古林紙工

６【研究開発活動】当社グループでは、少子化による労働力不足や業界構造の変化に対応するため、製造プロセスの自動化・無人化・デジタル化を中心とした研究開発を進めております。印刷分野では、印刷工程におけるCMS（Color Management System）に加えて国際標準であるG7を導入し、オフセット・グラビア・デジタルの3方式間でのカラーマッチング精度を高めております。これにより、顧客ニーズに応じた最適な印刷方式の選択が可能となり、品質の均一化と収益性向上を図ってまいります。加工工程では、打抜機・貼り機などから稼働データを自動取得する仕組みを開発しており、今後はMES（Manufacturing Execution System）導入を通じて、生産管理の属人性排除や業務負荷の軽減、ヒューマンエラーの低減を目指します。また、今後の設備投資の効果を最大限に引き出すことを目的に、TPM（Total Productive Maintenance）自主保全活動の高度化と定着化を進めております。これにより、新規設備の性能を長期的に維持し、省力化・省エネ化を実現できる生産体制の構築を図ってまいります。さらに、生産データの活用によるロスの可視化やAI解析の仕組みづくりを進め、現場改善の迅速化と品質向上につながる運用基盤の強化を進めてまいります。なお、当連結会計年度の研究開発費は、227百万円で、うち、日本セグメントは97百万円、中国セグメントは131百万円であります。

６【研究開発活動】当社グループでは、常に受注に際して個別に製品化へ向けた最適な設計を追求しております。加えて、将来の少子化による雇用者減少対策として、さまざまな研究開発活動に取り組んでいます。製造分野では、印刷工程においてＣＭＳ（カラー・マネジメント・システム）の実践から得られた技術を活用し、印刷機の自動運転の開発と運用を推進しております。また、打抜工程や貼り工程のロジスティクス化およびロボット化の開発を進めております。卓上作業では、製版工程をデジタルとＡＩ技術に置き換え、俗人性を排除し、オペレーターの育成において経験を不要とする開発に取り組んでおります。さらに、現在運用している基幹システムからロスを見える化し、製造の改善ポイントをＡＩで解析し表示する仕組み作りを進めております。これらの取り組みにより、当社はＳＤＧｓおよびＣＯ２排出削減に貢献し、社会と地球環境に対して積極的に貢献してまいります。なお、当連結会計年度の研究開発費は、254百万円で、うち、日本セグメントは112百万円、中国セグメントは142百万円であります。

