くろがね工作所

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場のニーズ」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。また昨今のコロナ禍、原材料価格高騰、エネルギーコスト上昇等、短期間で重ねて起こる「ニーズの変化」に対応すべく、製品改良への取り組み、従来の家具関連・建築付帯設備機器の枠組みにとらわれない「新たなニーズ」＝ＯＥＭ商品の開発に注力致しました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、40百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、オフィスでの働き方が大きく変化し、オンラインコミュニケーションが主流となる中、オフィス環境、ワーカーの行動、組織の在り方が見直されています。新しいオフィス空間では、ワーカーの目的意識や帰属意識を高め、生産性を向上させる空間を作る家具が求められています。オフィス家具向けでは、Webミーティングテーブル「フラリア」、オープンコラボレーションスペース家具「コステア」、集中ワークブース「クルヴァ」を開発いたしました。家庭用家具向けでは、社会問題化している個人宅配送に板金メーカーのノウハウを活用し、宅配ボックス「PB-01」を新しい取り組みとして開発いたしました。また、家庭内における幅広いユーザーニーズの取り込みを図り、家庭用デスク「The Desk-CD」ハイタイプを開発し、シリーズの充実に取り組みました。 研究開発費の総額は、34百万円であります。(2) 建築付帯設備機器医療施設向けクリーン機器においては、ＤＣ化による制御性向上、オフィス向けエアハンドリングユニットにおいては能力向上による省エネタイプの開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は、5百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場のニーズ」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。また昨今のコロナ禍、原材料価格高騰、エネルギーコスト上昇等、短期間で重ねて起こる「ニーズの変化」に対応すべく、製品改良への取り組み、従来の家具関連・建築付帯設備機器の枠組みにとらわれない「新たなニーズ」＝ＯＥＭ商品の開発に注力致しました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、38百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、ワークブース関連のニーズに対応し、個人用ブース家具「WorkShell」ならびに少人数用ブース「HANARE」の改良・オプション充実に取り組みました。チェアについては、抗ウイルス生地仕様を新たに展開いたしました。また、板金メーカーとして培ったスキル・ノウハウを活用し、ＯＥＭ生産の受注拡大に積極的に取り組み、物流施設向け什器、金融機関向けシステムの筐体等を開発いたしました。 研究開発費の総額は、33百万円であります。(2) 建築付帯設備機器医療機関向け床頭ユニットにおいて、器具配置の見直しによりスリム化を計り意匠性を向上した「SCDタイプ」を開発いたしました。医療施設向けクリーン機器においては、ＤＣ化による制御性向上、オフィス向けエアハンドリングユニットにおいては能力向上による省エネタイプの開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は、5百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場のニーズ」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。また昨今のコロナ禍、原材料価格高騰、エネルギーコスト上昇等、短期間で重ねて起こる「ニーズの変化」に対応すべく、製品改良への取り組み、従来の家具関連・建築付帯設備機器の枠組みにとらわれない「新たなニーズ」＝ＯＥＭ商品の開発に注力致しました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、45百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、ワークブース関連のニーズに対応し、個人用ブース家具「WorkShell」ならびに少人数用ブース「HANARE」の改良・オプション充実に取り組みました。チェアについては、抗ウイルス生地仕様を新たに展開いたしました。また、板金メーカーとして培ったスキル・ノウハウを活用し、ＯＥＭ生産の受注拡大に積極的に取り組み、物流施設向け什器、金融機関向けシステムの筐体等を開発いたしました。 研究開発費の総額は、31百万円であります。(2) 建築付帯設備機器医療機関向け床頭ユニットにおいて、器具配置の見直しによりスリム化を計り意匠性を向上した「SCDタイプ」を開発いたしました。医療施設向けクリーン機器においては、ＤＣ化による制御性向上、オフィス向けエアハンドリングユニットにおいては能力向上による省エネタイプの開発に取り組んでおります。 研究開発費の総額は、13百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場のニーズ」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。また昨今のコロナ禍、原材料価格高騰、エネルギーコスト上昇等、短期間で重ねて起こる「ニーズの変化」に対応すべく、製品改良への取組み、従来の家具関連・建築付帯設備機器の枠組みにとらわれない「新たなニーズ」＝ＯＥＭ商品の開発に注力致しました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、80百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、ワークブース関連のニーズに対応し、個人用ブース家具「WorkShell」ならびに少人数用ブース「HANARE」の改良・オプション充実に取り組みました。