研究開発活動(本文)
FY2025|856 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理とリアルタイム通信や、複雑・大規模なWebサイトのコンテンツ生成・管理をコア技術とし、会話ロボットのAI技術と、その応用となる「ボイスコンピューティング」や、ネット上に点在するコンテンツの動的連携技術と、それによる「コネクティング・マネージメント・システム」をテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な研究開発の内容は以下のとおりであります。① LLM技術を応用した音声認識技術の研究 音声コミュニケーションのデジタル化/自動化を進める上で、優れた精度の音声認識処理の実現が、業界全体の課題になっています。この課題を解決すべく、従来の音響モデル/言語モデルによる音声認識方式ではなく、大規模学習データをもとにした新たな音声認識方式を、日本語特有で必要となる言語処理や、演算リソースの管理方法とともに研究しています。② 要素技術資産を組み合わせた新たなコミュニケーションサービスの検討 技術資産として保有する「自動化する業務フローを定義・編集可能なWebアプリケーション」と「さまざまな入出力形態に対応して外部システムを制御可能なAIソフトウェア」を中心に、これらを組み合わせた新たな業務自動化システムについて、技術課題を調査しサービスの有用性を検討しております。③会話AIロボットサービスと連携可能なサービスの調査 当社が開発する「会話業務を自動化する会話AIロボット」を企業の業務へ導入するにあたっては、在庫管理や伝票入出力などの会話以外の前後の業務と円滑に結合し、自動化する業務の範囲を広げていくことが重要になります。市中において、多様なそれぞれの業務ごとに、AI技術による自動化の取組みが行われていることから、スタートアップ企業を中心に保有技術や製品、サービスの調査を行い、当社技術との連携について研究しています。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において9,103千円の研究開発費を計上しております。
FY2024|854 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理とリアルタイム通信や、複雑・大規模なWebサイトのコンテンツ生成・管理をコア技術とし、会話ロボットのAI技術と、その応用となる「ボイスコンピューティング」や、ネット上に点在するコンテンツの動的連携技術と、それによる「コネクティング・マネージメント・システム」をテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な研究開発の内容は以下のとおりであります。①LLM技術を応用した音声認識技術の研究 音声コミュニケーションのデジタル化/自動化を進める上で、優れた精度の音声認識処理の実現が、業界全体の課題になっています。この課題を解決すべく、従来の音響モデル/言語モデルによる音声認識方式ではなく、大規模学習データをもとにした新たな音声認識方式を、日本語特有で必要となる言語処理や、演算リソースの管理方法とともに研究しています。②要素技術資産を組み合わせた新たなコミュニケーションサービスの検討 技術資産として保有する「自動化する業務フローを定義・編集可能なWebアプリケーション」と「さまざまな入出力形態に対応して外部システムを制御可能なAIソフトウェア」を中心に、これらを組み合わせた新たな業務自動化システムについて、技術課題を調査しサービスの有用性を検討しております。③会話AIロボットサービスと連携可能なサービスの調査 当社が開発する「会話業務を自動化する会話AIロボット」を企業の業務へ導入するにあたっては、在庫管理や伝票入出力などの会話以外の前後の業務と円滑に結合し、自動化する業務の範囲を広げていくことが重要になります。市中において、多様なそれぞれの業務ごとに、AI技術による自動化の取組みが行われていることから、スタートアップ企業を中心に保有技術や製品、サービスの調査を行い、当社技術との連携について研究しています。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において5,330千円の研究開発費を計上しております。
FY2023|588 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理とリアルタイム通信や、複雑・大規模なWebサイトのコンテンツ生成・管理をコア技術とし、会話ロボットのAI技術と、その応用となる「ボイスコンピューティング」や、ネット上に点在するコンテンツの動的連携技術と、それによる「コネクティング・マネージメント・システム」をテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な研究開発の内容は以下のとおりであります。①会話AIロボットサービスと連携可能なサービスの調査 当社が開発する「会話業務を自動化する会話AIロボット」を企業の業務へ導入するにあたっては、在庫管理や伝票入出力などの会話以外の前後の業務と円滑に結合し、自動化する業務の範囲を広げていくことが重要になります。市中において、多様なそれぞれの業務ごとに、AI技術による自動化の取組みが行われていることから、スタートアップ企業を中心に保有技術や製品、サービスの調査を行い、当社技術との連携について研究しています。②生成AIの実現・連携とリスク調査 動的な会話言語処理や静的なコンテンツ生成を実現する方法として、生成型AIについて、その実現方法、連携方法及び活用リスクについて調査・研究しています。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において6,652千円の研究開発費を計上しております。
