3030

ハブ(3030)に経済的な堀はあるか

小売業 小売

株価

現在株価
854
2026-09-01
時価総額
116 億円

主要指標

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株価推移

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▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 102 8 5 1 14.3 132.3 67.8
FY2017 110 8 5 6 13.0 44.2 35.0 68.3
FY2018 116 8 5 5 12.6 47.2 13.0 71.5
FY2019 121 7 5 1 11.0 41.9 14.0 71.7
FY2020 38 -16 -28 -19 -192.4 -249.8 7.0 25.1
FY2021 24 -12 1 2 5.6 11.6 0.0 33.6
FY2022 76 -5 -3 5 -12.6 -22.6 0.0 30.4
FY2023 98 3 3 2 10.7 21.5 0.0 36.3
FY2024 106 5 4 1 15.4 35.5 6.0 46.7
FY2025 113 5 6 3 17.9 48.5 10.0 50.7

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:判定中

無形資産0/5

財務サマリに時系列データが未収録であり、ブランド力や特許などの無形資産に関する具体的な情報は現時点では確認できません。小売業という業種特性上、強力なブランドやIPが競争優位の源泉となるケースは限定的と考えられます。

スイッチングコスト1/5

ハブは主にスポーツバーを運営しており、顧客は特定の店舗や雰囲気を好んで利用する可能性があります。しかし、競合他社も多く、顧客が他のスポーツバーや飲食店に容易に乗り換えられるため、スイッチング・コストは低いと考えられます。リピーター獲得のためのポイントプログラムなどは存在する可能性があります。

ネットワーク効果0/5

スポーツバー事業において、顧客数が増えることでサービスの質が向上するようなネットワーク効果は基本的に発生しません。プラットフォーム型ビジネスとは異なり、顧客間の相互作用が直接的な価値創出に繋がる構造ではありません。

コスト優位1/5

小売業、特に外食・飲食業においては、仕入れコスト、人件費、賃料などが主要なコストとなります。ハブがこれらのコストにおいて構造的な優位性を持っているかは、公開情報からは判断が難しいです。規模の経済による仕入れ交渉力などは限定的と考えられます。

規模の経済2/5

ハブはスポーツバー業界において一定の店舗網を有していますが、業界全体で見ると多数の競合が存在し、寡占化は進んでいません。特定の地域や顧客層に強みを持つ可能性はありますが、業界規模に対して最適な少数寡占を形成しているとは言えません。

競合との比較優位

強気シナリオ

既存顧客のロイヤルティ向上によるリピート率の維持・向上

新規出店による着実な売上・利益の拡大

効果的なプロモーションやイベント開催による集客力強化

弱気シナリオ(モート侵食)

競合他社との価格競争やサービス合戦による収益性の悪化

消費者の嗜好の変化や外食需要の低迷

原材料価格や人件費の高騰によるコスト圧迫

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

ハブへの投資が失敗するシナリオは、同社が競争優位性を全く構築できない、あるいは既存の競争優位性を維持できない状況を想定することである。具体的には、ブランド力が競合に劣り、顧客のスイッチング・コストも低いため、価格競争に巻き込まれやすい。また、ネットワーク効果やコスト優位性も乏しく、規模の経済も限定的であることから、新規参入や既存競合の攻勢に対して脆弱である。さらに、消費者のライフスタイルの変化や外食需要の低迷といったマクロ環境の変化に対応できず、売上・利益が継続的に減少していく可能性も考えられる。これらの要因が複合的に作用し、同社の収益性が長期にわたって悪化することが、投資失敗の条件となる。

5年後のモート予測

強気

既存顧客基盤の維持と新規出店による着実な成長。効果的なプロモーションで集客力を維持し、売上・利益ともに緩やかな増加傾向を維持する。

中立

競争環境の激化や外食需要の変動により、売上・利益は横ばい傾向。コスト管理を徹底し、一定の収益性を維持する。

弱気

競合激化や消費者の嗜好変化により、既存店の客数減少や新規出店の鈍化。売上・利益ともに減少傾向に陥る。

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 116億
2. 健全な財務 自己資本比率 50.7%
3. 利益の安定性 8年連続黒字
4. 配当の継続性 3年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 19.0倍
7. 適度なPBR PBR 3.44倍

合格数:1/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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