研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-03 |
- |
13 |
| 2024-03 |
- |
13 |
| 2023-03 |
- |
17 |
| 2022-03 |
- |
12 |
| 2021-03 |
- |
10 |
研究開発活動(本文)
FY2025|852 文字
6 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全な食品を提供し、安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして商品を開発することを目的としております。当連結会計年度においては、原材料やエネルギー価格の高止まりに加え、物流費の上昇などが続くなか、物価高騰による節約志向が根強く、個人消費の回復は依然として足踏み状態にあります。このような厳しい環境のなかでも、社会環境や市場の変化に柔軟に対応し研究開発を行ってきました。当連結会計年度では、高度な品質の実現を目指し開発本部を中心に、開発部、研究部及び技術開発センターの3部署体制で研究開発を行いました。開発部では、市場ニーズを捉えた開発テーマの設定及び開発品の評価を行いました。研究部では、基盤技術研究を行いました。技術開発センターでは、新しい製造技術や加工技術の開発に取り組み、これらの技術を取り入れた新商品の開発に努めました。さらに、生産本部、品質保証本部と密接な連携を図り、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下のとおりです。(1) 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、官能評価及び機器分析を組み合わせた評価技術に取り組み、これらを活用した新商品開発・新メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するための商品強化に取り組みました。③ 更なる商品の品質向上・高付加価値化を目指し、品質評価技術と食品加工技術の向上に取り組みました。 (2) 基盤技術研究① 将来のタンパク質危機に対応するために、畜肉に替わる代替タンパク質の研究を行い、持続可能な食品素材の可能性を探りました。② 大学、公的研究機関、企業との共同研究を通じて、未利用資源の利活用法及びシーズ探索について検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は488百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2024|776 文字
6 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全な食品を提供し、安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして商品を開発することを目的としております。また、コロナ禍からの脱却が進む一方で、円安の進行による影響や原材料及びエネルギー価格の高止まり等が続きました。このような状況でも、社会環境や市場の変化に柔軟に対応してきました。当連結会計年度は、高度な品質の実現推進を目的に開発本部を中核として、開発部、研究部及び技術開発センターの2部署1センター体制で研究開発を進めました。開発部では、開発テーマの設定及び開発品の評価を行いました。研究部では、基盤技術研究を行いました。技術開発センターでは、新しい製造技術や加工技術の開発に取り組み、これらをプラスした新商品の開発を進めました。生産本部、品質保証本部と密接な連携を図り、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下のとおりです。(1) 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、官能評価及び機器分析を組み合わせた評価技術に取り組み、これらを活用した新商品開発・新メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するための商品強化に取り組みました。③ 更なる品質向上・高付加価値化を目指し、品質評価技術と食品加工技術の向上に取り組みました。 (2) 基盤技術研究① 将来のタンパク質危機に対応するために、畜肉に替わる代替タンパク質の研究を行いました。② 大学、研究機関、企業との共同研究を通じて、未利用資源のシーズ探索及び利用法について検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は489百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2023|706 文字
6 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全・安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして商品を開発することを目的としております。また、新型コロナウイルス感染拡大等の社会環境・市場の変化に合わせて柔軟に対応しました。当連結会計年度は、高度な品質の実現推進を目的に開発本部を中核として、開発部、研究部および新設した技術開発センターの2部署1センター体制で研究開発を進めました。開発部では、開発テーマの設定および開発品の評価を行いました。研究部では、基盤技術研究を行いました。技術開発センターでは、新しい製造技術や加工技術の開発に取り組み、これらをプラスした新商品の開発を進めました。生産部、各工場などの関連部署と密接な連携をはかり、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下の通りです。(1) 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、新商品開発・新メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するための商品強化に取り組みました。③ さらなる商品の品質向上・高付加価値化を目指し、新たな品質評価技術を利用した加工技術開発に取り組みました。(2) 基盤技術研究① 将来のタンパク質危機に対応するために、畜肉に替わる代替タンパク質の研究を行いました。② 大学、研究機関、企業との共同研究を通じて、未利用資源のシーズ探索および利用法について検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は474百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2022|820 文字
