研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-12 |
- |
1 |
| 2024-12 |
- |
2 |
| 2023-12 |
- |
1 |
| 2022-12 |
- |
1 |
| 2021-12 |
- |
1 |
研究開発活動(本文)
FY2025|220 文字
6【研究開発活動】 当社は、新しいサービスの開発を目的とし、技術部で研究開発活動を行っております。当事業年度も昨年に引き続き、ディマンド・チェーン・マネジメントプラットフォーム構築を重点に置き、メーカー物流最適化のための新機能の研究開発活動を行いました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は36,244千円となっております。 なお、当社は「sinops事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2024|220 文字
6【研究開発活動】 当社は、新しいサービスの開発を目的とし、技術部で研究開発活動を行っております。当事業年度も昨年に引き続き、ディマンド・チェーン・マネジメントプラットフォーム構築を重点に置き、メーカー物流最適化のための新機能の研究開発活動を行いました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は47,209千円となっております。 なお、当社は「sinops事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2023|262 文字
6【研究開発活動】 当社では、日々新しいサービス開発を目的とし、技術部において研究開発活動を行っております。当事業年度においては、DCM構築を重点に行い、伊藤忠商事社と食品バリューチェーン最適化プラットフォーム「DeCM-PF」(ディーシーエムプラットフォーム)の機能の一つである「特売リードタイム長期化サービス」の提供を開始致しました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は96,250千円となっております。 なお、当社は「sinops事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2022|204 文字
5【研究開発活動】 当社では、DCM構築を目指して食品スーパー様や該当食品スーパー様と取引しているすべての卸とメーカーにも参加いただき、物流センターの在庫削減やオペレーション効率化、メーカーの物流コスト削減に取り組んだ結果、当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は23,091千円となっております。 なお、当社は「sinops事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2021|223 文字
5【研究開発活動】 当社では「sinopsシリーズ」の機能強化又は新しい切り口での製品・サービスの開発を目的に、技術部において研究開発活動を行っております。当事業年度においては、クラウド型流通業向けAIサービス「sinops-CLOUD」の開発を重点的に行いました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は14,348千円であります。 なお、当社は「sinops事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2020|250 文字
5【研究開発活動】 当社では「sinopsシリーズ」の機能強化又は新しい切り口での製品・サービスの開発を目的に、技術部において研究開発活動を行っております。当事業年度においては、パッケージ製品中心の販売からクラウドサービス中心の販売への移行に伴い、クラウドサービス「sinops-CLOUD」の開発を重点的に行いました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は12,027千円であります。 なお、当社は「sinops事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2019|259 文字
5【研究開発活動】 当社では「sinopsシリーズ」の機能強化または新しい切り口での製品・サービスの開発を目的に、技術部において研究開発活動を行っております。当事業年度においては、需要予測型自動発注システム「sinops-R6」の機能強化、賞味期限チェックアプリ「sinops-Dcont」の強化、客数予測機能の強化等の開発を行いました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は19,631千円であります。 なお、当社は「sinops事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
FY2018|263 文字
5【研究開発活動】 当社では「sinopsシリーズ」の機能強化または新しい切り口での製品・サービスの開発を目的に、技術部において研究開発活動を行っております。当事業年度においては、需要予測型自動発注システム「sinops-R6」の機能強化、本部送り込み支援システム「sinops-DM」の機能強化、AI(人工知能)技術の強化等の開発を行いました。 当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は12,451千円であります。 なお、当社は「sinops事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。