チェアについては、抗ウイルス生地仕様を新たに展開いたしました。また、板金メーカーとして培ったスキル・ノウハウを活用し、ＯＥＭ生産の受注拡大に積極的に取組み、物流施設向け什器、金融機関向けシステムの筐体等を開発いたしました。 研究開発費の総額は、33百万円であります。(2) 建築付帯設備機器医療機関向け床頭ユニットにおいて、器具配置の見直しによりスリム化を計り意匠性を向上した「SCDタイプ」を開発いたしました。医療施設向けクリーン機器においては、ＤＣ化による制御性向上、オフィス向けエアハンドリングユニットにおいては能力向上による省エネタイプの開発に取組んでおります。 研究開発費の総額は、46百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場ニーズの変化」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。 家具関連では、コロナ禍におけるワークスタイルの変化に対応できる家具の開発を行い、建築付帯設備機器では市場ニーズに対応できる各種ドアユニットの機能・仕様の追加、コロナ対応における感染リスク軽減製品の研究開発を推進しております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、76百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、コロナ禍でのオフィスニーズに対応できる個人用ブース家具「WorkShell」、オープンオフィスに多目的な空間を立体的に演出することができ、ミーティングスペース、ソロワーク、タッチダウンスペースを可能にするフレーム家具「NAGOMIYA」、個人ブース家具やフレーム家具とカラーを合わせることができるオリジナルソファー「NAGOMIYAソファー」、又、近年健康重視の観点からH1000高さのデスク「WorkLet’s H1000高さ」を開発いたしました。 研究開発費の総額は、68百万円であります。(2) 建築付帯設備機器懸垂式引き戸「アキュドアユニット」では、木質系扉とスチール枠を組み合わせた「BDRタイプ」、「BDRタイプ」と同じ木質系扉を使用した開き戸ユニット「HDDタイプ」を開発いたしました。また、長引く新型コロナ対応における清潔／不潔のゾーニングに活用できる手指消毒器連動型リニアドアユニット「SWAタイプ」、既存パーティションの開き戸を取り外し、非接触ノータッチスイッチにて入室できる後付けリニアドアユニット「EPTタイプ」を開発いたしました。医療施設向けクリーン機器においては、院内感染防止の為の陰圧ユニット、HEPAフィルター付パーティションを開発いたしました。 研究開発費の総額は、8百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場ニーズの変化」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。 家具関連では、オフィス環境の変化に対応した新しいスタイルの家具の開発を行い、建築付帯設備機器では市場ニーズに対応できる機能・仕様の追加や、部材の共通化によるコスト削減等、製販共同での研究開発を推進しております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、92百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、働き方改革に向けた新しいワークスタイルを可能とするテーブルシステム「Fellow Dash」を開発いたしました。サイズ・形状の展開、天板とスクリーンのカラーバリエーションが多彩かつ豊富なオプションを用意したシリーズであります。さらに新型収納システム「ピュアスペース」を開発いたしました。上質で洗練されたデザイン性に加え、施錠の開閉状態がわかる表示錠等の機能性を高めた収納シリーズであります。研究開発費の総額は、67百万円であります。(2) 建築付帯設備機器懸垂式引戸「アキュドアユニット」では、既に商品化されている、欄間パネルと扉の厚みを同面仕様とした「BFLタイプ」に加え、同じコンセプトの外付けタイプ「EFLタイプ」を商品化いたしました。 また、アキュドアユニットの特長でもある「耐久性」「安全性」に加え、「耐衝撃性」を備えた「耐衝撃タイプ（IBK85タイプ）」を新たに商品化いたしました。 耐衝撃タイプは、従来のアキュドアユニットの耐衝撃試験よりもさらに強い衝撃を加えるテストを行い、体育館や学校等、通常よりも大きな衝撃が加わる可能性のある施設等に最適なユニットとして販売を開始いたしました。研究開発費の総額は、25百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場ニーズの変化」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。 家具関連では、オフィス環境の変化に対応した新しいスタイルの家具の開発を行い、建築付帯設備機器では市場ニーズに対応できる機能・仕様の追加や、部材の共通化によるコスト削減等、製販共同での研究開発を推進しております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、90百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、働き方改革に向けた新しいワークスタイルを可能とするテーブルシステム「Fellow Dash」を開発いたしました。サイズ・形状の展開、天板とスクリーンのカラーバリエーションが多彩かつ豊富なオプションを用意したシリーズであります。さらに新型収納システム「ピュアスペース」を開発いたしました。上質で洗練されたデザイン性に加え、施錠の開閉状態がわかる表示錠などの機能性を高めた収納シリーズであります。研究開発費の総額は、65百万円であります。(2) 建築付帯設備機器懸垂式引戸「アキュドアユニット」では、既に商品化されている、欄間パネルと扉の厚みを同面仕様とした「BFLタイプ」に加え、同じコンセプトの外付けタイプ「EFLタイプ」を商品化いたしました。 また、アキュドアユニットの特長でもある「耐久性」「安全性」に加え、「耐衝撃性」を備えた「耐衝撃タイプ（IBK85タイプ）」を新たに商品化いたしました。 耐衝撃タイプは、従来のアキュドアユニットの耐衝撃試験よりもさらに強い衝撃を加えるテストを行い、体育館や学校等、通常よりも大きな衝撃が加わる可能性のある施設等に最適なユニットとして販売を開始いたしました。研究開発費の総額は、24百万円であります。

５ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場ニーズの変化」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。 家具関連では、オフィス環境の変化に対応した新しいスタイルの家具の開発を行い、建築付帯設備機器関連では市場ニーズに対応できる機能・仕様の追加や、部材の共通化によるコスト削減等、製販共同での研究開発を推進しております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、67百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、働き方改革に向けた新しいワークスタイルを可能とするテーブルシステム「Fellow Dash」を開発いたしました。サイズ・形状の展開、天板とスクリーンのカラーバリエーションが多彩かつ豊富なオプションを用意したシリーズであります。さらに新型収納システム「ピュアスペース」を開発いたしました。上質で洗練されたデザイン性に加え、施錠の開閉状態がわかる表示錠などの機能性を高めた収納シリーズであります。研究開発費の総額は、37百万円であります。(2) 建築付帯設備機器懸垂式引戸「アキュドアユニット」では、既に商品化されている、欄間パネルと扉の厚みを同面仕様とした「BFLタイプ」に加え、同じコンセプトの外付けタイプ「EFLタイプ」を商品化いたしました。 また、アキュドアユニットの特長でもある「耐久性」「安全性」に加え、「耐衝撃性」を備えた「耐衝撃タイプ（IBK85タイプ）」を新たに商品化いたしました。 耐衝撃タイプは、従来のアキュドアユニットの耐衝撃試験よりもさらに強い衝撃を加えるテストを行い、体育館や学校等、通常よりも大きな衝撃が加わる可能性のある施設等に最適なユニットとして販売を開始いたしました。研究開発費の総額は、30百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場ニーズの変化」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。 家具関連では、オフィス環境の変化に対応した新しいスタイルの家具の開発を行い、建築付帯設備機器関連では市場ニーズに対応できる機能・仕様の追加や、部材の共通化によるコスト削減等、製販共同での研究開発を推進しております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、67百万円であります。(1) 家具関連オフィス家具向けでは、働き方改革に向けた新しいワークスタイルを可能とするテーブルシステム「Fellow Dash」を開発いたしました。サイズ・形状の展開、天板とスクリーンのカラーバリエーションが多彩で且つ豊富なオプションを用意したシリーズであります。さらに新型収納システム「ピュアスペース」を開発いたしました。上質で洗練されたデザイン性に加え、施錠の開閉状態がわかる表示錠などの機能性を高めた収納シリーズであります。研究開発費の総額は、42百万円であります。(2) 建築付帯設備機器懸垂式引戸「アキュドアユニット」では、既に商品化されている、欄間パネルと扉の厚みを同面仕様とした「BFLタイプ」に加え、同じコンセプトの外付けタイプ「EFLタイプ」を商品化いたしました。 また、アキュドアユニットの特長でもある「耐久性」「安全性」に加え、「耐衝撃性」を備えた「耐衝撃タイプ（IBK85タイプ）」を新たに商品化いたしました。 耐衝撃タイプは、従来のアキュドアユニットの耐衝撃試験よりもさらに強い衝撃を加えるテストを行い、体育館や学校等、通常よりも大きな衝撃が加わる効能性のある施設等に最適なユニットとして販売を開始いたしました。研究開発費の総額は、25百万円であります。

６ 【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動としましては、「多様化するニーズ」、「市場ニーズの変化」、「生産効率の向上による生産コストの削減」等を総合的に考慮し、開発に取り組んでおります。 家具関連では、オフィス環境の変化に対応した新しいスタイルの家具の開発を行い、建材付帯設備機器関連では市場ニーズに対応できる機能・仕様の追加や、部材の共通化によるコスト削減等、製販共同での研究開発を推進しております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、62百万円であります。(1) 家具関連オフィス市場向け家具では、大型モニターユニットを使ってコラボレーションができる「Fellowモニターユニット」やオフィスチェアの「トライフィット・ハイバックタイプ」を開発し、製品バリエーションの充実を図りました。 また、研究施設分野ではFUベンチを基本にしたユニバーサルプランに対応した「FU実験台」やモジュール式ユニット構造の「Aシリーズ実験台」を開発いたしました。研究開発費の総額は、35百万円であります。(2) 建築付帯設備機器懸垂式引戸「アキュドアユニット」では、主力商品である「ＢＮＲタイプ」に煙感知器連動ストップ装置を搭載した仕様を商品化いたしました。また、昨年度に引き続き「特定防火設備ＢＫＲタイプ」電気錠対応仕様の防火認定取得への取り組みを継続すると共に、従来のＢＷタイプに代わる「ＢＷＡタイプ」リニアサポート仕様などの開発に取り組んでおります。研究開発費の総額は、27百万円であります。