5 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全・安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして商品を開発することを目的としております。また、新型コロナウイルス感染拡大等の社会環境・市場の変化に合わせて柔軟に対応しました。当連結会計年度は、高度な品質の実現推進を目的に開発本部を発足させ、試作開発部、研究部、加工技術部、および、新設した開発部の4部署体制で研究開発を進めました。試作開発部では、商品の設計開発を担当する部署として新商品の開発を進めました。研究部では、基盤技術研究を行いました。加工技術部では、新しい製造技術や加工技術の開発に取り組みました。開発部では、開発テーマの設定および開発品の評価を行いました。生産部、各工場などの関連部署と密接な連携をはかり、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下の通りです。(1) 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、新商品開発・新規メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するための商品強化に取り組みました。③ さらなる商品の品質向上・高付加価値化を目指し、新たな品質評価技術を利用した加工技術開発に取り組みました。(2) 山形県産資源を利用した研究開発① 「植物や食品残さ等に含まれる機能性物質に関する研究」に関して、成分の網羅的解析、ヒト細胞に対する効能、および資源の有効活用法について検討を行いました。② 新たな化粧品素材の開発を目的とし、県産農産物の成分・機能性・安全性に関するスクリーニング試験を実施しました。③ 大学、研究機関、企業との共同研究を通じて、未利用資源のシーズ探索および利用法について検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は485百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2021|931 文字
5 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全・安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして「製品」を開発することを目的としております。また、新型コロナウイルス感染拡大による影響につきましては、社会環境・市場の状況に合わせて柔軟に対応しました。当連結会計年度は、試作開発部、研究部および加工技術部の3部署体制で研究開発を進めました。試作開発部では、製品開発を担当する部門として新製品の開発を進めました。研究部では、基盤技術研究、微生物に関連する技術開発、食品に関する分析・鑑定技術研究を行いました。加工技術部では、新しい製造技術や加工技術の開発に取り組みました。商品企画部、生産部、各工場などの関連部署と密接な連携をはかり、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下の通りであります。1 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、それぞれ技術開発テーマを設定し、新商品開発・新規メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するための製品強化に取り組みました。③ さらなる製品の品質向上・高付加価値化を目指し、新たな品質評価技術を利用した加工技術開発に取り組みました。2 安全性・信頼性確保のための技術開発① 安全性向上のため、製造ラインや新製品について、微生物制御に関する研究を行いました。② 食物アレルギー対応製品の拡大にともなう安全性確保のため、アレルギー物質の管理・分析体制を強化しました。3 山形県産資源を利用した研究開発① 「植物や食品残さ等に含まれる機能性物質に関する研究」に関して、成分の網羅的解析、ヒト細胞に対する効能、および資源の有効活用法について検討を行いました。② 新たな化粧品素材の開発を目的とし、県産農産物の成分・機能性・安全性に関するスクリーニング試験を実施しました。③ 大学、研究機関、企業との共同研究を通じて、未利用資源のシーズ探索および利用法について検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は754百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2020|877 文字
5 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全・安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして「製品」を開発することを目的としております。当連結会計年度は、試作開発部、研究部および加工技術部の3部署体制で研究開発を進めました。試作開発部では、製品開発を担当する部門として新製品の開発を進めました。研究部では、基盤技術研究、微生物に関連する技術開発、食品に関する分析・鑑定技術研究を行いました。加工技術部では、新しい製造技術や加工技術の開発に取り組みました。商品企画部、生産部、各工場などの関連部署と密接な連携をはかり、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下の通りであります。1 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、それぞれ技術開発テーマを設定し、新商品開発・新規メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するための製品強化に取り組みました。③ さらなる製品の品質向上・高付加価値化を目指し、新たな品質評価技術を利用した加工技術開発に取り組みました。2 安全性・信頼性確保のための技術開発① 安全性向上のため、製造ラインや新製品について、微生物制御に関する研究を行いました。② 食物アレルギー対応製品の拡大にともなう安全性確保のため、アレルギー物質の管理・分析体制を強化しました。3 山形県産資源を利用した研究開発① 「植物や食品残さ等に含まれる機能性物質に関する研究」に関して、成分の網羅的解析、ヒト細胞に対する効能、および資源の有効活用法について検討を行いました。② 新たな化粧品素材の開発を目的とし、県産農産物の成分・機能性・安全性に関するスクリーニング試験を実施しました。③ 大学、研究機関、企業との共同研究を通じて、未利用資源のシーズ探索および利用法について検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は821百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2019|760 文字
5 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全・安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして「製品」を開発することを目的としております。当連結会計年度は、試作開発部と研究部の2部署体制で研究開発を進めました。試作開発部は、製品開発を担当する部門として新製品の開発を進めました。研究部では基盤技術研究や加工技術開発、微生物に関連する技術開発、食品に関する分析・鑑定技術研究を行いました。販売部門、生産部門、管理部門、開発部門などの関連部署と密接な連携をはかり、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下の通りであります。1 高度な品質の実現のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、それぞれ技術開発テーマを設定し、新製品開発・新規メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するための製品強化に取り組みました。③ さらなる製品の品質向上・高付加価値化を目指し、新たな品質評価技術を利用した加工技術開発に取り組みました。2 安全性・信頼性確保のための技術開発① 安全性向上のため、製造ラインや新製品について、微生物制御に関する研究を行いました。② 微生物検査については、腸管出血性大腸菌について新たな検査法を導入しました。③ 食物アレルギー対応製品の拡大にともなう安全性確保のため、アレルギー物質の管理・分析体制を強化しました。3 山形県産資源を利用した研究開発① 大学、研究機関、企業との共同研究を通じて、山形県内未利用資源のシーズ探索および利用法について検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は817百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2018|842 文字