FY2022|420 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理とリアルタイム通信をコア技術とし、会話ロボットのAI技術の開発と、その応用となる「ボイスコンピューティング」をテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な研究開発の内容は以下のとおりであります。①会話AIロボットサービスと連携可能なサービスの調査当社が開発する「会話業務を自動化する会話AIロボット」を企業の業務へ導入するにあたっては、在庫管理や伝票入出力などの会話以外の前後の業務と円滑に結合し、自動化する業務の範囲を広げていくことが重要になります。市中において、多様なそれぞれの業務ごとに、AI技術による自動化の取組みが行われていることから、スタートアップ企業を中心に保有技術や製品、サービスの調査を行い、当社技術との連携について研究しています。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において1,009千円の研究開発費を計上しております。
FY2021|420 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理とリアルタイム通信をコア技術とし、会話ロボットのAI技術の開発と、その応用となる「ボイスコンピューティング」をテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な研究開発の内容は以下のとおりであります。①会話AIロボットサービスと連携可能なサービスの調査当社が開発する「会話業務を自動化する会話AIロボット」を企業の業務へ導入するにあたっては、在庫管理や伝票入出力などの会話以外の前後の業務と円滑に結合し、自動化する業務の範囲を広げていくことが重要になります。市中において、多様なそれぞれの業務ごとに、AI技術による自動化の取組みが行われていることから、スタートアップ企業を中心に保有技術や製品、サービスの調査を行い、当社技術との連携について研究しています。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において1,655千円の研究開発費を計上しております。
FY2020|1,003 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理とリアルタイム通信をコア技術とし、会話ロボットのAI技術の開発と、その応用となる「ボイスコンピューティング」をテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な研究開発の内容は以下のとおりであります。①話し言葉の意図理解が可能な会話AIの開発 テキストチャットなどで利用される会話AIは、「はい」や「いいえ」などの単純な意図理解のみ実現されています。これに対し、高度な音声会話を実現するロボットに向け、「それは大丈夫です」などの曖昧な表現や、回りくどい冗長な表現から、適切に人間の意図を理解するAIを研究しております。②リアルタイムWeb機能を実現した会話AIクラウドプラットフォームの開発 本体ハードウェアを必要とせず、クラウドサービスとして実現する会話AIロボットは、その会話状況などをリアルタイムに監視したり表示することが求められます。Webサービスでありながら、クラウド上の会話AIロボットが人間と会話している状況や内容をリアルタイムに通知/表示するクラウドプラットフォームを開発しております。③動的スケーラビリティのロボットクラウドプラットフォームの開発 リアルタイムの音声会話を実現するロボットサービスは、高速処理を実現するために、役割の異なる複数台のサーバーによって構成されています。これらの容量やコストの異なるサーバー装置の適切な管理は、大規模なロボットサービスの運用において重要な技術となります。 特定の時間帯だけロボットの台数を増やしたり、臨時に増強するなど、ユーザーの運用に柔軟に対応できるように、動的スケーラビリティを備えたクラウドプラットフォームを開発しております。④外部連携による付加価値機能の開発 企業や自治体等における電話対応業務や情報伝達をスピーディに自動化するためには、各種有用な情報を提供しているAPIサービスやシステムとの連携が求められています。 会話内容に特定のリアルタイム情報を反映したり、伝達手段をメール等の音声以外の手段で通知するなど、コミュニケーションの付加価値を生む研究開発を行っています。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において29,981千円の研究開発費を計上しております。 なお、研究開発費は全額がソフトフロントジャパン関連事業に係るものであります。
FY2019|495 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理とリアルタイム通信をコア技術とし、会話ロボットのAI技術の開発と、その応用となる「ボイスコンピューティング」をテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な成果は以下のとおりであります。 ・人との自然会話を実現するロボットシステムの開発 スマートフォンや自動車の音声アシスタントや、スマートスピーカーが注目される中、その形態は一問一答形式の「音声コマンド」による操作に留まり、企業の日常業務への活用は限られています。当連結会計年度では昨年度に続いて、音声処理技術を基に、会話処理を行うAI技術の開発に取り組み、人間と継続的な会話を実現するロボットシステムの研究を行いました。 リアルタイムで人間と会話するための高速なAI処理技術や、さまざまな企業システムに接続可能とするクラウドシステムの研究開発を行っております。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において20,441千円の研究開発費を計上しております。 なお、研究開発費は全額がコミュニケーションソフトウェア関連事業に係るものであります。
