研究開発活動(本文)
FY2025|603 文字
6【研究開発活動】当社グループは、「顧客により付加価値の高いものをより安価に提供すること」を研究開発の基本方針として、さまざまな角度から新製品の開発並びにその製造設備及び製造手法の開発に取り組んでおります。継手事業のマーケットにおいては、競争プレイヤーは少なく、技術革新も盛んではないため、既存マーケットは顧客ニーズ対応のための研究開発となり、既存マーケットの拡大のため、加工素材の範囲拡大や海外規格の認証取得に関する研究開発を中心に行っております。自動車・ロボット事業においては、金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を中心に行っております。介護事業においては、介護用品、福祉用具の商品開発を中心に行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は83,396千円であります。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)継手事業マーケット拡大のため、フレキシブル継手等の開発を行い、研究開発費は82,368千円となりました。 (2)防災・工事事業研究開発費の計上はありませんでした。 (3)自動車・ロボット事業金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を継続しており、金属塑性加工の新技術の開発に係る研究開発費は957千円であります。 (4)介護事業新商品の開発に係る研究開発費は71千円であります。
FY2024|626 文字
6【研究開発活動】当社グループは、「顧客により付加価値の高いものをより安価に提供すること」を研究開発の基本方針として、さまざまな角度から新製品の開発並びにその製造設備及び製造手法の開発に取り組んでおります。継手事業のマーケットにおいては、競争プレイヤーは少なく、技術革新も盛んではないため、既存マーケットは顧客ニーズ対応のための研究開発となり、既存マーケットの拡大のため、加工素材の範囲拡大や海外規格の認証取得に関する研究開発を中心に行っております。防災・工事事業においては、防災ニーズの高まりを背景に需要創造型の商品開発を中心に行っております。自動車・ロボット事業においては、金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を中心に行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費70,287千円であります。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)継手事業マーケット拡大のため、フレキシブル継手や貯水機能付給水管装置等の開発を行い、研究開発費は68,177千円となりました。 (2)防災・工事事業研究開発費の計上はありませんでした。 (3)自動車・ロボット事業金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を継続しており、金属塑性加工の新技術の開発に係る研究開発費は2,105千円であります。 (4)介護事業新商品の開発に係る研究開発費は4千円であります。
FY2023|628 文字
6【研究開発活動】当社グループは、「顧客により付加価値の高いものをより安価に提供すること」を研究開発の基本方針として、さまざまな角度から新製品の開発並びにその製造設備及び製造手法の開発に取り組んでおります。継手事業のマーケットにおいては、競争プレイヤーは少なく、技術革新も盛んではないため、既存マーケットは顧客ニーズ対応のための研究開発となり、既存マーケットの拡大のため、加工素材の範囲拡大や海外規格の認証取得に関する研究開発を中心に行っております。防災・工事事業においては、防災ニーズの高まりを背景に需要創造型の商品開発を中心に行っております。自動車・ロボット事業においては、金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を中心に行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費71,616千円であります。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)継手事業マーケット拡大のため、フレキシブル継手や貯水機能付給水管装置等の開発を行い、研究開発費は66,723千円となりました。 (2)防災・工事事業研究開発費の計上はありませんでした。 (3)自動車・ロボット事業金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を継続しており、金属塑性加工の新技術の開発に係る研究開発費は4,732千円であります。 (4)介護事業新商品の開発に係る研究開発費は160千円であります。
FY2022|628 文字
5【研究開発活動】当社グループは、「顧客により付加価値の高いものをより安価に提供すること」を研究開発の基本方針として、さまざまな角度から新製品の開発並びにその製造設備及び製造手法の開発に取り組んでおります。継手事業のマーケットにおいては、競争プレイヤーは少なく、技術革新も盛んではないため、既存マーケットは顧客ニーズ対応のための研究開発となり、既存マーケットの拡大のため、加工素材の範囲拡大や海外規格の認証取得に関する研究開発を中心に行っております。防災・工事事業においては、防災ニーズの高まりを背景に需要創造型の商品開発を中心に行っております。自動車・ロボット事業においては、金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を中心に行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費90,491千円であります。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)継手事業マーケット拡大のため、フレキシブル継手や貯水機能付給水管装置等の開発を行い、研究開発費は87,721千円となりました。 (2)防災・工事事業研究開発費の計上はありませんでした。 (3)自動車・ロボット事業金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を継続しており、金属塑性加工の新技術の開発に係る研究開発費は2,284千円であります。 (4)介護事業新商品の開発に係る研究開発費は485千円であります。