5 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全・安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして「製品」を開発することを目的としております。当連結会計年度は、試作開発部と研究部の2部署体制で研究開発を進めました。試作開発部は、製品開発を担当する部門として新製品の開発を進めました。研究部では基盤技術研究や加工技術開発、微生物に関連する技術開発、食品に関する分析・鑑定技術研究を行いました。商品企画部、生産部、各工場などの関連部署と密接な連携をはかり、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下の通りであります。1 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、それぞれ技術開発テーマを設定し、新製品開発・新規メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するための製品強化に取り組みました。③ さらなる製品の品質向上・高付加価値化を目指し、新たな品質評価技術を利用した加工技術開発に取り組みました。2 安全性・信頼性確保のための技術開発① 安全性向上のため、製造ラインや新製品について、微生物制御に関する研究を行いました。② 食物アレルギー対応製品の拡大にともなう安全性確保のため、アレルギー物質の管理・分析体制を強化しました。3 山形県産資源を利用した研究開発① 「植物や食品残さ等に含まれる機能性物質に関する研究」を通じて、成分の網羅的解析、ヒト細胞に対する効能、および資源の有効活用法について検討を行いました。② 新たな化粧品素材の開発を目的とし、県産農産物の成分・機能性・安全性に関するスクリーニング試験を実施しました。③ 大学、研究機関、企業との共同研究を通じて、未利用資源のシーズ探索および利用法について検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は8億8百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2017|907 文字
6 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全・安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして「製品」を開発することを目的としております。当連結会計年度は、試作開発部と研究部の2部署体制で研究開発を進めました。試作開発部は、製品開発を担当する部門として新製品の開発を進めました。研究部では基盤技術研究や加工技術開発、微生物に関連する技術開発、食品に関する分析・鑑定技術研究を行いました。商品企画部、生産部、各工場などの関連部署と密接な連携をはかり、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下の通りであります。1 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、それぞれ技術開発テーマを設定し、新製品開発・新規メニュー提案を行いました。② お客様のニーズに対応するため、高付加価値化と価格上昇抑制を同時に実現させる技術開発に取り組みました。③ さらなる製品の品質向上・高付加価値化を目指し、大学等の研究機関と共同で新たな品質評価技術についての研究を行いました。2 安全性・信頼性確保のための技術開発① 法律等の改正による、新しい検査方法に対応しました。② 安全性向上のため、製造ラインや新製品について、微生物制御に関する研究を行いました。③ 食物アレルギー対応製品の拡大にともなう安全性確保のため、アレルギー物質の管理・分析体制を強化しました。3 山形県産資源を利用した研究開発① 「植物や食品残さ等に含まれる機能性物質に関する研究」を通じて、機能性成分の解析、成分抽出精製を進め、未利用資源の有効利用法について検討を行いました。② 県産農産物に関する成分・機能性・安全性の調査を継続し、新たな化粧品素材の開発を進めました。③ 大学、他研究機関との共同研究により、食品分野、化粧品分野における新規素材開発を目標に、シーズ探索、機能性の調査、利用法の検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は7億8千7百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。
FY2016|919 文字
6 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、安全・安心な食生活への貢献を目指し、お客様の満足度を最優先にして「製品」を開発することを目的としております。当連結会計年度は、試作開発部と研究部の2部署体制で研究開発を進めました。試作開発部は、製品開発を担当する部門として新製品の開発を進めました。研究部では基盤技術研究や加工技術開発、微生物に関連する技術開発、食品に関する分析・鑑定技術研究を行いました。商品企画部、生産部、各工場などの関連部署と密接な連携をはかり、効率的な研究開発を進めました。主な研究開発の概要及び成果は以下の通りであります。1 高付加価値化のための製造技術開発① 畜肉製品・調理加工品・デザート類などの主要製品群について、それぞれ技術開発テーマを設定し、新製品開発や新規メニュー提案などに応用しました。② お客様のニーズに対応するため、品質向上と価格上昇抑制を同時に実現させる技術開発に取り組みました。③ さらなる製品の品質向上を目指し、新しい解析方法を利用した加工技術の研究を開始しました。2 安全性・信頼性確保のための技術開発① 安全性向上のため、新規製造ラインや新製品について、微生物制御に関する研究を行いました。② 食の安全性確保のため、アレルギー分析ならびに各種危害物質の分析体制を強化しました。3 山形県産資源を利用した研究開発① 「植物や食品残さ等に含まれる機能性物質に関する研究」を通して開発した粉末化技術を利用し、県産農産物のパウダー化委託を受けて、りんご等の果実パウダーを開発しました。② 県産農産物に関する成分・機能性・安全性の調査を継続し、新たな化粧品素材の開発を進めました。その一つとして、尾花沢市からの農産物の化粧品開発の委託を受けて、化粧品の試作及び効能に関する研究を実施しました。③ 大学、他研究機関との共同研究により、食品分野、化粧品分野における新規素材開発を目標に、シーズ探索、機能性の調査、利用法の検討を行いました。当連結会計年度に支出した研究開発費は8億6百万円であります。なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。