研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-08 |
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| 2024-08 |
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研究開発活動(本文)
FY2025|424 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、多様化するユーザーニーズに即応した、リーズナブルな販売促進製品や効果的な販促サービスを研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルではPOPGALLERY事業部及びマーケティング部が主管となり、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディア及びマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業、サービス並びに製品の研究・開発、取扱商品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度は、アフターコロナにおける人流活発化等の新たな動きを捉えた、小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。併せて子会社POPKIT株式会社による日本初のPOP作成アプリサービスPOPKIT(ポップキット)につきましては、新アプリによる高付加価値企画提案活動強化を目的にソフトウエア開発を継続しました。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、121百万円であります。
FY2024|424 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、多様化するユーザーニーズに即応した、リーズナブルな販売促進製品や効果的な販促サービスを研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルではPOPGALLERY事業部及びマーケティング部が主管となり、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディア及びマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業、サービス並びに製品の研究・開発、取扱商品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度は、アフターコロナにおける人流活発化等の新たな動きを捉えた、小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。併せて子会社POPKIT株式会社による日本初のPOP作成アプリサービスPOPKIT(ポップキット)につきましては、新アプリによる高付加価値企画提案活動強化を目的にソフトウエア開発を継続しました。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、132百万円であります。
FY2023|417 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、多様化するユーザーニーズに即応した、リーズナブルな販売促進製品や効果的な販促サービスを研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルではPOPGALLERY事業部及びマーケティング部が主管となり、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディア及びマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業、サービス並びに製品の研究・開発、取扱商品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度は前連結会計年度に続き、主にコロナ禍対策商品や小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。併せて子会社POPKIT株式会社による日本初のPOP作成アプリサービスPOPKIT(ポップキット)につきましては、新アプリによる高付加価値企画提案活動強化を目的にソフトウエア開発を継続しました。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、149百万円であります。
FY2022|423 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、多様化するユーザーニーズに即応した、リーズナブルな販売促進製品や効果的な販促サービスを研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルではPOPGALLERY事業部及びマーケティング部が主管となり、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディア及びマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業、サービス並びに製品の研究・開発、取扱商品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度は前連結会計年度に続き、主にコロナ禍対策商品や小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。併せて子会社POPKIT株式会社による日本初のPOP作成アプリサービスPOPKIT(ポップキット)につきましては、新アプリをリリースするなど高付加価値企画提案活動強化を目的にソフトウエア開発を継続しました。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、143百万円であります。
FY2021|442 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、多様化するユーザーニーズに即応した、リーズナブルな販売促進製品や効果的な販促サービスを研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルでは開発室及びマーケティング室が主管となり、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディアおよびマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業、サービス並びに製品の研究・開発、取扱商品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度は前連結会計年度に続き、「コロナ禍対策対面シールド」、「飛沫防止パーテーション」、「足踏み式消毒スタンド」等、主にコロナ禍対策商品や小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。併せて子会社POPKIT株式会社による日本初のPOP作成アプリサービスPOPKIT(ポップキット)につきまして高付加価値企画提案活動強化を目的にソフトウエア開発を継続しました。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、111百万円であります。
FY2020|575 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、多様化するユーザーニーズに即応した、リーズナブルな販売促進製品や効果的な販促サービスを研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルでは開発室及びマーケティング室が主管となり、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディアおよびマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業、サービス並びに製品の研究・開発、取扱商品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度はコロナ禍対策商品として「コロナ禍対策対面シールド」、「飛沫防止パーテーション」、「足踏み式消毒スタンド」等、また商品販売器具としてプライスレール対応の「マグネット式ワイヤーバスケット」、大型季節催事に定着してきたハロウィン関連のノベルティとして「変身クリアファイル」、売り場を華やかにみせる「シックバレンタインロール幕」など、主にコロナ禍対策商品や小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。併せて子会社POPKIT株式会社による日本初のPOP作成アプリサービスPOPKIT(ポップキット)につきまして高付加価値企画提案活動強化を目的に基本アプリの翻訳機能・本部承認等機能を追加するためソフトウエア開発を行いました。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、108百万円であります。
FY2019|412 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、個性化多様化するユーザーニーズに即応した、より効果的でリーズナブルな価格の販売促進製品を研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルでは開発室が主管し、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディアおよびマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業や自社企画製品の研究・開発、さらには取扱製品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度は再剥離可能な「簡単ロール幕」、「270センチ七夕笹」、「2本立て笹用スタンド」、陳列台の隙間に展開可能な「7インチ縦型仕切板モニター」、大型季節催事として定着してきたハロウィン関連の装飾類として、売り場を華やかにお魅せする「ハロウィンボトルマント」など、主に小売店における集客や消費喚起に係る販促品やサービスの開発と拡充を行いました。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、85百万円であります。
FY2018|490 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、個性化多様化するユーザーニーズに即応した、より効果的でリーズナブルな価格の販売促進製品を研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルでは開発室が主管し、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディアおよびマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業や自社企画製品の研究・開発、さらには取扱製品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度はペットボトルの吊り下げ展開が可能な「ペットボトルワイヤースタンド」、小物商品をクロス展開できる「ワイヤーバスケット(スリム&ロー)」、大型季節催事として定着してきたハロウィン関連の装飾類として、店舗の装飾の取り換えの手間を軽減するため再剥離できる「かんたんロール幕」、腰幕での見せ方に工夫をこらした「カットアウトポスター」、またSNSを活用したプロモーション開発として、LINEのアプリによるキャンペーンサービスなど、主に小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。 なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、64百万円であります。
FY2017|413 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、個性化多様化するユーザーニーズに即応した、より効果的でリーズナブルな価格の販売促進製品を研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルではメディア・マーケティング部開発課が主管し、営業活動や企業活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディアおよびマーケティング情報の収集など市場を適格に把握し、新たな事業や自社企画製品の研究・開発、さらには取扱製品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度はプレミアムフライデー等時事催事における需要喚起を促す告知POP、消費者のSNS投稿を支援するAR機能付き撮影用簡易什器、大型季節催事として定着してきたハロウィン関連の装飾類や、2020年東京オリンピックを控え、和を強調したビニール幕など、主に小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。 なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、59百万円であります。
FY2016|436 文字
6【研究開発活動】 当社グループは、個性化、多様化するユーザーニーズに即応した、より効果的でリーズナブルな価格の販売促進製品を研究・開発することを基本方針としております。 実務レベルではメディア・マーケティング部開発課が主管し、営業活動や企画活動からの製品及び商品ニーズ発掘や、店舗調査、メディア及びマーケティング情報の収集など市場を的確に把握し、新たな事業や自社企画製品の研究・開発、さらには取扱製品の改良・充実を図っております。 当連結会計年度は、シズル感あるビジュアルで消費者の購買意欲を刺激する食材タペストリーやフリーハンド曲線でカットしたのぼり旗など小売店店頭における販促品や、四季のデコレーション及び四季の音源POPなど店内装飾品や店内演出関連資材、またクリスマス・ハロウィンなど祭事に関連したノベルティ品や販促資材など、主に小売店における集客や消費喚起に係る販促品の開発と拡充を行いました。 なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は、56百万円であります。