研究開発活動(本文)
FY2025|1,006 文字
6【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、総合的かつ多角的なシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザーニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針に謳われた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究開発部本部、技術本部並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3,371百万円であります。なお、研究開発費については、各部門に配分できない基礎研究費用730百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追求した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、四輪車向け電動ユニット(EPSなど)駆動用タイミングベルト、電動二輪車向け後輪駆動用タイミングベルト、多用途四輪車・パーソナルモビリティ向けベルト、農業機械用高負荷対応ベルト、省エネVベルト『e-POWER®NX』等をあげることができます。当セグメントに係る研究開発費は2,144百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当セグメントに係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、ファストバック防水工法、アクリルゴム系塗膜防水材等をあげることができます。当セグメントに係る研究開発費は114百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、半導体向け導電性ペースト、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当セグメントに係る研究開発費は382百万円であります。
FY2024|973 文字
6【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針に謳われた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究開発部本部、技術本部並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3,248百万円であります。なお、研究開発費については、各部門に配分できない基礎研究費用764百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追求した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、マイルドハイブリッド車向けベルト、後輪駆動用タイミングベルト、EPS用タイミングベルト、大型農業機械用Vベルト、バイオマスベルト『Tailorbelt®-BU(PO)』等をあげることができます。当セグメントに係る研究開発費は2,000百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルトと同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当セグメントに係る研究開発費は、国内ベルトに係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、ファストバック防水工法、アクリルゴム系塗膜防水材等をあげることができます。当セグメントに係る研究開発費は107百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当セグメントに係る研究開発費は377百万円であります。
FY2023|994 文字
6【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針に謳われた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究開発部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3,178百万円であります。なお、研究開発費については、各事業部門に配分できない基礎研究費用717百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追求した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、マイルドハイブリッド車向けベルト、EPS駆動用タイミングベルト、高トルクタイミングベルト「メガトルクGⅢ」、環境配慮型製品「バイオマスベルト」、部品管理Webアプリケーションサービス「Tailor-note」等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は1,985百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、ファストバック防水工法、アクリルゴム系塗膜防水材等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は101百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は373百万円であります。
FY2022|999 文字
5【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究開発部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,961百万円であります。なお、研究開発費については、各事業部門に配分できない基礎研究費用809百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、後輪駆動用タイミングベルト、農業機械用高負荷対応Vベルト、食品搬送用途フリースパンベルト(ブルータイプ)、超高分子量ポリエチレン高摺動・帯電防止グレード「UHMW-SA」、設備部品管理システム「Tailor-note」等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は1,724百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、ネオハードフォーム防水工法、断熱セラミック塗料等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は106百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は322百万円であります。
FY2021|1,027 文字
5【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究・製品開発部門、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,671百万円であります。なお、研究開発費については、研究・製品開発部門で行っている銀ナノペースト、ガラス用着色剤・表面処理剤、銅導体ペースト及び基板等、各事業部門に配分できない基礎研究費用771百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、高トルクタイミングベルト「メガトルクGⅢ」、農業機械用高負荷対応Vベルト、電動パワーステアリング用ウォームホイール、グローバルな食品衛生法に適合した樹脂コンベヤベルト等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は1,512百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、ネオハードフォーム防水工法、断熱セラミック塗料等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は109百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は277百万円であります。
FY2020|1,020 文字
5【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究・製品開発部門、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,814百万円であります。なお、研究開発費については、研究・製品開発部門で行っている銀ナノペースト、ガラス用着色剤・表面処理剤、銅導体ペースト及び基板等、各事業部門に配分できない基礎研究費用791百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、風力発電機用タイミングベルト、スノーモービル用変速ベルト、電動パワーステアリング用タイミングベルト、油中タイミングベルト、高性能傾斜ベルト、オルタダンパプーリ等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は1,458百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、金属屋根防水改修工法、断熱セラミック塗料等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は108百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は456百万円であります。
FY2019|987 文字
5【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究開発本部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,857百万円であります。なお、研究開発費については、研究開発本部で行っている銀ナノペースト、ガラス用着色剤・表面処理剤、銅導体ペースト及び基板等、各事業部門に配分できない基礎研究費用840百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、自動車用低モジュラスベルト、高負荷用変速ベルト、油中タイミングベルト、高性能傾斜ベルト、オルタダンパプーリ等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は1,464百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、金属屋根防水改修工法、ネオ・カラーガイナ等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は87百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は465百万円であります。
FY2018|1,023 文字
5【研究開発活動】当社グループ(当社及び連結子会社)は「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究開発本部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は28億35百万円であります。なお、研究開発費については、研究開発本部で行っている銀ナノペースト、ガラス用着色剤・表面処理剤、銅導体ペースト及び基板等、各事業部門に配分できない基礎研究費用8億9百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、自転車駆動用新仕様タイミングベルト、帆布付低モジュラスベルト、高負荷用変速ベルト、パワースライドドアユニット用タイミングベルト、ハイブリッドシリコーンベルト、オルタダンパプーリ等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は14億60百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、金属屋根防水改修工法、ネオ・カラーガイナ等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は97百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は4億67百万円であります。
FY2017|1,018 文字
6【研究開発活動】当社グループは「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究開発本部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は26億27百万円であります。なお、研究開発費については、研究開発本部で行っている銀ナノペースト、ガラス用着色剤・表面処理剤、銅導体ペースト及び基板等、各事業部門に配分できない基礎研究費用7億23百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、自転車駆動用新仕様タイミングベルト、帆布付低モジュラスベルト、高負荷用変速ベルト、パワースライドドアユニット用タイミングベルト、ハイブリッドシリコーンベルト、オルタダンパプーリ等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は13億58百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、金属屋根防水改修工法、ネオ・ハードフォーム防水工法等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は94百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は4億51百万円であります。
FY2016|1,018 文字
6【研究開発活動】当社グループは「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」を経営基本方針に掲げ、新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。現在、研究開発は当社の研究開発本部、各事業部門の設計・開発部門並びに各グループ会社の開発部門との連携により推進されております。また、大学や研究機関との共同研究並びに他社との共同開発を密接な連携・協力のもとに推進し、先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は25億25百万円であります。なお、研究開発費については、研究開発本部で行っている銀ナノペースト、ガラス用着色剤・表面処理剤、銅導体ペースト及び基板等、各事業部門に配分できない基礎研究費用7億3百万円が含まれております。 (1) 国内ベルト事業主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって、これまで培ってきたベルトに関する技術をベースとして高機能を追及した伝動、搬送システムについて研究開発を行っております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、自転車駆動用新仕様タイミングベルト、帆布付低フリクションロスベルト、パワースライドドアユニット用タイミングベルト、耐熱性や離型性に優れた食品用コンベヤベルト等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は12億89百万円であります。 (2) 海外ベルト事業国内ベルト事業と同じく、主に当社及び三ツ星ベルト技研㈱が中心となって研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は、国内ベルト事業に係る研究開発費に含まれております。 (3) 建設資材事業当連結会計年度の主な研究開発成果としては、フィルム無しの糊付き防水シート、ネオ・ハードフォーム防水工法等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は93百万円であります。 (4) その他当連結会計年度の主な研究開発成果としては、社内生産ラインの自動化装置や特殊成形品等をあげることができます。当事業に係る研究開発費は4億39百万円であります。