６【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、ＳＤＧｓおよびカーボンニュートラルの取組みとして、印刷紙、インキ、成形容器といったパッケージ製造に係る素材を、有機物の再生可能資源素材、脱プラスチック素材、化石燃料使用削減を促進する素材に代替させる開発を進め、一部の製品に展開しております。また、設備投資では、各生産ラインの基準化により人の感覚による調整を排除し、自動運転化に向けたステップを踏んでおります。人財投資には、自己の仕事に対するイノベーションと新しい知識を取り入れて全従業員の70％を技術者に成長させていきます。さらに、ＤＸに向けてグローバルスタンダードで標準化されたＥＲＰの導入により、オンタイムの現状把握から早期に戦略着手を図ります。生産設備からの情報自動連係による生産情報のリアルタイムでの見える化、プロセスのデジタライゼーションへと段階を踏んで完成させ、ＤＸにつなげてまいります。なお、当連結会計年度の研究開発費は、269百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、ＳＤＧｓおよびカーボンニュートラルの取組みとして、印刷紙、インキ、成形容器といったパッケージ製造に係る素材を、有機物の再生可能資源素材、脱プラスチック素材、化石燃料使用削減を促進する素材に代替させる開発をすすめ、一部の製品に展開をはじめました。また、当社では保有する印刷機で印刷の基準化を行い、お客様に安定した印刷品質を提供することができるようになりました。これにより、お客様と速やかに製品の情報共有ができるようになりました。さらに取引先とＷｅｂ上で製品の設計および完成品の状況を確認することで時間と費用を削減できるシステムの構築に取り組んでまいります。さらに、当社ではホストコンピュータによるバッチ処理を見直し、ＤＸに向けてグローバルスタンダードで標準化されたＥＲＰパッケージ導入に向けてオペレーションのトレーニングを行い、2022年７月から稼働いたしました。この取組みは、自分の仕事に対するイノベーションや新しい知識を取り入れて全従業員の70％を技術者に成長させていくために相応の人員と工数を費やす人的資本への教育投資として位置付けております。生産設備からの情報自動連係による生産情報のリアルタイムでの見える化、プロセスのデジタライゼーションへと段階を踏んで完成させ、ＤＸにつなげてまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、191百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社グループにおける研究開発活動は、ＳＤＧｓの取組みとして、印刷紙、インキ、成形容器といったパッケージ製造に係る素材を、有機物の再生可能資源素材、脱プラスチック素材、化石燃料使用削減を促進する素材に切替をめざして開発をすすめ、市場への展開を図っております。また、当社では従来より保有する印刷技術を数値化し、さらにその数値の基準値を安定化させて客観的に評価できる仕組みつくりを進めております。新型コロナウイルス感染症拡大の状況での人の移動と接触を避ける制約から、お客様とはＷｅｂを使用して、印刷の色を数値化した基準を基に製品の設計および完成品の状況を確認共有することが常識になりつつあり、その対応が可能になっております。当社ではホストコンピュータによるバッチ処理を見直し、ペーパレス化とリアルタイム情報の把握から最適なタイミングでの事業判断ができるよう、ＤＸ開発への取組みに着手いたしました。この取組みは、自分の仕事に対するイノベーションや新しい知識を取り入れて全従業員の70％を技術者に成長させていくために相応の人員と工数を費やす人的資本への教育投資として位置付けております。生産設備からの情報自動連係による生産情報のリアルタイムでの見える化、プロセスのデジタライゼーションへと段階を踏んで完成させ、ＤＸにつなげてまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、221百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、当社グループにおける研究開発活動は、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）の取組みとして、印刷紙、インキ、成形容器といったパッケージ製造に係る素材を、有機物の再生可能資源素材、脱プラスチックス素材、化石燃料使用削減を促進する素材に切替をめざして開発をすすめております。また、当社では保有する印刷技術を数値化し、客観的に評価できる仕組みつくりを進めております。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大の状況での人の移動と接触を避ける制約から、お客様には自社内もしくは自宅からリモートにより、印刷の色を数値化した基準を基に製品の設計状況を確認共有することが可能になりました。これをさらにすべてのお客様に水平展開し、より高い時間効率のサービスの提供を進めてまいります。当社ではホストコンピュータによるバッチ処理を見直し、ペーパレス化とリアルタイム情報の把握から最適なタイミングでの事業判断ができるよう、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）開発への取り組みに着手しました。ＤＸに向けて、全拠点で業務の棚卸を行い、グローバルスタンダードで標準化されたＥＲＰパッケージを中心にトレーニングを開始いたしました。ステップを踏んで、３年後に生産設備からの情報自動連係による生産情報のリアルタイムでの見える化、プロセスのデジタライゼーションを完成させ、ＤＸにつなげてまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、207百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、品質改善のための素材、加工方法の研究、製販一体となった生産技術開発と高付加価値製品の開発、高齢化・循環型社会に適合した商品開発など、お客様のニーズに先駆けたサービスの提供を目指して活動しております。当連結会計年度は、ＬＥＤ紫外線ランプを使ったグラビア印刷の省電力化、グラビア印刷のカラーマネジメントシステムの推進に取り組んでまいりました。今後とも当社コア技術と新技術の組合せ技術による新商材の開発を活性化すべく、素材メーカーなど外部との技術交流を通じて社員のスキルアップを図りながら新しい素材・技術開発に邁進してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、233百万円であります。

５【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、品質改善のための素材、加工方法の研究、製販一体となった生産技術開発と高付加価値製品の開発、高齢化・循環型社会に適合した商品開発など、お客様のニーズに先駆けたサービスの提供を目指して活動しております。当連結会計年度は、ＬＥＤ紫外線ランプを使った省電力印刷、水性グラビア印刷の低アルコール化の開発に取り組んでまいりました。今後とも当社コア技術と新技術の組合せ技術による新商材の開発を活性化すべく、素材メーカーなど外部との技術交流を通じて社員のスキルアップを図りながら新しい素材・技術開発に邁進してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、140百万円であります。

６【研究開発活動】当社グループにおける研究開発活動は、品質改善のための素材、加工方法の研究、製販一体となった生産技術開発と高付加価値製品の開発、高齢化・循環型社会に適合した商品開発など、お客様のニーズに先駆けたサービスの提供を目指して活動しております。当連結会計年度は、紫外線発光顔料を活用した加飾加工の研究、高感度ＵＶクリアニスを使ったオフセット印刷の省電力化、植物由来原料を用いた環境負荷低減印刷技術の開発に取り組んでまいりました。今後とも当社コア技術と新技術の組合せ技術による新商材の開発を活性化すべく、素材メーカーなど外部との技術交流を通じて社員のスキルアップを図りながら新しい素材・技術開発に邁進してまいります。 なお、当連結会計年度の研究開発費は、150百万円であります。