、消費者向けスマホアプリ開発等があります。これらは全て開発部が担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は、44,711千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化(0th/1st/2nd 共通eBASE)データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能強化を引き続き推進しました。また、アプリケーションの大幅な操作改善も継続的に行いました。熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツールに加え、より簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を継続開発し、高品質で低コストなアプリケーション構築環境の強化も引き続き行いました。近年の主力製品である「商材ebisu」と連動した商品マスタ管理システムとしての「MDM eBASE」の機能強化開発にも取り組みました。更に、従来機能を集約し、UI上でのアプリ構築機能の開発、及びミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続して行いました。 ②「eBASE」のクラウド対応機能強化(1st eBASE)食品業界向け「FOODS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、様々なパブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。また「二要素認証」を導入しセキュリティレベル、及びパフォーマンス向上の為、ハード増強を行いました。 ③ BtoBtoCモデルの推進(2nd eBASE)食品向けに開発リリースされた栄養成分、アレルギー等のキーワードから商品を検索できる「e食なび」、及びメーカー商品の一般公開用Webカタログページ提供の「e食カタログ」、食品小売りのチラシ掲載食品のアレルゲン、栄養素等をスマートフォンで閲覧できる「e食ちらし」をあらゆる商品カテゴリをカバーする商品者向けライフスタイルアプリ「e食住なび」をメインとする「e食住シリーズ」に機能統合を行いました。また、POSデータと商品マスタデータを同時に連動するレシート情報ビジュアル化サービス「e食住ビジュアルレシート」を開発リリースしました。さらに、料理レシピ情報のデータプールサービス「レシピebisu」のレシピコンテンツを拡充しました。「e食住シリーズ」の新しいオプションアプリとしては、個別の小売・メーカー向けの自社取扱商品検索アプリ「e食住なび for DX(有償版）」の開発を継続し、パフォーマンス向上の為ハード増強を行いました。住宅・家電業界の消費者向けには、ハウスメーカー向けに住宅・設備の取扱説明書を一括管理するサービス「e住なび（イースマイナビ）」のコンテンツ及び機能改善を継続して行いました。 ④「FOODS eBASE」のバージョンアップ(1st eBASE)eB-foodsVer4.13を開発・リリースしました。アレルギー表示推奨品目（マカダミアナッツ）の追加を行い、登録不備データの確認、及び修正を支援する機能を大幅に強化しました。従来、専任のオペレータでしかできなかったアプリのバージョンアップをユーザーでもできるようにアプリ構造の変更およびバージョンアップ機能を整備しました。また新たに、AIを利用したデータ点検の開発を行いました。 ⑤ その他製品・サービスの開発(0th/1st eBASE)製品の製造・企画に関わる支援システム「PDM eBASE」を継続して開発しました。「商材ebisu」と連携した商品マスタデータの統合管理システム「MDM eBASE」に特売情報を管理する開発を行いました。新たに、従来の販促メディア(紙カタログ、紙チラシ、Webカタログ等）の企画制作プロセスを最適化(コストダウン)すると同時に、ワンストップで次世代のOMO展開を加速する企画制作支援システム「DBP eBASE(eB-DBPカタログ/ちらし/Web)」を開発、リリースしました。

６ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発及び商材えびすシリーズのクラウドサービス開発や、消費者向けスマホアプリ開発等があります。これらは全て開発部が担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は、51,662千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化(0th/1st/2nd 共通eBASE)データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能強化を引き続き推進しました。また、アプリケーションの大幅な操作改善も継続的に行いました。熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツールに加え、より簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を継続開発し、高品質で低コストなアプリケーション構築環境の強化も引き続き行いました。近年の主力製品である「商材えびす」と連動した商品マスタ管理システムとしての「MDM eBASE」の機能強化開発にも取り組みました。更に、従来機能を集約し、UI上でのアプリ構築機能の開発、及びミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続して行いました。 ②「eBASE」のクラウド対応機能強化(1st eBASE)食品業界向け「FOODS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、様々なパブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。また「二要素認証」を導入しセキュリティレベルを向上しました。 ③ BtoBtoCモデルの推進(2nd eBASE)食品向けに開発リリースされた栄養成分、アレルギー等のキーワードから商品を検索できる「e食なび」及びメーカー商品の一般公開用Webカタログページ提供の「e食カタログ」、食品小売りのチラシ掲載食品のアレルゲン、栄養素等をスマートフォンで閲覧できる「e食ちらし」をあらゆる商品カテゴリをカバーする商品者向けライフスタイルアプリ「e食住なび」をメインとする「e食住シリーズ」に機能統合を行いました。また、POSデータと商品マスタデータを同時に連動するレシート情報ビジュアル化サービス「e食住ビジュアルレシート」を新たに開発リリースしました。さらに、料理レシピ情報のデータプールサービス「レシピえびす」を開発しました。「e食住シリーズ」の新しいオプションアプリとしては、個別の小売・メーカー向けの自社取扱商品検索アプリ「e食住なび for DX(有償版）」の開発を行いました。家電量販やドラッグストア等におけるインバウンド対策、商品情報の多言語対応、実店舗への来店促進、ECサイト誘導を支援するサービスの強化開発、及びサーバーインフラのハード増強を行いました。住宅・家電業界の消費者向けには、ハウスメーカー向けに住宅・設備の取扱説明書を一括管理するサービス「e住なび（イースマイナビ）」のコンテンツ及び機能の向上を継続して行いました。 ④「FOODS eBASE」のバージョンアップ(1st eBASE)eB-foodsVer4.13を開発・β版リリースしました。アレルギー表示推奨品目（マカダミアナッツ）の追加を行い、登録不備データの確認、及び修正を支援する機能を大幅に強化しました。また、従来、専任のオペレータでしかできなかったアプリのバージョンアップをユーザーでもできるようにアプリ構造の変更およびバージョンアップ機能を整備しました。 ⑤ その他製品・サービスの開発(1st eBASE)日雑・生活関連品向け製品詳細情報管理システム「eB-goods（R）」のリリースを行いました。また製品の製造・企画に関わる支援システム「PDM eBASE」を継続して開発強化しました。「商材えびす」と連携した商品マスタデータの統合管理システム「MDM eBASE」も継続して開発強化すると共に新たに特売情報を管理する機能開発を行いました。

６ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発及び商材えびすシリーズのクラウドサービス開発や、消費者向けスマホアプリ開発等があります。これらは全て開発部が担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は、50,059千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS（Content Management System）開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能の強化を継続的に推進しました。また、アプリケーションの大幅な操作改善も引き続き行いました。熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツールに加え、より簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を継続開発し、高品質で低コストなアプリケーション構築環境の強化も引き続き行いました。近年の主力製品である「商材えびす」と連動した商品マスタ管理システムとしての「MDM eBASE」の機能強化開発にも取り組みました。更に、製品企画、開発工程における製品情報を一元化する「PDM eBASE」や製品詳細情報管理システム「eB-goods（R）」を開発リリースしました。その他、ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。 ②「eBASE」のクラウド対応機能強化食品業界向け「FOODS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、様々なパブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。また、新たに「原材料えびす」サービスを開始しました。 ③ BtoBtoCモデルの推進栄養成分、アレルギー等のキーワードから商品を検索できる「e食なび」及びメーカー商品の一般公開用Webカタログページ提供の「e食カタログ」、食品小売りのチラシ掲載食品のアレルゲン、栄養素等をスマートフォンで閲覧できる「e食ちらし」の機能改善を行いました。また、新たに料理レシピ情報のデータプールサービス 「レシピえびす」を開発しました。食品を対象とした「e食なび」には、日用品、家電、住宅設備等、「商材えびす」で収集した、あらゆる商品カテゴリを統合開発し、インバウンド対策として多言語にも対応した消費者向けライフスタイルアプリ「e食住なび」を新たに開発リリースしました。それに伴い、商品カテゴリを統合した「e食住カタログ」、「e食住ちらし」も開発リリースしました。更に、個別の小売・メーカー向けの自社取扱商品検索アプリ「e食住なび for DX（有償版）」の開発も行いました。具体的な機能強化としては、実店舗への来店促進、ECサイト誘導を支援するサービスの強化開発及びサービスインフラの増強を行いました。住宅・家電業界向けには、ハウスメーカー向けに住宅・設備の取扱説明書を一括管理するサービス「e住なび」のコンテンツ及び機能の向上を継続して行いました。 ④「FOODS eBASE」のバージョンアップeB-foodsVer4.1１を開発リリースしました。また、フル機能配合のUI（User Interface）を大幅に改善し、使い勝手の向上を図りました。更に、次期バージョン対応として、英語版対応の開発を行いました。 ⑤ その他製品・サービスの開発「商材えびす」と連携した各種マスタデータの統合管理システム「MDM eBASE」と、製品の製造・企画に関わる支援システム「PDM eBASE」の機能強化を継続して行いました。また、「PDM eBASE」シリーズにおける包材情報の版下データ管理システム「eB-PackageDesign」を開発リリースしました。更に、日雑・生活関連品向け製品詳細情報管理システム「eB-goods（R）」も開発リリースしました。

５ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発及び商材えびすシリーズのクラウドサービス開発や、消費者向けスマホアプリ開発等があります。これらは全て開発部が担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は、72,510千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS（Content Management System）開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能の強化を引き続き行いました。また、アプリケーションの大幅な操作改善も継続的に行いました。熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツールに加え、より簡単にロジック開発を可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を継続開発し、高品質で低コストなアプリケーション構築環境の強化も引き続き行いました。また、利用用途の拡大に応じた大容量の入出力に対する強度を高めました。その他、ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。 ②「eBASE」のクラウド対応機能強化食品業界向け「FOODS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、様々なパブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。また、商品データプールサービスである「商材えびす」のハード増強、機能強化及び操作性改善を行いました。 ③ BtoBtoCモデルの推進栄養成分、アレルギーなどのキーワードから商品を検索できる「e食なび」およびメーカー商品の一般公開用Webカタログページ提供の「e食カタログ」、食品小売りのチラシ掲載食品のアレルゲン、栄養素等をスマートフォンで閲覧できる「e食ちらし」の機能改善を行いました。また、新たに料理レシピ情報のデータプールサービス「レシピえびす」の提供を開始しました。住宅・家電業界向けには、新たにハウスメーカー向けに住宅・設備の取扱説明書を一括管理するサービス「e住なび（イースマイナビ）」の開発提供を開始し、コンテンツ及び機能の向上を行いました。更に、ドラッグストアにおけるインバウンド対策、商品情報の多言語対応、実店舗への来店促進、将来的なECサイト誘導を支援する多言語商品情報検索サービス「Drugstore Navi」を開発しました。 ④「FOODS eBASE」のバージョンアップeB-foodsVer4.10を正式リリースしました。入力時の問題点をリスト化し、画面と連動する機能を提供し、入力業務を大幅に改善しました。 ⑤ その他製品・サービスの開発日雑・生活関連品向け製品詳細情報管理システム「eB-goods（R）」の開発、製品の製造・企画に関わる支援システム「eB-PDM」、包材情報の版下データ管理システム「eB-PackageDesign」を開発しました。

５ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発等があります。両者ともに開発部がこれを担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は、102,265千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS(Content Management System)開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、多言語データ管理構造や階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能の強化を行いました。また、継続して大幅な操作改善を実現しました。熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツール及びより簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を開発し、高品質低コストなアプリケーション構築環境の強化を行いました。その他、ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。 ②「ミドルウェアeBASE」を利用したパッケージソリューションの機能強化製品企画、開発工程における製品情報を一元化する「PDM eBASE」や製品詳細情報管理システム「eB-goods(R)」を開発・リリースしました。食品表示法対応の機能強化においては、新たに追加施行された食品表示基準及び日本食品標準成分表の改定に対する機能強化を行いました。また、製品の製造・企画に関わる支援システム「eB-PDM」、包材情報の版下データ管理システム「eB-PackageDesign」を開発しました。 ③「eBASE」のクラウド対応機能強化食品業界向け「FOODS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、様々なパブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。安価に利用できるクラウドサービス「FOODS eBASEjr. Cloud」を新たにリリースしました。また、商品データプールサービスである「商材えびす」の機能強化及び操作性改善を行いました。 ④BtoBtoCモデルの推進新たに健康志向の消費者向けのスマホアプリとして、栄養成分、アレルギー等のキーワードから商品を検索できる「e食なび」をスマホ開発向けに強化した「ミドルウェアeBASE」を用いて開発リリースしました。 また、食生活における食品の栄養成分を遊びながら学ぶ事ができるクイズアプリ「e食くいず」も同時に開発リリースしました。更に、食品のアレルゲン、栄養素等の詳細情報を消費者に開示できる各種メディア連携Webサービスとして、食品小売りのECサイトと連携する「e食カタログ」、折込チラシの二次元コードから連携する「e食ちらし」をリリースしました。これら消費者ニーズに対応する「商材えびす」のビッグデータを活用した新しいアプリケーション開発を積極的に行いました。 ⑤「eB-PointService（FOODS eBASEサブスクリプション）」の拡充決済機能（マネタイズ）基盤を強化し、「FOODS eBASEjr. Cloud」、「eB-LabelCheck」等の機能をリリースしました。

５ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発等があります。両者ともに開発部がこれを担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は78,931千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS(Content Management System)開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能の強化を行いました。特に「eBASEwebV3」では、大幅なデザインの向上、操作改善を実現しました。また、熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツール及びより簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を開発し、高品質低コストなアプリケーション構築環境の強化を行いました。その他、ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。 ② 「eBASE」のクラウド対応機能強化食品業界向け「FODDS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、様々なパブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。商品データプールサービスである「食材えびす」「日雑えびす」、「家電えびす」、「住宅えびす」等の機能強化及び操作性改善を行い、新たに医薬品系の業界別商品データプールサービス「OTCえびす」と「調剤えびす」をリリースし、ドラッグストア各社とのデータ連携を開始しました。また、従来のインストール型eBASEjr.（無料）のクラウドサービス「eBASEjr.Cloudサービス（有料）」を強化リリースすることで、より効率的な商品情報交換機能の開発及び構築を行いました。また、eB-PointServiceによる決済機能（マネタイズ）基盤も強化開発しました。③ eB-PointServiceの拡充eBASE管理データを他システム連携する支援機能の強化を継続的に行いました。 ④ 「FOODS eBASE」のバージョンアップ食品表示法対応の機能強化においては、新たに追加施行された食品表示基準に対する機能強化を行いました。また、個別的義務表示対応の開発に努め、継続的に最新バージョンをリリースしました。

５ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発等があります。両者ともに開発部がこれを担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は63,218千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS(Content Management System)開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能の強化を行いました。特に「eBASEwebV3」では、大幅なデザインの向上、操作改善を実現しました。また、熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツール及びより簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を開発し、高品質低コストなアプリケーション構築環境の強化を行いました。その他、ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。 ②「eBASE」のクラウド対応機能強化食品業界向け「FODDS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、パブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。商品データプールサービスである「食材えびす」「日雑えびす」、「家電えびす」、「住宅えびす」等の機能強化及び操作性改善を行い、新たに医薬品系の業界別商品データプールサービス「OTCえびす」と「調剤えびす」をリリースしました。また、eBASEjr.のクラウド型「eBASEjr.Cloudサービス（有料）」や仕入先からのデータ作成及び収集環境として、より効率的な商品情報交換機能の開発及び構築に努めました。 ③ eB-PointServiceの拡充eBASE管理データを他システム連携する支援機能の強化を継続的に行いました。 ④ 「FOODS eBASE」のバージョンアップ食品表示法対応の機能強化においては、新たに追加施行された原料原産地表示ルールに対する機能強化を行いました。また、個別的義務表示対応の開発に努め、基本バージョンをリリースしました。

５ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発等があります。両者ともに開発部がこれを担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は74,203千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS(Content Management System)開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能の強化を行いました。特に「eBASEwebV3」では、大幅なデザインの向上、操作改善を実現しました。また、熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツール及びより簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を開発し、高品質低コストなアプリケーション構築環境の強化を行いました。その他、ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。 ②「eBASE」のクラウド対応機能強化食品業界向け「FODDS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、パブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。商品データプールサービスである「食材えびす」の機能強化に加え、新たな商品データプールサービス「家電えびす」及び「日雑えびす」をリリースしました。また、eBASEjr.のクラウド型「eBASEjr.Cloudサービス（有償）」や仕入先からのデータ収集環境として、より効率的な商品情報交換機能の開発及び構築に努めました。 ③ eB-PointServiceの拡充eBASE管理データの他システム連携を支援機能の強化を継続的に行いました。また、eB-PointServiceのユーザー操作画面のリニューアルを行い、保有するeB-Pointを企業内で分け合う「eB-Point共有」機能等の機能強化にも継続して努めました。 ④ 「FOODS eBASE」のバージョンアップ食品表示法対応の機能強化においては、新たに追加施行された原料原産地表示ルールに対する機能強化を行いました。また、個別的義務表示対応の開発に努め、基本バージョンをリリースしました。

６ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発等があります。両者ともに開発部がこれを担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は48,165千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS(Content Management System)開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能の強化を行いました。また、熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツール及びより簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を開発し、高品質低コストなアプリケーション構築環境の強化を行いました。更に、既存「eBASE」システムの操作改善に加え、デザインの大幅向上にも努めました。その他、ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。 ②「eBASE」のクラウド対応機能強化食品業界向け「FOODS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、パブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。商品情報コンテンツデータの流通クラウドサービスである「食材えびす」の機能強化を継続的に行いました。また、仕入先からのデータ収集環境として、より効率的な商品情報交換機能の開発及び構築に努めました。 ③ eB-PointServiceの拡充eBASE管理データの他システム連携を支援機能の強化を継続的に行いました。また、eB-PointServiceのユーザー操作画面のリニューアルを行い、保有するeB-Pointを企業内で分け合う「eB-Point共有」機能等の機能強化にも継続して努めました。 ④ 「FOODS eBASE」のバージョンアップ食品表示法対応の機能強化においては、日本食品標準成分表（7訂）をデータベース化し、「FOODS eBASE」にバンドルしました。これにより栄養成分計算機能を利用して、法律によって義務化された栄養成分表示の根拠データとしても活用できる機能強化を継続して行いました。また、個別的義務表示対応の開発に努め、基本バージョンをリリースしました。

６ 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ（基本アプリケーションやミドルウェア等）のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発等があります。両者ともに開発部がこれを担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は49,222千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。 ① CMS(Content Management Sysytem)開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理が出来る「eB-SKU」、階層ツリー型データ構造を実現する「eB-IRM」のミドルウェア機能強化を行いました。更に、"eBASE"のノンプログラミング画面作成ツール「eB-designer」、ロジック開発言語「eB-script」に対し、より簡単にロジック開発が可能な「eB-script(E/L)」、シナリオテストを自動化する自動検証ツール「eB-script/st」を開発し、高品質低コストなアプリケーション構築環境を強化致しました。ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。 ②「eBASE」のクラウド対応機能強化食品業界向け「FODDS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、パブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。NB(ナショナルブランド)商品の食の安全情報を、メーカー企業/小売企業間で効率的に交換できる商材探しクラウドサービス「食材えびす」の機能強化を継続的に行いました。 ③ eB-Pointサービスの拡充eBASE管理データの他システム連携を支援する「eB-foods/CSV出力」機能をリリースしました。また、eB-PointServiceのユーザー操作画面のリニューアルを行い、保有するeB-Pointを企業内で分け合う「eB-Point共有」機能などの機能強化をリリース致しました。 ④ 「FOODS eBASE」のバージョンアップ平成27年４月に施行された食品表示法対応機能として、主に「添加物の別枠表示」、「添加物のアレルギー物質の個別アレルギー対応」、「機能性表示食品、栄養機能食品、指定医薬部外品等の認証情報の入力」の段階的開発及びリリースを行いました。また、生産者・圃場情報、使用農薬・肥料情報や、作業別栽培計画、生産 履歴情報等の「農産品栽培計画、栽培実績管理」情報のデータベース化、企業間データ交換を可能とする、農産品仕様書管理システム「eB-fresh/nousan」をリリース致しました。