FY2018|716 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル機器をはじめとする、さまざまなコンピュータ環境上でのリアルタイム通信をコア技術とし、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理技術を培ってきました。 これまでの音声信号処理技術と、昨年度の活動成果である機械学習技術を組み合わせた、「ボイスコンピューティング」をテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な成果は以下のとおりであります。 ・人との自然会話を実現するロボットシステムの開発 スマートフォンの音声アシスタントや、スマートスピーカの登場などにより、音声をインタフェースとしたコンピューティングが注目を集める一方で、その形態は音声認識による文字入力支援や、一問一答形式の「音声コマンド」による操作に留まり、企業の日常業務への活用は限られていました。当連結会計年度では、電話やスマートフォンの音声処理技術を基に、機械学習による会話処理を組み合わせ、人間と継続的な会話を実現するロボットシステムの研究を行いました。 音声認識・会話分析・音声合成のリアルタイム処理の実現や、会話意図を作成・認識・反映するAI処理技術、人間の発話音声とロボットの合成音声を分離/結合する音声信号処理の開発を行っております。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において2,715千円の研究開発費を計上しております。 なお、セグメントごとの研究開発活動の状況及び研究開発費の金額につきましては、当社グループの研究開発活動が複数のセグメントに横断的に関係するものであり、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための対象とはしていないため、記載しておりません。
FY2017|628 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル機器をはじめとする、さまざまなコンピュータ環境上でのリアルタイム通信をコア技術とし、映像信号や音声信号に対するソフトウェア信号処理技術を培ってきました。 研究開発活動においては、新たな市場において競争優位性を確保すべく、IoTをテーマに活動しております。 当連結会計年度における主な成果は以下のとおりであります。 ・映像認識による工場生産管理支援IoT技術の開発 多くの工場においては生産管理や機械監視のため、リレーセンサーをはじめとする接触型センサーが多く使われていますが、接触型センサー自体の故障や特殊なセンサーを用いることによる監視機材のコストが問題となっています。 当連結会計年度ではこれらの課題を解決するための、非接触による行動・環境監視IoT技術の研究を行いました。汎用性の高いカメラによるハードウェアの低コスト化と、ソフトウェアによる幅広い監視用途への柔軟な対応を実現するため、映像(動画)解析と機械学習の開発を行っております。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において4,137千円の研究開発費を計上しております。 なお、セグメントごとの研究開発活動の状況及び研究開発費の金額につきましては、当社グループの研究開発活動が複数のセグメントに横断的に関係するものであり、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための対象とはしていないため、記載しておりません。
FY2016|1,433 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル機器をはじめとする、さまざまなコンピュータ環境上でのリアルタイム通信をコア技術としており、インターネットや携帯電話ネットワーク上の高度なクラウド通信システム技術と、高品質な音声/映像通信技術により、通信事業者、サービス事業者、SIer、通信機器メーカや家電メーカに対して、事業を展開しております。 研究開発活動においては、市場動向に対応した競争優位性を強化すべく、モバイル、クラウド、セキュリティ、ソフトウェア品質のテーマを中心に展開してまいりました。 当連結会計年度における主な成果は、以下のとおりであります。 (1)超高品質音声・映像通信ミドルウェアの開発 コミュニケーションサービスが、それまでのIP電話機やPCアプリから、スマートフォンやタブレットなどのモバイルアプリへと移り変わる中、その通信環境の中心は、安定した品質の有線ネットワークから、品質が動的に大きく変化する無線ネットワークへと移っております。 従来の音声・映像通信技術は、通信品質が連続的に変化するネットワーク環境へ十分に対応できず、一般に、スマートフォンのIP電話アプリなどは、通話品質が悪いとされています。これに対し、これまでの研究開発成果であるSIPとVoIP技術をもとに、通話品質を飛躍的に向上させる新たな通信方式「REAFSVC」(リアルタイム環境分析・追従型同期式音声通話方式)の研究を行いました。これにより、当社SIP、VoIP技術の適用範囲を広げ、機能性能を強化しています。 (2)企業コミュニケーションシステムの構築・保守・運用技術の開発 IP電話を含むコミュニケーションシステムを、実際の企業ネットワークへ導入するにあたっては、コスト要件や情報セキュリティ要件への対応の他、基幹ネットワーク設備との連携など、BYOD(Bring Your Own Device:従業員が個人保有の情報機器を業務利用する形態)の活用ニーズを踏まえた、周辺技術の確立がポイントとなっています。 当連結会計年度においては、当社グループの社内ネットワークシステムの一部を実証実験環境と位置付けて、コミュニケーションシステム導入の課題抽出と、ネットワーク運用技術の蓄積を行っております。 (3)ソフトウェア開発方式の研究 スマートフォン向けの小規模アプリケーションの増加や、クラウドシステムの普及などによって、ソフトウェアの開発は、これまで以上に短期間で、仕様自体を変更しながら進めることが求められるようになりました。 このような環境の中、要求を柔軟に汲み取りながら、ソフトウェアの品質・生産性を実現し、顧客満足度を高めることが、より大きな課題となっています。 当連結会計年度では、ソフトウェア開発の状況および成果をソフトウェア工学として定量的に分析し、課題抽出と未来予測する研究を行いました。 顧客要求に対して、品質、コスト、期間を満足させるソフトウェア開発生産性を強化しています。 これらの研究開発活動の結果、当連結会計年度において50,826千円の研究開発費を計上しております。 なお、セグメントごとの研究開発活動の状況及び研究開発費の金額につきましては、当社グループの研究開発活動が複数のセグメントに横断的に関係するものであり、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための対象とはしていないため、記載しておりません。