FY2021|654 文字
5【研究開発活動】当社グループは、「顧客により付加価値の高いものをより安価に提供すること」を研究開発の基本方針として、さまざまな角度から新製品の開発並びにその製造設備及び製造手法の開発に取り組んでおります。継手事業のマーケットにおいては、競争プレイヤーは少なく、技術革新も盛んではないため、既存マーケットは顧客ニーズ対応のための研究開発となり、既存マーケットの拡大のため、加工素材の範囲拡大や海外規格の認証取得に関する研究開発を中心に行っております。防災・工事事業においては、防災ニーズの高まりを背景に需要創造型の商品開発を中心に行っております。自動車・ロボット事業においては、金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を中心に行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費120,275千円であります。当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)継手事業マーケット拡大のため、新型フレキ等の開発を行い、研究開発費は59,994千円となりました。 (2)防災・工事事業㈱アクアリザーブで開発中の貯水機能付給水管装置の研究開発を継続した結果、研究開発費を54,175千円計上しました。 (3)自動車・ロボット事業金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を継続しており、金属塑性加工の新技術の開発に係る研究開発費は5,561千円であります。 (4)介護事業新商品の開発に係る研究開発費は544千円であります。
FY2020|683 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、「顧客により付加価値の高いものをより安価に提供すること」を研究開発の基本方針として、さまざまな角度から新製品の開発並びにその製造設備及び製造手法の開発に取り組んでおります。 継手事業のマーケットにおいては、競争プレイヤーは少なく、技術革新も盛んではないため、既存マーケットは顧客ニーズ対応のための研究開発となり、既存マーケットの拡大のため、加工素材の範囲拡大や海外規格の認証取得に関する研究開発を中心に行っております。 防災・工事事業においては、防災ニーズの高まりを背景に需要創造型の商品開発を中心に行っております。 自動車・ロボット事業においては、金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を中心に行っております。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費142,219千円であります。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)継手事業 マーケット拡大のため、アルミ複合管の改良、SDFフレキ、新型SPフレキ等の開発を行い、研究開発費は52,330千円となりました。 (2)防災・工事事業 ㈱アクアリザーブで開発中の貯水機能付給水管装置の研究開発を継続した結果、研究開発費を86,459千円計上しました。 (3)自動車・ロボット事業 金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を継続しており、金属塑性加工の新技術の開発に係る研究開発費は3,276千円であります。 (4)介護事業 新商品の開発に係る研究開発費は153千円であります。
FY2019|691 文字
5【研究開発活動】 当社グループは、「顧客により付加価値の高いものをより安価に提供すること」を研究開発の基本方針として、さまざまな角度から新製品の開発並びにその製造設備及び製造手法の開発に取り組んでおります。 管継手事業のマーケットにおいては、競争プレイヤーは少なく、技術革新も盛んではないため、既存マーケットは顧客ニーズ対応のための研究開発となり、既存マーケットの拡大のため、加工素材の範囲拡大や海外規格の認証取得に関する研究開発を中心に行っております。 管継手関連事業においては、防災ニーズの高まりを背景に需要創造型の商品開発を中心に行っております。 金属塑性加工事業においては、金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を中心に行っております。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は219,407千円であります。 当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)管継手事業 マーケット拡大のため、アルミ複合管の改良、断層用鋼管ベローズの研究開発、新型の防振継手の開発等を行い、研究開発費は147,076千円となりました。 (2)管継手関連事業 ㈱アクアリザーブで開発中の貯水機能付給水管装置の研究開発を継続した結果、研究開発費を69,834千円計上しました。 (3)金属塑性加工事業 金属塑性加工技術を新たな産業分野へ応用するための研究開発を継続しており、金属塑性加工の新技術の開発に係る研究開発費は1,910千円であります。 (4)介護事業 新商品の開発に係る研究開発費は586千円であります。